悪徳・イカサマ系占いサイトの見分け方と、課金後の返金相談の進め方

「悪徳イカサマ系占いサイト」という言葉で検索した方の多くは、いま使っている占いサイトが危ないところではないか確かめたいか、すでにお金を払ってしまって取り戻す方法を探しているはずです。この言葉は特定のサイト名ではなく、口コミサイトなどが一部の占いサイトにつけている呼び方です。そのため本記事では、どこかのサイトを名指しするのではなく、公的機関の資料と法律の条文をもとに、注意が必要な占いサイトを自分で見分ける方法をまとめました。

編集部の考えを先に書くと、評判や口コミより確かな判断材料は二つあります。一つは特定商取引法の表記がそろっているか、もう一つは「1通いくらで、何通まで送らされるのか」が規約から読み取れるかです。以下で具体的な確認方法、鑑定メールの危険サイン、払ってしまった後に使える制度と相談先を順に説明します。

「悪徳イカサマ系占いサイト」は特定のサイト名ではない

「悪徳」「イカサマ」といった言葉は、個人のブログや口コミサイトの書き手が、自分の評価として使っているものです。行政が認定した区分ではありません。そうしたサイトに載っている一覧は、書き手が確かめた範囲の情報で、運営会社の名前や料金が今も同じとは限りません。占いサイトは社名やドメインが変わることがあり、閉鎖を告知したサイトのドメインの登録日が、その後に新しくなっている例もあります。

そこで、この記事では「このサイトは悪質だ」と判断を下すのではなく、次の三段階で読者が自分で確かめられるようにしました。

1. 登録や課金の前に、公式サイトの表記と規約で確認できること
2. やり取りの途中で、鑑定メールの文面から気づけること
3. すでに払ってしまった後に、使える制度と相談先

気になるサイトの名前がわかっている場合は、当サイトの占い詐欺の公的相談先から個別のページも探せます。

国民生活センターが挙げる占いサイトのトラブルの型

国民生活センターが2020年11月26日に公表した資料によると、占いサイトやアプリの相談は2016年度から毎年1,400件前後あり、2019年度は1,837件に増えました。相談者の8割は女性です。

資料の相談事例には、金運を占うという鑑定士に別の鑑定士を紹介され、宝くじの番号を当てるために決まった言葉を一文字ずつ送らされた人の話があります。2日間の無料期間のあとは1通送るごとに1,500円分のポイントがかかり、2週間あまりで振込とカードを合わせて約55万円を支払ったそうです。

同じ資料が挙げた問題点を、要約すると次の5つです。

• 無料のはずが、いつの間にか有料のやり取りになっている
• 「あなただけ」に見えるメッセージが、実は大勢に送られている
• 記号や数字、言葉の送信を繰り返させられ、料金がかさむ
• やめようとすると鑑定士に止められる
• 情報を入力しただけで会員にされ、ほかのサイトからもメールが来る

「イカサマ」と呼ばれるサイトの話の多くは、この5つのどれかに当てはまります。言葉の強さより、この型に沿って自分の状況を見直すほうが役に立ちます。

登録・課金の前に確かめたい8つの項目

特定商取引法は、インターネットで有料サービスを売る事業者に、広告へ一定の事項を表示するよう求めています。消費者庁の「特定商取引法ガイド」が挙げる項目をもとに、登録前に見ておきたい点を表にしました。

表のうち編集部がとくに重く見ているのは、料金と送信回数の関係です。当サイトで公式表記を確かめたメール占いには、1通1,500円や1,800円という単価のものがありました。この単価で指示どおりに何十通も送れば、数万円から数十万円になります。規約に「無料鑑定は他の会員と同じ文面の場合がある」と正直に書いているサイトもあります。そうした一文があるかどうかも、読んでおく価値があります。

法人番号公表サイトで見ておきたい3点

国税庁の法人番号公表サイトは無料で、登録なしに使えます。表記にある社名を入れて検索し、次の点を見てください。

• 同じ名前の会社が複数ないか：同名の会社は珍しくありません。住所まで一致する1社を特定し、法人番号を控えます。
• 変更履歴：「履歴等」を開くと、商号や本店所在地の変更が日付つきで出ます。以前の社名がわかれば、古いメールや明細とつながります。
• 法人番号の指定日：サイトが長い運営実績をうたっているのに、法人の指定日がごく最近という場合は、運営主体が替わった可能性も考えられます。

ここで控えた法人番号は、消費生活センターに相談するときや書面を送るときに、相手を取り違えないための一番確かな手がかりになります。

鑑定メールの文面に出る危険サイン

やり取りを始めた後でも、鑑定メールの文面から気づけるサインがあります。次のような表現が続いたら、いったん返信を止めて記録を残してください。

• 具体的な利益の約束：「宝くじの高額当選に導く」「数億円の金運が来る」など、占いの範囲を超えた結果を約束する
• 秘密の約束：「このやり取りは誰にも話さないで」「最後まで受けると約束して」と求める
• 意味のわからない送信指示：数字や記号、決まった言葉を一文字ずつ送らせる
• 不安をあおる言い方：「このままでは家族に不幸が起きる」「今やめると運気が逆流する」
• 次々と別の鑑定師が現れる：「特別な先生を紹介する」と言われ、また同じ流れが始まる
• 期限の強調：「今日の24時まで」「この機会は二度とない」

こうした文面を消さずに残すことが、後の相談で一番の材料になります。保存の仕方は占い詐欺の証拠の残し方を参考にしてください。霊的な理由で不安をあおられた場合は霊的な問題を名目にした勧誘も読んでみてください。

払ってしまった後に使える可能性がある制度

インターネットで申し込む占いサイトは「通信販売」にあたり、訪問販売のようなクーリング・オフはありません。それでも、状況によっては次の制度が使えることがあります。

消費者契約法の「霊感」による取消し

霊感など合理的に証明できない特別な能力による知見として、本人や家族の重大な不利益を避けるには契約が必要不可欠だと告げられた場合、申込みを取り消せる可能性があります（第4条第3項第8号）。取り消せる期間はほかの取消しより長く、追認できる時から3年、契約の時から10年です（第7条）。2023年1月5日施行の改正で、対象と期間が広がりました。

特定商取引法の「最終確認画面」による取消し

申込みの最終確認画面には、分量や価格、支払時期などを表示する義務があります（第12条の6）。この表示がなかったり、事実と違ったりしたために誤解して申し込んだ場合は、申込みを取り消せます（第15条の4）。ポイント購入の画面を保存しておく意味はここにもあります。

支払い方法ごとの制度

• クレジットカードの分割・リボ払いで一定額以上なら、割賦販売法の支払停止の抗弁（チャージバックの解説）
• 銀行振込なら、振り込め詐欺救済法による口座の凍結と分配金の手続き（振込後の対応）
• 電子マネーやコンビニ払いなら、発行会社への早めの連絡（電子マネーで払った場合）

どの制度も、使えるかどうかは事実関係しだいです。当てはまりそうでも自分で結論を出さず、次の相談先で確認してください。

相談の進め方と相談先

相談の順番に決まりはありませんが、迷ったら次の順に進めると整理しやすくなります。

1. 支払いを止める：追加の購入や後払いの申込みをやめる
2. 記録を残す：鑑定メール、購入画面、特定商取引法の表記と規約を日付つきで保存
3. 消費者ホットライン188に電話：最寄りの消費生活センターで、交渉の進め方や使える制度を聞く
4. 必要に応じて警察へ：だまされた疑いが強い、脅されている場合は警察相談専用電話 #9110
5. 専門家への依頼を検討：金額が大きいときは弁護士・司法書士。費用が心配なら法テラスの無料相談

占いサイトからのメールが止まらない場合、特定商取引法は承諾していない人への電子メール広告を原則として禁じています（第12条の3）。配信停止の手続きをした記録も残しておきましょう。全体の流れは返金相談の流れ、準備物は相談前チェックリストにまとめています。当サイトの相談予約からもご相談いただけます。

よくある質問

Q. 悪徳イカサマ系占いサイトの一覧はありますか？

A. 公的機関が「悪質な占いサイト」の一覧を公表しているわけではありません。口コミサイトの一覧は書き手の評価で、情報が古い場合もあります。気になるサイトは、特定商取引法の表記と法人番号公表サイトでご自身でも確かめてください。

Q. 無料鑑定だけなら使っても大丈夫ですか？

A. 無料の範囲でやめられれば費用はかかりませんが、国民生活センターは名前や生年月日、メールアドレスを気軽に入力しないよう呼びかけています。入力後に複数のサイトからメールが届くようになった相談もあります。

Q. 規約に「返金しない」と書いてあれば、あきらめるしかありませんか？

A. そうとは限りません。霊感などで不安をあおられた契約の取消しや、最終確認画面の表示に問題があった場合の取消しなど、法律上の制度があります。使えるかは事情しだいなので、消費者ホットライン188で相談してください。

Q. 悪質な占いサイトかどうか、一番簡単に見分ける方法は？

A. 編集部としては、特定商取引法の表記に事業者名・住所・電話番号・責任者がそろっているか、料金が1通あたり何円かを規約から読み取れるかの二点を最初に確認することをすすめます。どちらかが欠けていれば、課金の前に立ち止まる理由になります。

この記事の出典

• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない－占いサイトのトラブルに注意－」（2020年11月26日）
• 消費者庁 特定商取引法ガイド：通信販売
• e-Gov法令検索：消費者契約法
• e-Gov法令検索：特定商取引に関する法律
• 消費者庁：消費者契約法及び独立行政法人国民生活センター法の一部を改正する法律（令和4年法律第99号）等について
• 国税庁 法人番号公表サイト
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて」
• 消費者庁：消費者ホットライン188

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。