開運の掟（かいうんのおきて）の評判・口コミは？旧URLの転送先と返金相談

メール占い「開運の掟（かいうんのおきて）」の旧URL kaiunnookite.com を2026年9月24日に開くと、自動で brillante-etoile.com の「L'etoile」というメール占いサイトに転送されました。開運の掟という名前のサイトは、今は表示されません。

この記事は、開運の掟でポイントを買ったことがある人、開運の掟の名前でメールが届いて戸惑っている人、転送先のサイトと関係があるのか知りたい人に向けたものです。転送の記録と転送先の公開表記を、確認できた範囲で書きます。確認できなかったことは、そのように明記します。

開運の掟やL'etoileの運営を違法と評価するものではなく、返金を約束するものでもありません。

開運の掟の旧URLはどこへ転送されているか

インターネットアーカイブの保存記録と、2026年9月24日の実際の通信で確認した転送の流れです。

転送はブラウザで旧URLを開くと一瞬で進むため、気づかないまま別のサイトを見ていることがあります。開いたあとにアドレスバーのドメインが kaiunnookite.com のままか、別のドメインに変わっているかを確かめてください。

遅くとも2025年7月には、開運の掟のURLがL'etoileに向けられていたことになります。一方、開運の掟の名前で出されていた料金表や特定商取引法表記の保存記録は見つからず、開運の掟を運営していた事業者とL'etoileの運営者が同じかどうかは、公開情報では確認できませんでした。第三者サイトには開運の掟の運営者として別の名前が載っていますが、原本を確かめられないため、ここでは書きません。途中で別の名前を経たという記載も第三者サイトにありますが、公式の告知は見つかりませんでした。

転送先「L'etoile」の公開表記

L'etoile（brillante-etoile.com）の「特定商取引法に基づく表記」「会社概要」「料金表」に書かれている内容です（2026年9月24日確認）。

インターネットアーカイブの2024年8月11日と2025年10月5日の保存記録でも、会社概要の運営会社は同じ表記でした。電子マネー決済については、決済会社のカスタマーサポートの連絡先が別に書かれています。

ここに書いたのは転送先サイトの表記で、開運の掟時代の条件がこれと同じだったかは分かりません。開運の掟で払ったお金について相談するときは、当時のメールや明細に書かれた名前を優先して使ってください。

サイトの名前やURLが変わったときに確かめること

使っていたサイトが別の名前に切り替わった、あるいは別のサイトへ転送されるようになった場合、利用者が戸惑いやすいのは「誰と契約していることになるのか」です。次の点を一つずつ確かめてください。

• ログインできるか：開運の掟のときの会員IDやメールアドレスで転送先にログインできるなら、会員情報が引き継がれている可能性があります。ログインできない場合は、新しく登録しないようにしましょう。
• ポイント残高と後払いの残り：未使用のポイントや未精算の後払いがあったかどうか。後払いの請求が転送先の名前で届いたら、請求の根拠を書面で出してもらう。
• メールの送信元：開運の掟の名前で届くメールのドメインが kaiunnookite.com なのか、別のドメインなのか。
• 請求元の名前：カード明細や振込先の名義が、開運の掟の時期と転送後で変わっているか。
• 規約への同意：転送先で「利用規約に同意して登録」を求められたら、そこで新しい契約を結ぶことになります。内容を読まずに進めない。

転送先で新しく登録してしまった場合

開運の掟のつもりでL'etoileに登録した場合でも、登録しただけで料金は発生しないと料金表には書かれています（会員登録無料、月額料金や指名料なし）。支払いが生じるのはポイントを買って鑑定を依頼したときです。すでにポイントを買った場合は、購入画面と明細を保存し、どのサイトで何に払ったのかを整理してから相談してください。登録を続けたくないなら、特定商取引法表記にある退会方法（ログイン後の退会手続きページか問い合わせ窓口）で申請し、申請した日時を控えておきましょう。

「前のサイトで途中だった鑑定を、こちらで最後まで受けないと効果がなくなる」といった案内で新しいサイトへの登録や購入を促される場合は、いったん手を止めて相談先に見てもらうのが安全です。

メール占いのポイント課金で相談が多いパターン

国民生活センターが紹介する占いサイトの相談では、1通あたりの料金が小さく見えても、やり取りが長引くうちに高額になった例が目立ちます。2023年8月の「見守り新鮮情報」では、ゲーム中の広告から占いサイトに入り、送信1回1,500円のやり取りで言葉や数字を一文字ずつ送り返すよう指示され、コンビニ決済やカードで約400万円を支払った70歳代の相談が取り上げられました。

2020年11月の公表資料では、次のような問題点が挙げられています。

• 無料のつもりが有料のやり取りに誘導される
• 自分だけに向けたように見えるメッセージが、多数の人に届いている
• 数字や記号、特定の言葉を延々と送らされる
• やめたいと思っても引き止められる

1回150ポイント（1,500円）の料金なら、20回で3万円、100回で15万円です。送信回数を数えて合計を出してみると、自分がどれだけ払っていたかが具体的に見えてきます。

国民生活センターは、退会するとやり取りが見られなくなる可能性があるので、スクリーンショットなどで残しておくよう勧めています。

支払い方法別：開運の掟に払ったお金の相談手順

クレジットカード

明細の請求元の名前と日付・金額を確認し、カード会社に「占いサイトのポイント購入だが、勧誘の経緯に納得できない」と事情を伝えます。国際ブランドのルールに基づくチャージバックの手続きに進むかどうかは、カード会社が判断します。

銀行振込

振込先の口座名義と金融機関名を控え、振込をした銀行と警察に相談します。口座が凍結されれば、振り込め詐欺救済法の手続きで分配を受けられる場合があります（銀行振込の被害回復）。

コンビニ決済

払込票の控えやレシート、受付番号を保管し、収納代行会社を通じて支払先を確認できるか消費生活センターと相談します。

電子マネー

購入したカードの番号とレシートを保管し、発行会社のサポートに利用状況の確認や停止を頼めるか問い合わせます。L'etoileの特定商取引法表記には、電子マネー決済についての問い合わせ先として決済会社のサポート窓口が別に載っているので、転送後に電子マネーで払った場合はそちらも控えておきましょう。

後払いの請求が残っている

転送先のL'etoileの表記では、後払いの精算期日は「後払い発生の翌日15時まで」です。このように期日が短く設定されていると、慌てて払いがちです。納得できない請求なら、支払う前に消費者ホットライン188へ相談してください。

相談先と、相談の前に集めておくもの

• 開運の掟のときに届いたメール（送信元アドレスが見える形）
• ポイント購入の明細、振込控え、コンビニの払込票
• 鑑定師とのやり取りのスクリーンショット（ログインできる場合）
• kaiunnookite.com を開いたときの転送先の画面（日付が分かるもの）
• 送信回数と支払額を日付順にまとめたメモ

集め方のコツは占いサイトの証拠の残し方にまとめています。相談先は、消費者ホットライン188（消費生活センター）、警察相談専用電話 #9110、法テラスや弁護士です。当サイトの相談予約フォームからも受け付けています。占いサイト全般の窓口は占い詐欺の公的相談先をご覧ください。

よくある質問

Q. 開運の掟とL'etoileは同じ会社が運営していますか？

A. 開運の掟の旧URLがL'etoileへ転送されていることは確認できましたが、開運の掟の名前で出されていた特定商取引法表記は見つからず、運営者が同じかどうかは公開情報では確認できませんでした。

Q. 開運の掟のときのポイントは残っていますか？

A. 転送先で同じ会員情報でログインできるかどうかで変わります。ログインできても、表示された残高や後払いの残りは画面を保存しておきましょう。ログインできない場合に新しく登録するのは避けてください。

Q. 開運の掟で払ったお金の返金は相談できますか？

A. サイトの名前が変わっていても、支払いの記録が残っていれば消費生活センターやカード会社、銀行に相談できます。返金されるとは限らないので、明細とメールを揃えて早めに相談してください。

この記事の出典

• インターネットアーカイブ：kaiunnookite.com（2023年3月30日保存）
• インターネットアーカイブ：kaiunnookite.com/p/index.asp（2025年7月10日保存）
• L'etoile 特定商取引法に基づく表記（公式）
• L'etoile 会社概要（公式）
• L'etoile 料金表（公式）
• インターネットアーカイブ：L'etoile 会社概要（2024年8月11日保存）
• 国民生活センター：いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて！（見守り新鮮情報 第459号）
• 国民生活センター：それって占い？!占いサイトのトラブルに注意（2020年11月26日）
• 金融庁：振り込め詐欺救済法

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。