「祝 ～穢れを放り光明が差す加護へと誘う～」の評判と料金・後払い・返金

「祝 ～穢れを放り光明が差す加護へと誘う～」というメール占いサイトで課金が重なり、料金の仕組みや返金の相談先を調べている方向けの記事です。

2026年9月24日に公式サイト（hafuri.jp）の会社概要・特定商取引法に基づく表記・料金表・利用規約を確認しました。運営は株式会社UNIVERSE、鑑定師へのメッセージ送信は1回150ポイント＝1,500円です。支払いは銀行振込・クレジット・コンビニ決済に加え、後払い（支払期限はポイント貸出日の翌日）が案内されています。返金については「原則として返金には応じかねます」という特約がありますが、特約があることと、公的な相談ができないことは別の話です。

本記事はこのサイトを詐欺と断定するものではありません。体験談や被害額は、出どころを確認できないため載せていません。

運営会社と特商法表記：公式サイトに書かれている項目

このサイトはスマートフォン向けに作られていて、パソコンで開くとヘッダー画像が1枚表示されるだけです。スマートフォンの表示では、トップページ下部の「ご案内」から各ページに進めます。特商法表記で確認できた内容は次のとおりです。

運営責任者の個人名も掲載されていますが、ここでは法人としての情報だけを扱います。0570から始まる番号はナビダイヤルで、通話料は発信者の負担になるのが一般的です。問い合わせはメールでも受け付けていると書かれているので、やり取りを記録に残したいときはメールのほうが向いています。

表の最後にある電気通信事業の届出番号は、メッセージのやり取りを仲介する事業として総務省に届け出ていることを示す番号です。届出は登録制の審査とは異なり、占いの内容や料金の妥当性を国が確認したという意味にはなりません。番号があるから安心、と受け取らないようにしてください。

150ポイント＝1,500円はどこで消費されるのか

料金表（鑑定料）に並んでいる項目のうち、ポイントが必要なのは「各ジャンル鑑定依頼」の150ptだけです。登録、鑑定メールを読む、鑑定画像を送る、鑑定師を探す、鑑定表作成、MY占い師追加はいずれも「完全無料:0pt」と書かれています。そして「各ジャンル鑑定依頼」には「鑑定士へのメッセージ送信1回につきポイントが消費されます」という注記があります。

読むのは無料、送るのは1回1,500円。この仕組みでは、支払額は自分が送った回数で決まります。

国民生活センターが紹介した相談事例にも、無料期間の後に「メッセージ一通あたり1,500円分のポイントが必要となった」ケースがあります（2020年11月の報道発表資料、事例1）。同じ資料は、祈りの言葉を唱えた合図に漢字を一文字ずつ送る、好きな都道府県をひらがなで送る、といった「鑑定と称して指示される行為」の例も挙げています。短い送信でも1回分の料金がかかる点は変わりません。

もう一つ見落としやすいのが、ポイントの有効期限です。特商法表記では、購入ポイントの有効期限は個々の購入日から180日とされています。まとめ買いをすると使い切れずに失効する分が出るうえ、利用規約では退会時に持っているポイントも消失し、返金はしないと定められています。「まとめて買うと割安」といった案内を受けたときは、今後180日で本当に使う量かどうかを先に考えてください。

「後払い」の設定と、ポイント貸出日の翌日という支払期限

特商法表記には「後払い利用について」という項目があり、次のように書かれています。

• 後払いは、事前にお客様の同意を得たうえでポイントを付加している
• 見覚えのない後払いを請求することはない
• 「後払い」と「先払い」の設定は、お客様の任意で「お問合せ」から切り替えを申請できる
• 後払いの支払期限は、ポイント貸出日の翌日まで

後払いに切り替わっていると、残高がなくてもメッセージを送れてしまいます。1日で何通も送った場合、翌日には送った分の合計がまとめて請求されます。

もし後払いの設定を自分で選んだ記憶がない、あるいは同意した画面を覚えていないなら、その点は相談の際に重要な事情になります。サポート窓口に「後払いに同意した日時と方法」を問い合わせ、回答をメールで受け取っておきましょう。これ以上の利用を止めたいときは、同じメールで先払いへの切り替え（または退会）を申し出ておくと、申し出た日付が残ります。

後払いで利用が膨らむ流れを、数字で確かめておきます。夜のうちに10通送れば、翌日の支払期限までに15,000円を用意する必要が出てきます。その支払いのために別のカードや消費者金融を使い始めると、占いサイトとは別の借入れが残ります。国民生活センターは、占い師や鑑定士を名乗る者から「今やめるのはもったいない」などと引き止められても、言葉をうのみにせず、やりとりをきっぱりやめるよう助言しています。期限に追われていると感じたら、支払う前に188へ電話してください。

返金特約「原則として返金には応じかねます」の読み方

特商法表記の「返品(返金)に関する特約」には「デジタルコンテンツという商品の性質上、原則として返金には応じかねます」とあります。利用規約の「利用料金について」にも、支払った購入代金と利用料金は返金が行えない旨を理解・承諾する、という条文があります。

ネットで申し込むサービスは特定商取引法の「通信販売」にあたり、訪問販売のようなクーリング・オフはありません。消費者庁の特商法ガイドが説明している通信販売の返品ルール（受け取りから8日以内）も、商品や特定権利を対象にしたもので、しかも事業者が広告に表示した特約が優先されます。ここまでだけ読むと、返金の余地はないように見えます。

ただし、利用規約の返金不可条項は、事業者と利用者の間の約束にすぎません。消費者契約法には、不当な勧誘で結んだ契約を取り消せる規定があります。2023年1月5日施行の改正では、「霊感等による知見を用いた告知」による勧誘の取消権について、行使できる期間が「追認できる時から3年・契約締結から10年」に延びました（消費者庁の改正概要）。どんな言葉で送信を求められたかによって、使える制度が変わる可能性があります。個別の当てはめは、消費生活センターや弁護士に判断してもらってください。

支払い方法別：銀行振込・クレジット・コンビニ決済・後払い

クレジット決済

カード会社へ、利用日と金額、明細に出ている加盟店名を伝えて相談します。分割払い・リボ払いで4万円以上（リボは3万8千円以上）なら、割賦販売法の支払停止の抗弁を申し出られる場合があります。翌月1回払いは対象外なので、1回払いの場合は、カード会社の調査による取消し（チャージバック）が認められるかどうかを尋ねることになります。

銀行振込

振込の控えや通帳の記録から、振込先の銀行名・支店・口座名義を確認します。口座が犯罪に利用された疑いがあれば、振り込め詐欺救済法による口座凍結と被害回復分配金の手続きが検討されます。手続きの公告は預金保険機構のサイトで見られます。

コンビニ決済

払込票や受付番号、レシートを保管してください。コンビニ決済は収納代行会社を経由することが多く、レシートに記載された収納代行会社名が、支払い先をたどる手がかりになります。

後払い

未払いの請求がある場合は、払う前に相談を。支払い済みのものは、実際に払った方法に合わせて上の手順をとります。

必要な資料は相談前チェックリストで確認できます。

相談先と、連絡する前に書き出しておくこと

返金について相談できる公的な窓口は次の3つです。

• 消費者ホットライン188：地元の消費生活センターにつながり、事業者との交渉の進め方について助言を受けられます。
• 警察相談専用電話 #9110：犯罪被害にあたるか判断がつかないときの相談窓口です。
• 法テラス：弁護士・司法書士への相談窓口の案内や、条件によって無料法律相談を利用できます。

連絡の前に、①支払いの一覧（日付・金額・方法）、②後払いを使ったかどうか、③送信を求められたメッセージの画面、④特商法表記の画面、をそろえておきます。鑑定の履歴は長く残らない可能性があるため、先に保存を済ませてください。

規約の中身（鑑定文の作り方や退会手続き）をくわしく読みたい方は祝～穢れの規約と退会方法の記事、相談事例の傾向は祝の相談事例の記事をどうぞ。当サイトの相談予約からも状況の整理をお手伝いしています。

よくある質問

Q. 「祝 ～穢れを放り光明が差す加護へと誘う～」の運営会社はどこですか？

A. 2026年9月24日時点の公式サイトの特定商取引法に基づく表記では、事業者は株式会社UNIVERSE（東京都港区赤坂）です。問い合わせ先はTEL 0570-000-979、[email protected] と記載されています。

Q. 1回の相談にいくらかかりますか？

A. 公式の料金表では、鑑定士へのメッセージ送信1回につき150ポイント（1ポイント10円なので1,500円）です。鑑定メールを読むこと、画像を送ることは0ポイントとされています。

Q. 後払いにした覚えがないのに請求が来ました。

A. 特商法表記では、後払いは事前に同意を得たうえで付加し、先払いとの切り替えは「お問合せ」から申請できるとされています。同意した日時と方法をメールで問い合わせて回答を残し、支払う前に消費生活センター（188）へ相談してください。

Q. 「原則返金不可」と書いてあれば、返金の相談はできませんか？

A. 規約の返金不可条項があっても、消費生活センターや弁護士に相談することはできます。消費者契約法には不当な勧誘による契約の取消しの規定があり、勧誘の内容によっては検討の余地があります。結果は個別の事情によるため、保証はできません。

この記事の出典

• 祝 ～穢れを放り光明が差す加護へと誘う～「特定商取引法に基づく表記」（2026年9月24日閲覧）
• 同「鑑定料（料金表）」（2026年9月24日閲覧）
• 同「利用規約」（2026年9月24日閲覧）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」
• 消費者庁「消費者契約法及び独立行政法人国民生活センター法の一部を改正する法律（令和4年法律第99号）概要」
• 名古屋市消費生活センター「割賦販売法による抗弁」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 消費者庁「消費者ホットライン188」
• 日本司法支援センター（法テラス）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。