fortu-na（フォルトゥーナ）の評判・口コミは？海外運営の表記と返金相談

メール鑑定の占いサイト「fortu-na（フォルトゥーナ）」について、公開記録から分かったことを先にまとめます。インターネットアーカイブ（Wayback Machine）に残る2022年4月の「特定商取引法」ページでは、サービス提供事業者はフィリピン・ケソン市の住所を記載した海外法人で、料金は1ポイント10円、相談メール1回の送信に150ポイント（1,500円）でした。

一方、2026年9月24日に編集部が fortu-na.com にアクセスしたところ、占いサイトの画面ではなく「近日中に公開」と表示されるページになっていました。公式サイトで規約や運営者を見直すことが難しい状況のため、この記事では、サイトが見られないときに記録をどう集めるかと、運営者が海外表記の場合にどこへ相談するかを中心に解説します。

「FORTUNA」「フォルトゥナ」など名前の似た別サービスとの見分け方は、FORTUNA（フォルトゥナ）同名サイトの見分け方で扱っています。

fortu-naについて公開記録で確認できたこと

以下は、Wayback Machineに保存された2022年4月8日時点の特商法ページ（online-fortuna.com/law/readme）に書かれていた内容です。現在の運営状況を示すものではありません。

ドメインの移り変わり

アーカイブを見ると、2022年ごろは online-fortuna.com のドメインでサイトが保存されており、特商法ページの連絡先には当時から [email protected] が書かれていました。2023年には fortu-na.com のドメインで、同じ構成のファイルを使ったサイトが保存されています。2026年9月24日時点では、fortu-na.com は占いサイトではない案内ページ、online-fortuna.com は編集部の環境から応答がありませんでした。

確認できなかったこと

• 現在もサービスを提供しているか、別のドメインに移っているか
• 日本国内に拠点や代理人があるか
• 消費者庁・国民生活センターなど公的機関の注意喚起に名前が出ているか（編集部の確認範囲では見当たりませんでした）

公式サイトが見られないときに記録を集める場所

サイトにログインできない、あるいはサイト自体が消えていると、「証拠が何もない」と感じてしまうかもしれません。けれども、記録はサイトの外にも残っています。探す場所は次の4つです。

1. ご自身のメール受信箱：登録完了メール、鑑定が届いたことを知らせる通知、ポイント購入の確認メール。送信元アドレスのドメイン（@の後ろ）も記録しておきます。
2. 決済の記録：カードの利用明細（請求元の名前）、ネットバンキングの振込履歴（振込先の銀行名・支店名・口座名義）、コンビニ決済の払込票やレシート。
3. スマートフォンの中：ブラウザの閲覧履歴、ブックマーク、過去に撮ったスクリーンショット、写真アプリの「最近削除した項目」。
4. インターネットアーカイブ：Wayback Machine（web.archive.org）でサイトのURLを入れると、過去に保存された画面が見られる場合があります。特商法ページや料金表が残っていれば、そのURLと保存日時をメモします。

アーカイブはすべてのページを保存しているわけではなく、ログイン後の鑑定メールのような個人の画面は通常残りません。やり取りの中身は、手元のメールやスクリーンショットが頼りになります。記録を揃える手順は占い詐欺の証拠の残し方で詳しく説明しています。

運営者が海外表記のサイトで気をつけたいこと

運営者の住所が海外と書かれているサイトでは、日本の事業者を相手にするときとは違う壁がいくつかあります。

• 連絡がつきにくい：国際電話やメールしか窓口がなく、返事が来ないことがあります。
• 交渉や裁判の負担が大きい：相手が海外にいると、書面の送付や裁判の手続きに時間と費用がかかります。
• 表記どおりの実態があるか分からない：記載された住所に事業所があるかを、利用者が自分で確かめるのは困難です。

ただし、支払いの経路は国内にあることも少なくありません。振込先が国内の銀行口座だったり、国内のコンビニや決済代行会社を通していたりすれば、そこが返金を求める入り口になり得ます。相手の住所より先に、自分のお金がどこを通って出ていったかを確かめるのが実際的だと編集部は考えています。

越境消費者センター（CCJ）

国民生活センターは、海外の事業者との取引でトラブルになった消費者向けに「越境消費者センター（CCJ）」を運営しています。海外事業者が相手の相談先として知っておくとよい窓口です。ただ、相談を受け付けるか、どこまで対応できるかはCCJの判断になります。まずは消費者ホットライン188で最寄りの消費生活センターに相談し、CCJを使うべきかも含めて助言を受ける進め方が分かりやすいでしょう。

銀行振込・カード・コンビニ払い別の動き方

2022年時点の fortu-na の支払い方法は、銀行振込・コンビニ決済・クレジット決済の3つで、いずれも前払いでした。それぞれ動き方が異なります。

銀行振込

振込先の金融機関に連絡し、振り込んだ経緯を伝えて口座の調査を依頼します。あわせて警察にも相談してください。振込先の口座が犯罪に使われたと判断されて凍結されると、振り込め詐欺救済法の手続きで口座の残高から被害回復分配金が支払われる場合があります。対象となる口座は預金保険機構の公告サイトで公表されます。手続きの詳細は振り込め詐欺救済法の口座凍結手続きをご覧ください。

クレジット決済

カード会社に連絡し、利用明細のどの行が fortu-na への支払いにあたるかを一緒に確認します。海外の決済会社を通していると、明細の請求元がサイト名と違う名前になっていることがあります。見覚えのない名前でも、購入日と金額が一致していれば該当する可能性があるので、日付と金額で突き合わせてください。

コンビニ決済

払込票やレシートに書かれた収納代行会社の名前と、支払番号を控えておきます。コンビニの店舗では返金の手続きはできないため、消費生活センターに相談し、収納代行会社への問い合わせ方法を確認するのが順当です。

メール鑑定で支払いが膨らむ流れと見直しポイント

国民生活センターが公表している占いサイトの相談事例では、「数字や特定の言葉を一文字ずつ送信するよう指示される」「やめたいと言うと、今やめるとすべてが無駄になると引き止められる」といった流れで、メッセージ代が膨らんだケースが紹介されています（fortu-naに関する事例ではありません）。1通150ポイントの仕組みでは、10通で15,000円、50通で75,000円になります。

いま fortu-na や、同じようなメール鑑定サイトを使っている場合は、次の点を確かめてください。

• 鑑定がいつ終わるのか、はっきりした説明があるか
• 意味の分からない文字や言葉を送るよう求められていないか
• 「あなただけ」「選ばれた」と特別さを強調する文面が繰り返されていないか
• ポイントの追加購入を急がせる言葉がないか
• これまでに払った合計額を、自分で正確に言えるか

一つでも気になる点があれば、次の送信の前に手を止め、合計額を書き出してみてください。ここで一度立ち止まるだけでも、支払いがさらに増えるのを防ぎやすくなります。

相談前に揃えるものと相談先

相談の前に、次のものをまとめておくと話が早く進みます。

1. fortu-na を知ったきっかけ（迷惑メール、広告など）と、登録した時期
2. 使っていたURL（online-fortuna.com か fortu-na.com か、別のドメインか）
3. やり取りした鑑定師の名前と、支払いを促された言葉
4. 支払いの一覧（日付・金額・方法・振込先や請求元の名前）
5. 手元に残っているメールやスクリーンショットの一覧

当サイトの相談前チェックリストも使えます。なお、海外表記の事業者が相手の場合、返金までの道のりは長くなりやすく、結果も保証されません。

よくある質問

Q. fortu-na（フォルトゥーナ）の退会方法は？

A. 2022年4月時点の特商法ページでは、メインメニューの〈サポート・お問い合せ〉から「退会希望」と送る方法が案内され、退会手数料はかからないとされていました。現在は公式サイトが見られない状況のため、まず手元のメールや支払い記録を保存し、消費生活センター（188）に相談してください。

Q. サイトが見られなくなっても、払ったお金を取り戻す相談はできますか？

A. 相談はできます。メールの受信箱、カード明細、振込履歴、払込票など、サイトの外に残っている記録を集めてください。ただし相手の所在や支払いの経路によって取れる手段が変わり、返金が保証されるものではありません。

Q. 運営会社が海外でも、日本の消費生活センターに相談できますか？

A. できます。消費者ホットライン188に電話すると最寄りの消費生活センターにつながります。海外事業者とのトラブルについては、国民生活センターの越境消費者センター（CCJ）という窓口もあります。

この記事の出典

• fortu-na 特定商取引法ページ（Wayback Machine 2022年4月8日保存）
• fortu-na 料金表（Wayback Machine 2022年4月9日保存）
• 国民生活センター 越境消費者センター（CCJ）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 預金保険機構 振り込め詐欺救済法に基づく公告
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。