ミラージュの評判・口コミは？海外運営表記の占いサイトと返金相談先

メール占いサイト「ミラージュ」は、公式サイトの特定商取引法に関する表記で、運営会社をフィリピン・セブ州の所在地を持つ「MAYTRUST INTERNET INSTALLATION SERVICES」と表示しています。料金は1pt＝10円で、鑑定師へのメール送信は1通150pt（1,500円相当）。クレジットカード決済は米国ドル建てです（2026年9月24日確認）。

このページは、ミラージュからのメールをきっかけに登録した人や、ポイント購入が続いて不安になっている人向けです。いちばん先に伝えたいのは、利用規約上、メールボックス内のやり取りは送信から3日で削除されるという点です。相談や返金の請求を考えているなら、今画面に残っているメッセージをすぐに保存してください。そのうえで、海外の住所を表示する事業者とのトラブルで使える相談先を紹介します。

なお、「ミラージュ」を名前に含む占い師や占い店は他にもあります。この記事が扱うのは、amazing.mirage-road.com などのURLで表示されるメール占いサイトだけで、それ以外の方や店舗とは関係ありません。

ミラージュの特商法表記に書かれている内容

公式サイトの「特定商取引法に関する表記」と「利用規約」から、判断に使える項目を抜き出しました。

電話番号の「+44」は英国の国番号で、所在地として示されたフィリピンとは国が異なります。表記の電話が実際にどこにつながるのかは、公開情報からはわかりません。

確認できなかったこと

• 運営会社がフィリピンで登記・登録されているかどうか。日本の法人番号公表サイトは国内法人が中心のため、今回は照合できていません。
• 鑑定師の実在や人数。利用規約の第7条には「鑑定師の補助者を用いる等して回答することがある」と書かれており、誰が返信を書いているかは利用者から見えない仕組みです。
• 消費者庁・国民生活センター・警察庁による、ミラージュや上記事業者名を挙げた注意喚起。2026年9月24日の検索範囲では見つかりませんでした。

同じ表記のミラージュが5つのURLで表示されている

ミラージュのログイン画面と特商法表記は、確認した時点で次の5つのドメインで表示されました。どのURLでも運営会社名・所在地は同じです。

2025年5月27日の3つは、同じ日の約10分のあいだに続けて登録されています。サイト名と関係のない文字列のドメインが複数あるため、登録のきっかけになったメールのリンク先が、公式として案内されているURLと違うこともあり得ます。

利用規約の第5条では、登録方法の一つとして「他のユーザーから送信された本サービスの利用を勧める電子メール」からアクセスする方法も挙げています。自分がどのURLから登録したかは、あとで相手方を特定するときの手がかりになるので、最初に届いたメールと一緒に控えておきましょう。

利用規約で見落としやすい4つの条項

ミラージュの利用規約は全体が長く、スマートフォンでは最後まで読まずに同意しがちです。支払いと証拠に関わる条項を4つ挙げます。

1. やり取りは送信から3日で削除される（第17条）

相談内容・画像・鑑定師からのメッセージを含むメールボックス内のデータは、送信後3日を経過すると削除されると定めています。さらに、事業者が必要と判断した場合は予告なく削除できるとも書かれています。気になるメッセージは届いたその日に保存する、と覚えておいてください。

2. ポイントはまとめ買いで、申込後の撤回はできない（第11条）

一定数をまとめて買う必要があり、購入を申し込んだ後はどんな理由でも撤回・取り消しできないとされています。1通1,500円でも、購入単位はそれより大きくなる点に注意が必要です。

3. 退会手続き中にログインすると、退会を取り消したとみなされる（第18条）

退会は退会用のメールフォームから申し込み、完了メールが送られた時点で成立します。完了まで最長1週間かかり、その間にログインすると申込みを撤回したものとみなされます。退会を決めたら、保存作業を先に済ませ、申込み後はログインしないようにしましょう。

4. 有効期限は180日、使ったポイントは戻らない（第12条）

購入したポイントは発行日から180日で失効し、使用済みのポイントは返還・再発行しないと定めています。退会しても支払済みの利用料は返還しないとされています。

ただし、規約に「返金しない」とあっても、消費者契約法など法律の定めが優先される場面はあります。あきらめる前に相談窓口で確認してください。

メール占いで支払いが止まらなくなる流れと、使う前の確認

国民生活センターは2023年8月の「見守り新鮮情報」第459号で、占いサイトでは「もう少しで宝くじの当選番号を教える」と期待を持たされたまま続けてしまう例や、「最後まで鑑定を受けないと不幸になる」とやめるのを止められる例を挙げ、気づけば高額になっていたという相談に注意を促しました。2020年11月の同センターの公表でも、占いサイト等の相談は年間1,000件を超え、2019年度は1,837件にのぼっています。

ミラージュに限らず、メール占いを使う前後に確かめておきたいのは次の点です。

• 最初のメールは、自分から申し込んだものか。知らないアドレスから届いた勧誘なら、リンクを開く前に一呼吸置く。
• 鑑定の答えが毎回「次のメールで」と先送りされていないか。
• 「今日中に」「あなただけに」など、急がせる言葉で購入を促されていないか。
• カードの請求がドル建てで届く点を理解しているか。円での支払額は明細が来るまで確定しません。
• やり取りを3日以内に保存しているか。

保存のコツは証拠の残し方に、占いサイトを見分ける観点は占いサイトの見分け方にまとめています。

カードと電子マネー、支払い方法別の動き方

クレジットカードで払った場合

ミラージュのカード決済は米国ドル建てのため、明細には円換算の金額と、日本語のサイト名とは違う英字の加盟店名が載る可能性があります。まず明細で該当の請求を特定し、カード会社に「利用日・金額・加盟店名・サービスの内容」を伝えて相談してください。カード会社は、国際ブランドのルールに沿って加盟店側に照会する手続き（チャージバック）を取ることがあります。結果はカード会社の判断になり、必ず取り消されるわけではありません。流れはチャージバックの解説で説明しています。

身に覚えのない請求が混じっている場合は、カードの利用停止と再発行もあわせて依頼しましょう。

電子マネーで払った場合

特商法表記には、電子マネー決済の問い合わせ先として「テックコイン」のカスタマーサポート（電話とメール）が載っています。電子マネーの番号、購入したときのレシート、入力画面のスクリーンショットを保管し、発行元や表記の窓口に早めに連絡してください。国民生活センターの案内でも、プリペイド型電子マネーは回収の難しい支払い方とされ、発行元にすぐ知らせることと、警察に被害を届けることが挙げられています。

これから払う場面なら

コンビニで電子マネーを買い、その番号をメールで送ったり写真に撮って送ったりするよう求められた場合、国民生活センターはその方法を詐欺の手口として挙げ、応じないよう呼びかけています。送る前に手を止め、188に相談してください。

海外の住所を表示する事業者とのトラブルの相談先

相手が海外の住所を名乗っていても、日本語で日本の利用者向けに提供されているサービスなら、国内の窓口に相談できます。

相談の前に、登録したメールアドレス、最初に届いたメール、登録したURL、購入履歴、カード明細、保存したメッセージをそろえておくと話が進みます。整理には相談前チェックリストが使えます。占いサイトでの返金の考え方は占いサイトの返金方法、個別の相談は相談予約から受け付けています。

よくある質問

Q. ミラージュの運営会社はどこですか？

A. 2026年9月24日時点の特商法表記に載っている運営会社名は「MAYTRUST INTERNET INSTALLATION SERVICES」で、住所はフィリピン・セブ州です。登記・登録の有無までは確認できていません。

Q. ミラージュの鑑定メールが消えてしまいました。どうすればいいですか？

A. 利用規約では、メールボックス内のデータは送信から3日で削除されると定めています。消えた分は、届いた通知メールや自分の手元に残るスクリーンショット、購入履歴で補ってください。これから届く分は、その日のうちに保存しておきましょう。

Q. ミラージュのカード請求がドルで来たのはなぜですか？

A. 特商法表記と利用規約に、クレジット決済は米国ドル建てで、為替レートや手数料で請求額が変わる場合があると書かれています。不明な請求があれば、明細を手元にカード会社へ相談してください。

Q. 海外の会社でも返金を求められますか？

A. 求めること自体はできますが、回収できるかは事情しだいで、保証はありません。消費者ホットライン188や、国民生活センターの越境消費者センター（CCJ）に相談して、進め方を確認するのが第一歩です。

この記事の出典

• ミラージュ「特定商取引法に関する表記」（2026年9月24日確認）
• ミラージュ「利用規約」（2026年9月24日確認）
• 国民生活センター 見守り新鮮情報 第459号「いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて！」（2023年8月8日）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 国民生活センター「悪質通販サイトを巡るトラブルにご注意」（2024年12月11日）
• 国民生活センター「越境消費者センター（CCJ）」
• 消費者庁「令和3年版消費者白書 越境消費者センター（CCJ）の活動」
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。