イツデモ☆ドコデモの評判は？読むにも課金される料金と退会・記録の期限

イツデモ☆ドコデモは、株式会社ネットが運営すると表記している出会い系のポイント制サイトです。公式の特商法表記にある所在地は、国税庁の法人番号公表サイトに載っている同名の会社の本店所在地と一致しました。

このサイトを調べている人に先に伝えたいのは、次の3点です。

• メッセージ（トーク）は送るときだけでなく、読むときにも26ポイント（260円）かかる
• 規約上、2か月利用がないと自動で退会処理されることがあり、そのとき残ったポイントは無効になる
• 会員同士のメッセージは、退会完了後または最終アクセスから7日で削除できると規約に書かれている

返金や相談を考えているなら、退会の申し出より先にやり取りの記録を保存してください。この記事は、課金が増えて不安を感じている人と、登録を迷っている人に向けて、公式表記と規約で確かめた事実を中心に、払った手段別の動き方と相談窓口を書いています。特定のサービスを詐欺と決めつける意図はなく、お金が戻ることを請け合う内容でもありません。

イツデモ☆ドコデモとは？特商法表記と法人番号で確かめたこと

編集部は2026年9月26日、1tsudemo.com に掲載された特商法表記と利用規約に目を通し、国税庁やドメイン登録の記録と突き合わせました。サイトの自己紹介は「忙しい大人のための出会い広場」「メル友から恋人まで」を掲げる総合出会いポータルです。当サイトの旧ページでは支援金詐欺のカテゴリに入れていましたが、公式サイトの中身は一般的な出会い系のポイント課金サービスでした。

「株式会社ネット」という商号は東京都中央区内だけでも複数あります。書面で連絡したり相談窓口に伝えたりするときは、社名だけでなく法人番号か所在地まで添えると取り違えを防げます。

ドメインが10年以上前から使われていることは、少なくとも短期間で名前を変えて消えるタイプのサイトとは違うことを示します。ただし、運営年数は課金の仕組みが利用者にとって妥当かどうかとは別の話です。判断は料金表と規約の中身で行うのが安全だと編集部は考えます。

料金の仕組み：返事を「読む」たびにもポイントが減る

女性は全サービス無料、男性はポイントを買って使う従量課金制です。1ポイント10円ですが、初回のお試し購入だけは1,000円で50ポイント（1ポイント20円相当）と、割高な設定になっています。

送信と閲覧が同じ26ポイントなので、1往復で520円です。10往復すれば5,200円、相手が短い文を3通に分けて送ってくれば、読むだけで780円かかります。初回の50ポイントでは、送信1通と閲覧1通の合計52ポイントにも届きません。

読むたびに課金される形式では、費用を決めるのは自分の送信数より相手から届く通数です。相手のメッセージが短く何通にも分かれている、画像や動画ばかり送ってくる、といった状況では、残高の減り方を一度書き出してみてください。支払いの合計が見えると、続けるかやめるかを冷静に判断しやすくなります。

決済手段として挙げられているのは4つで、クレジットカード（ドル建てで処理され、為替レートにより請求額が多少変わると記載）のほか、プリペイド型のセキュリティーマネーとG-MONEYとビットキャッシュです。引き渡し時期の欄にはNetRideCashの名前もあります。ポイントの有効期限は付与日から6か月です。

規約で押さえたい3つの期限：退会・自動退会・メッセージの保存

利用規約には、相談を考える人にとって時間の制約になる条文がいくつかあります。条文番号とあわせて整理しました。

1. 退会は申し出から最大10日程度（第18条5項）：サイト内の「お問い合わせ」から退会希望をメールで送る方式です。事務処理の都合で最大10日かかる場合があるとされ、手数料はかかりません。
2. 2か月使わないと自動退会の対象（第18条3項・4項）：一定期間（2か月）利用がなければ、ポイントの有無にかかわらず自動で退会処理できるとされ、退会時の残りポイントは無効、返金も換金もしないと書かれています。
3. メッセージの保管は7日（第15条8項）：会社が保管する会員間のメッセージは、退会完了後、または最終アクセス日から7日を過ぎると、会員の許可なく削除できるとされています。

3つ目は見落とされがちです。しばらくログインしないでいると、相談に必要なやり取りの記録がサイト上から消える可能性があります。サイト内に残っているトーク、相手のプロフィール、ポイントの購入履歴・消費履歴は、思い立った時点で画面ごと保存しておきましょう。保存のやり方は証拠の残し方で説明しています。

このほか、第10条には支払った料金は返還しない旨が、第15条1項には会員情報の実在や年齢・職業などを保障しない旨が書かれています。こうした条項があっても、消費者契約法で効力が認められない場合があるため、「規約に書いてあるから相談しても無駄」とは限りません。判断は個別の事情によるので、記録を持って消費生活センターなどに相談してください。

登録の前後で確かめておきたいこと

年齢認証は、運転免許証などを撮影してメールで送る方式です。公式ページでは、生年月日など必要な部分以外は隠して提出してよいと案内しています。登録済みのメールアドレスから送るよう指定されているので、別の宛先やLINEなどで身分証を求められた場合は、公式の手順とは違うものとして応じないでください。

また、規約第4条では、会員はお知らせやキャンペーン情報などのメールマガジン（PR広告を含む）の受信に同意したものとされています。登録後に宣伝メールが増えたときは、送信元のドメインを確かめ、登録したサイトからのものか、よく似た名前の別サイトからのものかを見分けることが大切です。

課金を続けるかどうか迷ったら、次の項目を確認してみてください。

• やり取りの相手が、会う日時や連絡先の交換を何度も先延ばしにしていないか
• 「もう少しポイントを使えば会える」「動画を見てほしい」など、課金の多い操作に誘導されていないか
• サイト外で使える連絡先を尋ねても、はぐらかされていないか
• これまでの購入額の合計を把握しているか（カード明細と電子マネーのレシートを並べて計算する）

いくつも当てはまる場合は、いったん追加の購入を止めて記録を残し、被害チェックリストで状況を整理するのがおすすめです。

支払い方法ごとに、取り戻しに向けて動く先

クレジットカードで払った場合

まずカードの裏面にある番号へ電話し、該当する利用の日付と金額、明細上の請求名義を伝えます。ドル建てで処理されている場合、明細の請求名義がサイト名と違うことがあるため、利用日と金額から該当する請求を特定してください。国際ブランドのルールにもとづく取消し（チャージバック）をカード会社が検討する場合もありますが、法律上の権利として求められるものではなく、結果はカード会社次第です。詳しい流れはチャージバックの解説にまとめています。

プリペイド型の電子マネーで払った場合

ビットキャッシュなどを使ったなら、購入時のレシートやカードに書かれた番号（ID）を捨てずに保管し、発行会社のサポート窓口に利用先を問い合わせます。プリペイド型の電子マネーは、使われた後の残高を発行会社が払い戻すことは原則としてできません。まだ使われていない番号があれば、早めの連絡が意味を持ちます。詳しくは電子マネーで払ったときの対応を参照してください。

支払いの記録を一枚にまとめる

日付・支払い方法・金額・購入したポイント数・そのとき誰とやり取りしていたか、を表にしておくと、相談窓口でも話が早く進みます。サイトの購入履歴画面が見られるうちに撮影しておきましょう。

相談先と、相談の前にそろえるもの

最初の相談先は、消費者ホットライン「188」です。近くの消費生活センターにつながり、事業者とのやり取りの進め方について助言を受けられます。相手の言動に脅しや金銭の要求が含まれる場合は、警察相談専用電話「#9110」にも相談できます。個別の法的な判断が必要なら、法テラスや弁護士への相談を検討してください。

相談の前に、次のものを手元に集めておきます。

• 1tsudemo.com の会員ID・登録メールアドレス
• トークの画面（相手の名前、日時、内容が分かるもの）
• ポイントの購入履歴と消費履歴の画面
• カード明細、電子マネーのレシートと番号
• サイトから届いたメール（登録完了、購入完了、キャンペーン）

当サイトの相談予約からも状況をお聞きしています。どこから手をつけるか迷うときは相談の流れもあわせてご覧ください。

よくある質問

Q. イツデモ☆ドコデモはメッセージを読むだけでも料金がかかりますか？

A. 公式の特商法表記では、トークの閲覧は1通26ポイント（260円）です。送信も26ポイントなので、1往復で520円かかります。画像の閲覧は8ポイント、動画の閲覧は100ポイントです。

Q. しばらくログインしていないと、どうなりますか？

A. 利用規約第18条では、2か月利用がないと自動で退会処理できるとされ、残ったポイントは無効になります。また第15条では、会員間のメッセージは最終アクセスから7日を過ぎると削除できるとされています。記録が必要なら早めに保存してください。

Q. 退会すれば、それまで払ったお金は戻りますか？

A. 規約では退会時の残りポイントを含め返金しないとされています。ただ、規約の条項がすべてそのまま有効とは限りません。退会の前に記録を保存し、消費生活センター（188）に相談して進め方を確認するのが安全です。

Q. 運営会社は実在していますか？

A. 特商法表記にある株式会社ネットの所在地は、国税庁の法人番号公表サイトに載る法人（法人番号7011101060710）の本店所在地と一致しました。ただし、法人が登記されていることは、サービス内容の妥当性を保証するものではありません。

この記事の出典

• イツデモ☆ドコデモ「特商法表記」（2026年9月26日確認）
• イツデモ☆ドコデモ「利用規約」（2026年9月26日確認）
• イツデモ☆ドコデモ「年齢認証について」
• 国税庁 法人番号公表サイト（株式会社ネット 法人番号7011101060710）
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の検索）
• 警視庁「インターネット異性紹介事業とは」
• 消費者庁「サクラサイトトラブル」
• e-Gov法令検索 消費者契約法
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。