マジアイ（まじあい）の評判・口コミは？LINE登録型の課金と返金

「本気で会いたいなら『マジアイ』」（majiainc.com）は、アプリを入れずにLINEで友だち追加して使う形の出会い系サービスです。2026年9月24日に確認した運営者情報では、役務の提供者は株式会社CONNECT、所在地は東京都渋谷区渋谷1丁目8番5号で、法人番号公表サイトの登録内容と一致しました。メッセージの送信は1通28ポイントで、ポイントはまとめて買うほど1ポイントあたりが安くなる料金表になっています。

この記事では、マジアイで課金した方や、これから続けるか迷っている方に向けて、料金表を実際の金額に直し、LINE経由のやり取りならではの記録の残し方と、支払い方法別の相談先を説明します。口コミや被害談は確認できないため扱っていません。運営者を詐欺と断定するものではありません。

マジアイとは？運営者情報で確認できたこと

サイト下部の「運営会社/特商法」ページに載っていた内容を整理しました（責任者の個人名は省いています）。

同じ名前の会社が複数ある点に注意

法人番号公表サイトで「株式会社ＣＯＮＮＥＣＴ」を渋谷区で検索すると、所在地の違う同名の会社がいくつも出てきます。マジアイの表記と所在地が一致するのは法人番号4011201018751の法人で、2023年2月に中野区から、2025年7月に新宿区高田馬場から本店を移した履歴があります。相談先で運営会社を伝えるときは、名前だけでなく法人番号か所在地を添えると、無関係な同名企業と取り違えられずに済みます。

なお、消費者庁・国民生活センター・警察の公表資料で「マジアイ」を名指しした注意喚起は見つかりませんでした。

まとめ買いで1通あたりの費用はどう変わるか

表記では1ポイント＝10円とされていますが、購入額に応じてポイントが上乗せされます。1ポイントあたりの実質単価と、1通（28ポイント）送る費用を計算しました。

1,000円で買える105ポイントは、送信3通分（84ポイント）でほぼ尽きます。画像や動画を送ると1回30〜50ポイントかかります。一方で、メッセージを読む、プロフィール写真を見る、いいね、掲示板の閲覧は無料と書かれています。

この料金表は、大きな額をまとめて買うほど得に見える作りです。ただ、割引率の差は1通あたり数十円で、5万円分を使い切るには約230通の送信が必要になります。利用規約では購入ポイントの有効期限が購入日から6か月とされているので、期限内に使い切るには半年間、平均して毎日1通以上を送り続ける計算です。単価の安さより、その量のやり取りが本当に必要かどうかで判断したほうが、結果的に出費を抑えやすくなります。

LINEで使う出会い系の記録の残し方

マジアイは「専用のアプリは必要ありません」「LINEでお友達追加をするだけ」と案内しています。手軽な反面、記録の残り方がアプリ型やWeb型と少し違います。

LINE型で確かめておきたいこと

• 相手からの通知はLINEに届くが、実際のメッセージ本文やポイント残高はどの画面で見るのか
• ポイントの購入履歴を、LINEの外（Webページ）で一覧できるか
• LINE上の公式アカウントの名前と、特商法表記のサービス名が一致しているか

記録はこの順で残す

1. LINEのトーク画面（通知や案内のメッセージ）を、日付が入るようにスクリーンショット
2. メッセージ本文とポイント残高が表示される画面を、相手の名前ごとに保存
3. ポイント購入の完了画面や確認メール
4. LINEのトーク履歴のバックアップ

ブロックや友だち削除をすると、トーク画面が見られなくなったり、案内の履歴を追えなくなったりすることがあります。やめると決めた場合も、保存が済むまでは操作を控えてください。詳しい方法は証拠の残し方で紹介しています。

出会い系の相談事例から見る、課金を止めたいサイン

国民生活センターの「出会い系サイト」の相談データでは、2025年度に3,399件の相談が寄せられています。最近の事例として、支援金やポイントを「あげる」というメールから出会い系に誘導されたケース、ポイント代を電子マネーで払い続けても、相手と会えないまま終わったケースが紹介されています。

国民生活センターは、マッチングアプリ等で知り合った人からの投資の勧誘についてもチェックリストを公表しており、「早い段階でLINE等のSNSへ移ろうと提案される」ことを項目に挙げています。マジアイは最初からLINEで使うサービスなので、この項目がそのまま当てはまるわけではありませんが、サービスの外へ話を持ち出されたときは同じように注意が必要です。

課金を止めて考え直したいサイン

• 会う約束が何度も延期され、そのたびにやり取りが増える
• 「お金を受け取ってほしい」「手続きに費用がかかる」と言われる
• 投資や副業の話を持ちかけられる
• 電子マネーを買って番号を送るよう求められる

6種類の支払い手段と、それぞれの相談先

マジアイは前払いのみで、支払い手段は6種類あります。そのうち4種類がプリペイド型の電子マネーで、この点は相談の進め方に影響します。返金の可否は個別の事情で異なり、ここに書く手順で取り戻せると約束するものではありません。

電子マネー（NetRideCash・セキュリティマネー・G-MONEY・BitCash）

プリペイド型電子マネーについて、国民生活センターは「取り戻すことは非常に困難」と書きつつ、それでも発行会社への連絡と警察への被害の届出を急ぐよう呼びかけています。資金決済法は前払式支払手段の払戻しを原則として認めていないので、未使用分が残っていれば、その扱いを発行会社に確かめてもらうのが現実的な第一歩です。購入時のレシートとカード番号は捨てずに保管してください。

相手や案内から「今すぐコンビニで電子マネーを買って番号を送って」と急かされた場合は、手続きを進める前に一度手を止めてください。国民生活センターは、電子マネーを買わせて番号を伝えさせる方法を詐欺の手口として挙げています。

クレジットカード

米ドル建てのため、明細の金額は円の購入額と約1割程度ずれることがあると表記されています。該当する行を日付で特定し、カード会社に経緯を伝えます。リボや分割で条件を満たせば、割賦販売法の支払停止の抗弁を使える場合もあります。流れはチャージバックの解説をご覧ください。

銀行振込

振込先の銀行へ連絡し、警察にも相談します。口座が犯罪に使われたと判断された場合に限り、振り込め詐欺救済法の手続きで分配を受けられることがあります。

相談窓口と、話す前に用意するもの

電話で相談するなら、消費生活センターにつながる188と、警察の#9110が入口です。弁護士に依頼するか迷う段階なら法テラス、当サイトへは相談予約から連絡できます。

退会の前に読んでおきたい規約の定め

利用規約では、退会は問い合わせ窓口への申請で行い、申請から完了までは7営業日以内とされています。退会の手数料はかからない一方、残っているポイントは消え、支払い済みのポイントは返金しないと書かれています。購入したポイントの有効期限は購入日から6か月です。また、規約には、運営側が規約違反と判断したメッセージを事前の通知なく閲覧できない状態にしたり削除したりすることがある、という条項もあります。相談に使うかもしれないやり取りは、退会を決める前の早い段階で保存しておくのが安心です。

話す前に用意しておくと早いもの

• 支払いの一覧（日付・金額・手段）と、電子マネーのレシート
• LINEのトーク画面とメッセージ画面の保存データ
• 運営会社の名称に加えて、法人番号4011201018751と所在地のメモ
• 相手のプロフィール画面と、やり取りが続いた期間

整理の順番は相談前チェックリストにまとめています。似たケースの記事は出会い系詐欺のカテゴリから探せます。

よくある質問

Q. マジアイの運営会社はどこですか？

A. 運営者情報では株式会社CONNECT（東京都渋谷区渋谷1丁目8番5号）と表示されています。同名の会社が他にもあるため、法人番号4011201018751で照合すると確実です。

Q. マジアイは1通いくらかかりますか？

A. 送信は1通28ポイントです。1ポイントの実質単価は購入額によって約7.7〜9.5円なので、1通あたりおよそ215〜267円になります。受信メッセージを読むのは無料と書かれています。

Q. 電子マネーで払った分は返ってきますか？

A. 取り戻すのは難しいことが多いのが実情です。それでも、発行会社への連絡と警察への相談を早めに行うことで、未使用分の扱いを確認できる場合があります。レシートと番号は保管してください。

Q. マジアイのLINEアカウントはブロックしてもいいですか？

A. トーク画面、メッセージ画面、購入履歴の保存が終わってからにしてください。先にブロックすると、相談で必要な記録を見返せなくなることがあります。

この記事の出典

• マジアイ 運営者情報・特定商取引法の表記
• マジアイ トップページ
• マジアイ 利用規約
• 国税庁 法人番号公表サイト 株式会社ＣＯＮＮＥＣＴ（4011201018751）
• 国民生活センター「出会い系サイト」（各種相談の件数や傾向）
• 国民生活センター「『愛してるから投資して』っておかしくない！？－マッチングアプリ等で知り合った人に騙されないためのチェックリスト－」（2022年12月21日）
• 国民生活センター「悪質通販サイトを巡るトラブルにご注意」（2024年12月11日・支払方法別の対応）
• e-Gov法令検索「資金決済に関する法律」
• 東京くらしWEB「基礎知識 クレジットと割賦販売法」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。