フィール（FEEL）の評判・口コミは？サイトが消えた後の返金相談

要点：「フィール」「FEEL」という名前の占い系サービスについて、2026年9月24日時点で公式サイトも運営者の表記も確認できませんでした。注意喚起サイトなどでこのサービスと結び付けられていたURL（chumsline.jp）は、名前解決ができず表示されません。JPRSのWHOISでも該当するドメインは見つかりませんでした。

サイトがすでに見当たらない場合でも、支払いの記録が残っていれば相談を始められます。この記事は、「フィール」で課金したが今はサイトに入れない人、請求元が誰かわからなくなった人に向けて、手元の記録から支払い先をたどる方法と、閉鎖後に増える二次被害への備えをまとめたものです。

フィール／FEELについて2026年9月に確認できたこと

第三者サイトには運営者名や住所、電話番号の掲載がありますが、元になった公式ページを確認できないため、この記事には載せていません。同じ名前の会社が別に存在する可能性があり、確かめられない情報を広げると無関係な会社を巻き込んでしまうからです。

なお、このページの名前に含まれる「その他サイト情報求む」は、第三者サイトの情報提供の呼びかけに由来する表記とみられ、正式なサービス名の一部ではないと考えています。

同じ名前のサービスが多いときの見分け方

「フィール」「FEEL」は、さまざまな業種の店名や商品名に使われている言葉です。名前だけで検索すると、占いとは関係のない正規の事業者の情報が大量に出てきます。

ここで注意したいのは、名前が同じというだけで、別の事業者を疑わないことです。口コミサイトの書き込みなどで同じ名前を見かけても、それがあなたの使ったサービスと同じとは限りません。

自分が使ったサービスを見分ける手がかり

• 登録時や課金時に届いたメールの送信元アドレスと、本文に書かれたURL
• ブラウザの閲覧履歴やブックマークに残っているURL
• スマートフォンのスクリーンショットに写っているサイトのロゴや画面の配色
• クレジットカード明細の請求名、振込先の口座名義

サービス名よりも、この4つの方がはるかに確かな証拠になります。見つかったものは消さずに1つのフォルダにまとめておきましょう。

占い系サイトで報告されている課金トラブルの型

フィール／FEELそのものの手口は確認できていませんが、占い系のサイトやアプリでどのような相談が寄せられているかは、国民生活センターの公表資料から読み取れます。2020年11月の資料に並んでいる事例は、たとえば次のようなものです。

• 無料鑑定で三つの「徳」を授けてもらえると言われたが、無料期間を過ぎても最後の一つを授からず、高額な支払いになった
• 無料だと思って占いアプリを入れたが、無料で使えるのは最初の3日間だけだった
• 電話占いを無料時間分だけ使うつもりが、途中で電話を切れずに高額な料金を請求された
• 無料の占いサイトに個人情報を入れたところ、迷惑メールが山のように届くようになった

どの事例も「無料」を入口にしている点が共通しています。フィール／FEELで課金した経緯がこれに近いなら、最初に無料だと思った画面や、有料に切り替わったタイミングを思い出してメモしておくと、相談のときに状況を伝えやすくなります。

また、同センターの消費者へのアドバイスは、無料の占いでも気軽に氏名や生年月日、メールアドレスを入力しないこと、占い師・鑑定士を名乗る相手から連絡が来ても軽い気持ちで返事をしないことを挙げています。

サイトが閉鎖・移転したあとに起きやすいこと

利用していたサイトにアクセスできなくなると、困りごとは支払いだけにとどまりません。

• 過去のやりとりが見られない：鑑定の内容や勧誘の言葉を確認できず、相談のときに説明しづらくなります。
• 別の名前のサイトへの案内が届く：「サイト移転のお知らせ」「新サービスのご案内」といったメールで、別のサイトへの登録を勧められることがあります。
• 「返金します」という連絡が来る：返金を持ちかけて手数料を払わせたり、個人情報を聞き出したりする連絡です。

返金をうたう連絡への向き合い方

「国民生活センター」を名乗る差出人が、悪徳サイトから取り戻したお金を払い戻すと持ちかけるメールの例は、同センターのサイトに掲載されています。センターが示談金の受け取り費用を求めることはない、という注意書きもあります。日本資金決済業協会も、偽のサイトから電子マネーでの「返金手続き」に誘い込む手口を紹介しています。

「以前のサイトの被害を回復します」という連絡は、公的機関や有名企業を名乗っていても、書かれた電話番号やURLには連絡しないでください。本物かどうかを確かめたいときは、自分で調べた公式の番号にかけ直すのが鉄則です。

個人情報を登録してから、身に覚えのないサイトのメールが次々と届き始めたという相談も、国民生活センターの2020年の公表資料に載っています。見覚えのないサイトからの案内には反応しないのが無難です。

手元に残った記録から支払い先をたどる

サイトが消えても、支払ったお金は何らかの口座や決済会社を通っているはずです。支払い方法ごとに、たどる先を整理しました。

振込先の口座名義で公告を調べる

振り込め詐欺救済法の手続きが始まった口座は、預金保険機構が運営する公告サイトに載ります。公告では、振り込んだ口座について手続きが行われているか、どこまで進んでいるか、残高はいくらか、申請期間はいつまでか、といった情報を確認できると預金保険機構は説明しています。手元の振込控えと照らし合わせてみてください。掲載されていれば、期間内に金融機関へ申請することで、残っていたお金の分配を受けられる可能性があります。申請期間を過ぎると対象から外れるため、見つけたら早めに金融機関へ連絡しましょう。

カード払いなら、日本クレジット協会の案内する条件（分割で総額4万円以上、リボで現金価格3万8千円以上）に当てはまれば、カード会社に支払いの停止を申し出る道があります。一括払いの場合はチャージバックの申告方法を参考にしてください。

サイトがなくても使える相談先と、持っていくもの

「サイトがなくなったのだから、もう打つ手はない」と思い込む必要はありません。相手が連絡に応じなくても、支払い手段の側や公的機関を通じて進められることがあります。

• 188（消費者ホットライン）：住んでいる地域の相談窓口へ案内され、相手が分からないときの進め方も一緒に考えてもらえます
• 警察相談専用電話 #9110：だまし取られたと感じる場合。サイバー犯罪の相談窓口は警察庁のページから都道府県ごとに探せます
• CCJ（越境消費者センター）：相手や決済会社が海外にあるとき
• 当サイトの相談予約：記録を整理したうえで弁護士への相談につなぎます

時間がたっていても、まず相談を

消費者契約法による契約の取消しには期限があり、誤認や困惑による取消しは追認できる時から1年・契約から5年、霊感などを用いた勧誘による取消しは3年・10年と定められています。支払いから時間がたっていても、期限内かどうかは事情によって変わるため、自分で判断せずに相談窓口で確かめてください。

サイトが消えた場合の相談に持っていくもの

1. 支払いの記録すべて（明細、控え、レシート）
2. サイトから届いたメール（送信元とURLが分かるもの）
3. 手元にあるスクリーンショット（少しでも残っていれば）
4. 最後にサイトに入れた日と、入れなくなったことに気づいた日
5. サイト閉鎖後に届いた連絡があれば、その全文

記録の残し方は証拠の残し方、占いサイトに多い手口は占い詐欺の解説でも説明しています。

よくある質問

Q. 「フィール」という占いサイトが見つかりません。どうすればいいですか？

A. サービス名で探すより、登録時のメールやブラウザ履歴に残ったURL、カード明細の請求名、振込先の名義を手がかりにする方が確実です。集めた記録を手元に置いて、188に電話してみてください。

Q. フィール／FEELのサイトが閉鎖されたら、返金はもう無理ですか？

A. サイトが閉鎖されても、カード会社への相談や振り込め詐欺救済法の手続きなど、支払い手段の側から進められる場合があります。ただ、結果はケースによって違い、返金が約束されるものではありません。

Q. 「以前の占いサイトの被害金を返金します」という連絡が来ました。

A. 手数料や個人情報を求められても応じないでください。公的機関を名乗る場合も、書かれた番号ではなく、自分で調べた公式の窓口や188に確認するのが安全です。

Q. 「FEEL」という名前のお店やアプリはすべて注意が必要ですか？

A. いいえ。「フィール」「FEEL」は多くの正規の事業者が使っている名前です。名前が同じというだけで判断せず、URLや特商法表記で相手を特定してください。

この記事の出典

• JPRS WHOIS（.jpドメインの登録情報）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 国民生活センター「国民生活センターをかたる電話やメール等にご注意ください！」
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 国民生活センター「越境消費者センター（CCJ）」
• 消費者庁 消費者契約法逐条解説 第7条（取消権の行使期間等）
• 警察庁「サイバー事案に関する相談窓口」
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。