GLAD UPLIFTING（グラッド）の評判は？英国表記の運営者と課金・退会の注意点

「GLAD UPLIFTING」は、glad-uplifting.com というドメインで公開されているメッセージ交換型のサイトです。サイト上の名前は「GLAD」と表示されています。特定商取引法の表記では、運営会社を英語の社名で、所在地を英国ロンドンとしています。

GLADでポイントを買い足し続けてしまった方、あるいは支援金のような話を持ちかけられた方のために、サイトの表記と規約から読み取れた事実（2026年9月25日時点）を整理しました。

先に要点を挙げます。運営会社の名前で英国の会社登記を検索しても、同じ名前の会社は見つかりませんでした。規約には、会員間のやり取りの履歴を15日間しか保存しないという定めがあり、トラブルを感じたら早めに画面を保存する必要があります。GLADを詐欺だと言い切る記事ではなく、お金が戻ると約束するものでもない点をお含みおきください。

GLAD UPLIFTING（グラッド）とは？特定商取引法の表記で確認できたこと

運営責任者の欄には個人の名前が書かれていますが、本記事では個人名は扱いません。価格の欄に為替レートの注記があることから、カード決済は外貨建てで処理される可能性があります。カードの明細では、サイト名と違う英語の加盟店名で請求されることも考えられます。

英国の会社登記で、同じ名前の会社は見つからなかった

英国では、会社の登記情報を政府機関のCompanies Houseがインターネットで公開しています。当編集部は2026年9月25日、特定商取引法の表記にある社名でこの検索を行いました。表示されたのは似た単語を含む別の会社ばかりで、同じ名前の会社は見つかりませんでした。検索そのものは正常に働いており、ほかの社名では該当する会社が表示されることも確かめています。

英国の会社名は通常「Limited」「Ltd」「PLC」などで終わりますが、表記の社名は「INC.」で終わっています。英国以外で設立された会社である可能性もあり、登記が見つからないことだけで実在しないとは言い切れません。ただ、利用者の側から会社の実体を確かめる手段は限られている、というのは事実です。

相手が海外の事業者だとすると、日本の事業者と同じように交渉や請求を進めるのは難しくなります。海外の相手とのトラブルを扱う窓口として、国民生活センターにはCCJ（越境消費者センター）があります。

料金表の読み方：送るたびに500円、写真や動画にも費用

「年齢認証 / ポイント」のページには、次の料金が載っています（1PT＝10円で円に換算）。

届いたメールを読むのは無料でも、返事を送るたびに500円がかかります。1日に10通送れば5,000円、1か月続ければ15万円です。相手から写真や動画が送られてくるやり取りでは、見るための費用も加わります。

見落としやすいのが掲示板の閲覧です。書き込みは無料でも、読むたびに200円が減ります。相手を探して掲示板を20回開けば4,000円になり、メールを1通も送っていないのに残高が減っていた、ということが起こりえます。いくら使ったかは、ポイントの購入履歴とカード明細を並べて確かめるのが確実です。

メッセージの相手が「もう少しで会える」「大事な話はあと数通で終わる」と返信を促してくるときは、1通ごとに500円が出ていく仕組みであることを思い出してください。

利用規約で押さえておきたい3つの定め

1. やり取りの履歴は15日間しか保存されない（第14条）

規約第14条は、個人情報保護やサーバーの負担軽減を理由に、個人間でやり取りしたログの履歴を15日間保存し、それより前の情報は強制的に削除するとしています。トラブルの証拠になるメッセージが、2週間ほどで見られなくなるおそれがあるということです。気になるやり取りは、その日のうちにスクリーンショットで残してください。

2. 退会は申請から約1週間、残りのポイントは消える（第13条）

退会は問い合わせなどから申請でき、処理には申請後約1週間かかるとされています。退会に手数料はかからない一方、残ったポイントは退会と同時に消え、支払った料金の払い戻しはできないと書かれています。

3. 会員間のお金のやり取りは禁止（第15条）

禁止事項には「会員間の金銭のやりとり」が挙がっています。メッセージの相手から、お金を渡したい・受け取るための手続きをしてほしいと持ちかけられた場合、それは規約で禁じられた話です。支援金メールについて消費者庁が2025年9月にまとめた資料にも、やり取りの場をポイント制のサイトに移させた例が載っています。

第12条では、サイトが配信する広告メールを受け取ることに会員が同意するとし、受信にかかる通信費は会員の負担としています。広告の受信を止めたいときは、会員ページの問い合わせかメールで申請すれば解除できると書かれています。

このほか第2条には、入会後は退会手続きをしない限り会員資格が自動で更新されるとあり、第17条は準拠法を日本法としています。

出会い系サイトの届出と、同じ「GLAD」を名乗る別サイト

GLADの「年齢認証」のページは、出会い系サイト規制法に基づいて年齢確認が必要だと説明し、運転免許証などの画像の送付を求めています。法律（出会い系サイト規制法）のうえでは、こうした事業者は都道府県の公安委員会に届け出て、利用者の年齢を確かめなければなりません（警察庁の解説）。

年齢確認に使える書類として、ページには日本国パスポート、運転免許証、写真付きの大学の学生証や障害者手帳などが挙がり、写真のない保険証は無効とされています。生年月日・発行元の名称・証明書の名称以外は隠して送ってよく、確認後にデータは破棄すると書かれています。送る前に、住所や顔写真などを隠せているか見直してください。

ただし当編集部が見た範囲では、トップページ、特定商取引法の表記、年齢認証のページのいずれにも、届出の受理番号は見当たりませんでした。届出の有無は公開情報からは確認できていません。

また、民間の調査サイトには、2019年に別のドメインと別の運営者名で「GLAD」というサイトが報告された記録があります。名前が同じでも同じ事業者とは限らないため、口コミを読むときはドメインが glad-uplifting.com かどうかを確かめてください。

支払い方法ごとの動き方と相談先

• クレジットカード：明細の加盟店名・外貨の金額・円換算額を控えてカード会社に連絡します。分割払いやリボ払いで一定額を超える場合は、割賦販売法の支払停止の抗弁も選択肢になります。
• 銀行振込：振込明細から相手の口座名義と銀行名を書き出し、銀行と警察へ連絡します。取引が止められた口座は、救済法による分配の対象になりえます。
• コンビニ決済：払込票やレシートを保管し、収納代行会社の名前を確認しておきます。

電話をかける前に、次の4つを紙に書き出しておくと、短い時間で状況を伝えられます。

1. GLAD（glad-uplifting.com）に登録した日と、きっかけになったメールやSNSの内容
2. ポイントを買った日付・金額・支払い方法の一覧
3. 相手から支払いや返信を促された言葉（保存した画面があればその日付）
4. 退会や返金を申し出たかどうかと、その返事

連絡先の候補は、188番の消費生活センター、#9110番の警察相談、海外事業者との取引ならCCJ、弁護士探しなら法テラスです。履歴が15日で消える定めがあるため、相談の予約を待つ間にも画面の保存を進めてください。当サイトの相談前チェックリスト、証拠の残し方、相談予約もご利用ください。

よくある質問

Q. GLAD UPLIFTING（グラッド）の運営会社はどこですか？

A. 特定商取引法の表記には「ASSOCIATE LOOK UP COMMUNITY SERVICES INC.」という社名と英国ロンドンの住所が書かれています。2026年9月25日に英国の会社登記（Companies House）を検索したところ、同じ名前の会社は見つかりませんでした。

Q. GLADを退会するにはどうすればいいですか？

A. 規約第13条によると、問い合わせなどから退会を申請でき、処理は申請後約1週間とされています。手数料はかかりませんが、残ったポイントは消え、払い戻しはされません。申請する前に、やり取りと購入履歴を保存しておいてください。

Q. 以前のメッセージが見られなくなりました。

A. 規約第14条は、個人間のやり取りのログを15日間保存し、それより前は削除すると定めています。これから先のやり取りはその日のうちに保存し、見られなくなった分は、メールの通知やカード明細など手元に残る記録で補ってください。

Q. カードの請求額が、購入したときの金額と違います。

A. GLADの価格欄には、為替の動きで請求額がずれることがあるという注記が付いています。外貨で決済された可能性があるので、明細に出ている外貨の金額と、円に直したときのレートをカード会社に問い合わせてみてください。

この記事の出典

• GLAD「特定商取引法の表記」
• GLAD「利用規約」
• GLAD「年齢認証 / ポイント」
• 詐欺被害情報まとめサイト「GLAD(グラッド)」の記事（2019年6月18日）
• 英国 Companies House「Find and update company information」
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の照会）
• 警察庁「出会い系サイト規制法」
• 消費者庁「支援団体等の名称をかたり、いわゆる支援金の給付を持ち掛けて架空の料金請求を行う事業者に関する注意喚起」（2025年9月11日）
• 国民生活センター「越境消費者センター（CCJ）」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 消費者庁「消費者ホットライン188」
• 政府広報オンライン「警察に対する相談は警察相談専用電話『#9110』番へ」
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。