出会い系shine（シャイン）の評判は？「New」への名称変更と相談先

出会い系サイトの「shine（シャイン）」を使っていた人、またはshineからのメールに心当たりがあって調べている人向けの記事です。占いサイトの「シャイン」とは別のサービスなので、占いの方をお探しの場合は占いサイト シャイン（SHINE）の記事をご覧ください。

インターネット・アーカイブに残る記録をたどると、shineは paradise.shine-site.com で2023年4月に表示されていました。その時点の特定商取引法の表記ページには、「特定商取引法に関する表記の内容が入ります。」という仮の文だけがあり、運営者名も連絡先も書かれていませんでした。2024年3月以降は、同じ文言・同じ画面構成のサイトが curacion.new-new-new.net で「New」という名前で表示されています。2026年9月24日時点では、どちらのドメインも登録がなく開けません。

shineから「New」へ：保存記録でたどった名前とドメインの移り変わり

文言や画像ファイル名が引き継がれていることから、shineの画面をもとにNewが作られたと読み取れます。ただし、運営者が同じかどうか、会員やポイントが引き継がれたのかどうかは、公開情報では分かりませんでした。

当サイトの旧ページには運営会社として国内の合同会社の名前を載せていましたが、これは第三者サイトの掲載情報で、原本となる特商法の表記は保存記録で確認できていません。そのため、この記事では社名を挙げません。消費者庁・国民生活センター・警察庁のサイトで、shineやNewの名前を挙げた注意喚起は見つかりませんでした。

「特定商取引法に関する表記の内容が入ります」は何を意味するか

ネット上で有料サービスを売る事業者は、特定商取引法の「通信販売」のルールに従って、広告に一定の事項を表示することになっています。消費者庁の特定商取引法ガイドが挙げる表示事項には、事業者の氏名（名称）・住所・電話番号、代金の支払い時期と方法、契約の解除に関する事項などがあります。

2023年4月の時点のshineは、その表示の欄が仮の文のままでした。もちろん、開設準備中の画面がたまたま保存された可能性もあります。利用者の立場で大切なのは、課金する前に、表記の中身が埋まっているかを自分の目で確かめることです。

表記を見るときの確認ポイント

• 事業者名・住所・電話番号がそろっているか（電話番号を「請求があれば開示」としている場合は、実際にメールで請求して返事が来るか）
• 1ポイントの値段と、メッセージ1通・画像1枚あたりの消費ポイントが書かれているか
• 退会の方法と、退会時に残ったポイントの扱いが書かれているか
• インターネット異性紹介事業の届出番号が表示されているか（警察庁の解説では届出は法律上の義務）

一つでも欠けているサイトでは、あとで返金や退会の話をしようとしても、誰に言えばよいのかが分からなくなります。

年齢確認の送付先が伏せ字だった点

2023年4月のshineでは、年齢確認書類の送り先として示されたメールアドレス・FAX番号・郵送先がすべて「x」や「0」で伏せられていました。こうした状態の画面から身分証の画像を求められても、誰の手元に届くのか分かりません。送る前に、表記の事業者名と送付先が一致しているかを確かめ、分からなければ送らないのが安全です。すでに送ってしまった場合は、送った日時と書類の種類を書き留め、消費生活センターや警察に相談するときに一緒に伝えてください。

同じ画面のサイトが名前を変えて並ぶとき：Ace・メビウスとの関係

Newの2024年9月以降の画面は、「空メールで簡単登録」「かんたん無料登録はコチラ」「18歳未満禁止」と続き、最後に「(c)New」で終わる構成でした。同じ月に保存された keep.secret-ace.com の「Ace」というサイトも、ボタンの文言から並び順まで同じで、最後が「(c)Ace」になっている点だけが違いました（このドメインも現在は登録がありません）。

画面の作りが同じでも、同じ業者が運営しているとは限りません。出会い系サイトの画面を作るための共通の仕組み（テンプレート）を、別々の事業者が使っている場合もあるからです。とはいえ、自分がどのサイトに登録していたのか分からなくなりやすいのは確かで、第三者の情報サイトでは「ACE」「NEW」「shine」「メビウス」などの名前がつながった形で紹介されていることもあります。メビウスの名前で表示されていたドメインの記録は、ACEawesomeNEWshineの記事で調べています。

SNSアカウントで登録した人がやっておきたいこと

shineはSNSアカウントを使った登録を案内していました。そうした方法で登録した場合は、使ったSNSの設定画面にある「連携中のアプリ」や「外部サービス」の一覧を開き、見覚えのないサービスやもう使っていないサービスの連携を外しておくと安心です。外す前に、一覧の画面をスクリーンショットで残しておくと、どのサービスとつながっていたかの記録になります。

運営者の名前が分からないときの、支払い方法別の相談ルート

運営者の表記が空欄だったり、ドメインが消えていたりしても、お金を受け取った側の手がかりは支払いの記録に残っています。

クレジットカードで払った

利用明細に載っている加盟店名がサイト名と違っていても、日付と金額が合えばそれが手がかりです。カード会社には「どのサイトの、どの課金か」を伝えたうえで、提供内容に問題があると考える理由を説明します。分割払いやリボ払いにしていた場合は、日本クレジット協会が説明する「支払停止の抗弁」が使えるかを確かめます。対象は割賦販売法が適用される契約で、金額の下限（支払総額4万円、リボ払いは現金価格3万8千円）があります。手順の全体像はチャージバックの解説にあります。

電子マネーで払った

コンビニで買ったプリペイド型の電子マネーは、番号を入力した時点で相手に価値が渡ります。発行会社に番号と購入日時を伝え、利用状況を確かめてもらってください。日本資金決済業協会は、番号を伝えた後の回収はとても難しいと注意しています。追加の購入を求められても応じないことが先決です。

銀行で振り込んだ

振込先の金融機関と警察にすぐ連絡します。金融庁の説明では、振り込め詐欺救済法の手続きにより、口座に残っている資金が被害回復分配金として支払われることがあります。

相談先と、shine・New時代の記録の残し方

「連絡先を教える」「会える」と言われてポイントを買ったが、結局どちらも実現しなかった。国民生活センターに届く出会い系サイトの相談には、この形のものが目立ちます。サイトの名前が途中で変わっていても、窓口への相談の仕方は変わりません。

窓口

• 住まいの近くの消費生活センター（188番で窓口を案内してもらえます）
• 警察の相談窓口（#9110）
• カード会社・電子マネー発行会社・振込先の金融機関
• 当サイトの相談予約（整理のお手伝い。返金の保証はできません）

残しておくもの

1. shineやNewから届いたメール。送信元が @shine-site.com や @curacion.new-new-new.net になっているものは特に大切です
2. カードの明細、電子マネーのレシート、振込の控え
3. やり取りの画面（相手の表示名と日時が入るように）
4. SNS連携の一覧画面のスクリーンショット

メールが見つからないときは、メールアプリの検索欄に「shine-site」「new-new-new」とドメインの一部を入れてみてください。迷惑メールフォルダやごみ箱に移っていることもあるので、そちらも忘れずに探します。

整理の順番は証拠の残し方を参考にしてください。

よくある質問

Q. 出会い系のshineと、占いサイトのシャインは同じですか？

A. 別のサービスです。占いのシャインは鑑定師への相談ごとにポイントを使うサイトで、ドメインも運営者表記も異なります。詳しくは占いサイト シャインの記事をご覧ください。

Q. shineの運営会社はどこですか？

A. 2023年4月に保存されたshineの特商法の表記ページは仮の文だけで、運営会社は書かれていませんでした。第三者サイトに運営者名の掲載はありますが、原本を確認できないため、ここでは挙げていません。

Q. shineで買ったポイントはNewで使えましたか？

A. 引き継ぎについて説明したページは保存記録に残っていませんでした。使えた・使えなかったという事実がある場合は、その画面や日付を記録しておくと相談のときに役立ちます。

Q. サイトが消えた今からでも相談できますか？

A. できます。消費生活センターやカード会社には、手元の支払い記録とメールをもとに相談してください。結果は事情によって異なり、返金が約束されるものではありません。

この記事の出典

• Wayback Machine：shine トップページ（2023年4月2日保存）
• Wayback Machine：shine 特定商取引法の表記（2023年4月5日保存）
• Wayback Machine：shine メイン画像（2024年1月10日保存）
• Wayback Machine：New トップページ（2024年3月27日保存）
• Wayback Machine：New トップページ（2025年4月8日保存）
• Wayback Machine：Ace トップページ（2024年9月5日保存）
• 消費者庁 特定商取引法ガイド：通信販売（広告の表示）
• 警察庁：出会い系サイト規制法
• 国民生活センター：出会い系サイト（相談件数と事例）
• 日本クレジット協会：支払停止等の抗弁に関する手続きについて
• 日本資金決済業協会：プリカ詐欺・返金詐欺について
• 金融庁：振り込め詐欺救済法に基づく返金制度

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。