秘密Chat（ひみつチャット）の評判は？見られなくなったサイトの支払いと相談

「秘密Chat（ひみつチャット）」は、LINEから無料で始められる「完全匿名」の出会いをうたっていたサービスです。2026年9月26日に調べたところ、サイトのドメイン（himichat999.net）は登録情報が見つからず、ページを開くこともできませんでした。

ただ、ウェブアーカイブには2021〜2023年ごろの公式ページが残っていて、当時の特定商取引法の表記を読むことができます。この記事では、その表記と国税庁の法人番号公表サイトで確かめた内容をもとに、サイトがなくなった後で過去の支払いを整理し、相談するための手順を説明します。秘密Chatを詐欺と断定するものではありません。

秘密Chatとは？アーカイブに残る公式表記で確かめたこと

Wayback Machineに保存されたトップページ（2021年12月7日の記録）は、「完全匿名・安心安全に『秘密の出会い』を」「誰にも“バレ”ない大人の関係まで」といった言葉で、LINEから匿名で使える大人向けのサービスとして案内していました。2022年1月28日に保存された特商法表記のページには、次の内容が書かれています。

なお、トップページの下部に書かれた受理番号は「62210018000」で、特商法表記のページとは末尾の1桁が違っていました。どちらが正しいのかは、公開情報からは判断できません。

法人番号で確かめた運営会社

法人番号公表サイトで大阪府内の「アップヒル」を検索すると、表記と同じ西天満の所在地に株式会社アップヒル（法人番号6120001240783）が1社だけ見つかりました。番号の指定日は2021年10月1日で、9月26日時点で所在地の変更や閉鎖の記録はありません。

中身が読めるページの記録は2023年6月ごろまでで、2024年11月の記録では別のページへの転送に変わっていました。その後いつサイトが止まったのかは分かりません。公的機関が秘密Chatの名前を挙げて注意を呼びかけた発表も、探した範囲では見つかりませんでした。

同じ「ひみつチャット」でも別のサービスがある

「ひみつチャット」「秘密のチャット」で検索すると、この記事で扱うサービスとは関係のないものも多く出てきます。

• 無料で使えるとうたう別のチャットアプリの紹介ページ（ページ作成サービス上に公開されているもの）
• メッセージアプリのTelegramにある「シークレットチャット」という機能
• App StoreやGoogle Playにある、名前に「秘密」「シークレット」を含む匿名チャットアプリ

この記事の秘密Chatは、LINEで友だち追加して始め、メッセージを送るたびにポイントを消費する型のサービスです。自分が払ったのがどれなのかは、カードの明細や届いたメールに「himichat999.net」が含まれているか、LINEの公式アカウント名が「秘密Chat」だったかで見分けてください。

「秘密」をうたうサービスで、相談が遅れやすい理由

秘密Chatは「絶対に内緒にしたい出会い」「あなたのLINEやお名前は一切相手に公開されません」と、人に知られずに使えることを前面に出していました。こうしたサービスでトラブルに遭うと、家族に知られたくない気持ちから、次のような行動をとりがちです。

• やり取りのトークや、購入完了のメールを自分で消してしまう
• カードの明細が届く前に、急いで支払いを済ませようとする
• 誰にも相談しないまま、時間だけがたってしまう

国民生活センターは見守り情報の中で、やり取りはトラブルのときの証拠になり、退会後は中身をもう一度見られない場合があるとして、画面の保存を勧めています。消費生活センターには本人が一人で相談できます。話しにくい内容でも、まず188に電話してみてください。相談の中心になるのは、いつ・いくら・どの方法で払ったかという事実です。出会いの目的や相手との関係を細かく説明しなければ相談できない、ということはありません。

サイトがなくなった後で、支払いの記録を集める方法

サイトが見られなくても、お金を払った記録は別の場所に残っています。次の順番で探すと、抜けが少なくなります。

1. LINEのトーク履歴：秘密Chatの公式アカウントとのトークを開き、ポイント購入の案内や相手とのやり取りの通知が残っていないか確かめます。機種変更で消えている場合は、トークのバックアップがないかも見ます。
2. メールの受信箱：登録やポイント購入のたびに届いたメールを「himichat999」で検索します。
3. カードの利用明細：過去の明細はカード会社の会員サイトで見られる期間が限られています。見られない月の分は、カード会社に再発行を頼めるか問い合わせます。米ドル建ての請求は、加盟店名がサービス名と違う表示になっていることがあります。
4. 電子マネーの控え：NetRideCashを買ったときのレシートや、番号を控えたメモ。
5. 当時の表記：Wayback Machineで保存されている特商法表記のページを開き、日付が分かる形で印刷かスクリーンショットをとります。

集めた記録は、日付・金額・支払い方法の3列の表にまとめると、相談先に伝わりやすくなります。まとめ方は出会い系トラブルの証拠の集め方も参考にしてください。

手元に何も残っていないとき

トークもメールも消してしまった場合でも、あきらめる必要はありません。カード会社は、会員サイトで見られなくなった古い利用分についても、問い合わせれば照会に応じることがあります。メールソフトのゴミ箱や迷惑メールのフォルダ、LINEの友だちリストに秘密Chatのアカウントが残っていないかも見てください。それでも何も出てこないときは、覚えている範囲で「いつ頃・何回くらい・合計いくらくらい」をメモにし、その旨を正直に伝えて相談します。

何年も前の支払いでも相談できるか：期限の考え方

サイトが止まったあとで、以前の支払いを取り戻したいと考える方もいます。期限には主に次のものがあり、どれに当たるかで見通しが変わります。

どれが使えるかは、当時の勧誘の中身や支払いの方法によって違い、個別の判断が必要です。表の年数はあくまで法律上の区切りで、過ぎていなければ取り戻せるという意味ではありません。逆に、古い支払いだからと自分で諦める前に、記録を持って相談してみる価値はあります。

運営会社に連絡するなら、法人番号公表サイトに載っている登記上の所在地あてに、支払った期間と金額、求める内容を書いて郵送する方法があります。送った控えと配達の記録は必ず残してください。内容証明郵便を使えば、いつ・どんな文面を送ったかを郵便局が証明してくれるので、後で「届いていない」「聞いていない」と言われるのを防げます。文面には、利用していたサービス名とLINEの表示名、支払いの日付と金額の一覧、返金など求める内容、回答の期限を入れます。

相談先と、二次被害を避けるための注意

• 消費者ホットライン 188：集めた記録を見せながら、事業者にどう伝えるかを一緒に考えてもらえます。
• 法テラス：期限が迫っている、金額が大きいなど、弁護士に相談したい場合の案内窓口です。
• 警察相談専用電話 #9110：サイトの中で知り合った相手から、サイト外で送金を求められた場合。

サイトが消えたサービスについて調べていると、「閉鎖したサイトからでも返金させる」と費用を先に求める業者の広告が目に入ることがあります。依頼する前に、その相手の名前や資格を公的な名簿で確かめてください。詳しくは二次被害への注意で説明しています。LINEで始める別の出会いサービスについては縁結び（えんむすび）の記事も参考になります。記録がそろったら相談予約からご連絡ください。

よくある質問

Q. 秘密Chatは今も使えますか？

A. 2026年9月26日時点で、サイトのドメインは登録情報が見つからず、ページも開けませんでした。ウェブアーカイブで中身を読める記録は2023年6月ごろまでで、2024年11月には転送だけの状態でした。

Q. 秘密Chatの運営会社はどこですか？

A. ウェブアーカイブに残る当時の特商法表記では株式会社アップヒル（大阪市北区西天満）とされ、国税庁の法人番号公表サイトにも同じ所在地で法人番号6120001240783が登録されています。

Q. サイトがなくなっていても、払ったお金について相談できますか？

A. できます。LINEのトーク、メール、カード明細、電子マネーの控えなどがあれば、消費生活センターで経緯を説明できます。返金を保証するものではありませんが、期限がある手続きもあるため早めの相談をおすすめします。

Q. 退会の手続きはしておいたほうがいいですか？

A. サイトが見られない以上、サイト上の手続きはできません。LINEの公式アカウントをブロックする前に、トーク画面を保存しておいてください。

この記事の出典

• Wayback Machine 秘密Chat トップページ（2021年12月7日の記録）
• Wayback Machine 秘密Chat 特定商取引法に基づく表記（2022年1月28日の記録）
• 国税庁 法人番号公表サイト 株式会社アップヒル（6120001240783）
• ICANN Lookup（himichat999.net の登録情報。2026年9月26日確認）
• 国民生活センター 見守り情報「いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて！」
• 消費者庁 消費者契約法逐条解説 第7条（取消権の行使期間等）
• e-Gov法令検索 民法
• 東京くらしWEB「クレジットと割賦販売法」
• 消費者庁「消費者ホットライン」
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。