占いサイト「天秤」の評判・口コミは？公式が見つからない時の確認手順

「天秤」という名前の占いサイトから鑑定のメールが届いた、あるいは支払いをしてしまい、評判や運営会社を調べている方に向けた記事です。

最初にお伝えしたいのは、2026年9月24日時点で、天秤の公式サイトや特定商取引法に基づく表記を確認できなかったことです。口コミサイトで天秤のURLとして紹介されている .jp ドメインは登録が残っておらず、ウェブページの保存サービスにも記録がありませんでした。運営者として挙げられている名称も、第三者サイトの間で食い違っています。

そのためこの記事では、真偽を確かめられない運営者情報は載せず、利用者自身の手元にある記録からサイトを特定し、相談につなげる方法を中心に説明します。天秤を不正な事業者と評価する内容ではなく、返金を保証するものでもありません。

占いサイト「天秤」について確認できたこと・できなかったこと

第三者サイトの情報が食い違う理由は分かりません。時期によって運営者が変わった可能性も、どちらかが誤っている可能性もあります。確認できないまま特定の会社名を書くと、同じ名前の無関係な会社を巻き込むおそれがあるため、ここでは名称を挙げていません。

公式の情報がない状況で頼りになるのは、あなたの手元に届いたメールと、お金を払った記録です。サイトが見られなくても、そこには請求元や送信元の情報が残っています。

「天秤」のような一般的な名前は、なぜ調べにくいのか

「天秤」で検索すると、上位には天秤座の今日の運勢や、星座占いの記事が並びます。サイト名が日常的な言葉や星座名と重なると、目的の占いサイトの情報は埋もれてしまいます。同じ名前を別のサービスが使っていることもあり、名前だけでは同じサイトかどうかを判断できません。

検索するなら、サイト名だけでなく次のような組み合わせを試すと絞り込みやすくなります。

• 「天秤」＋届いたメッセージに書かれていた鑑定師名
• 「天秤」＋メールの差出人アドレスのドメイン
• カード明細に出ている加盟店名そのもの

それでも情報が見つからないときは、無理に口コミを探すより、次の章の手順で自分が使ったサイトを確定させるほうが相談には役立ちます。口コミサイトの中には、返金相談の窓口へ誘導することを目的としたものもあり、書かれている会社名や所在地の出どころが示されていない場合があります。

自分が使った「天秤」を特定する5つの手がかり

1. メールの差出人ドメイン：@より後ろの部分を書き写す。表示名が「天秤」でも、ドメインが違えば別のサイトです
2. 登録完了メールのURL：本文中のURLはタップせず、文字列だけをメモかスクリーンショットで残す
3. カード明細の加盟店名：サイト名と違う英字の名前が出ることが多い。利用日と金額と一緒に控える
4. 振込先の口座名義：振込の控えや通帳、ネットバンキングの履歴で確認する
5. コンビニの払込票：収納代行会社の名前と受付番号を確かめる

決済の窓口に請求元を尋ねる

サイトの表記が見つからなくても、お金を受け取った側の情報は決済の仕組みの中に残っています。カード払いなら、カード会社に明細の加盟店がどの事業者かを問い合わせてみてください。コンビニ払いなら、払込票に書かれた収納代行会社が、どの事業者の代わりに代金を受け取ったかを把握しています。答えてもらえる範囲は会社によって違いますが、問い合わせた日時と回答はメモに残しておきましょう。

ドメインの登録情報を自分で確かめる

メールに書かれたドメインが分かったら、登録情報を照会できます。.jp で終わるドメインはJPRSのWHOIS、.com などはICANNのLookupで調べられます。登録日が最近だったり、登録がすでに消えていたりすることも、相談員や弁護士に伝える情報になります。照会の結果画面は、日付が分かる形で保存しておきましょう。

メール占いで課金が続く流れと、確かめたいこと

天秤の料金体系は確認できませんでしたが、メールでやりとりする占いサイトの相談には共通の流れがあります。国民生活センターが2020年11月にまとめた件数を見ると、占いサイトやアプリの相談は2016年度以降どの年度も1,400件台以上で推移し、2019年度には1,837件まで増えています。同センターは問題点として、無料のつもりで始めたやりとりが有料に移ること、数字や特定の言葉を延々と送らせて支払いが高額になること、やめたいと伝えても引き止められることを挙げています。

次のどれかに心当たりがあれば、返信を止めて記録を整理する段階です。

• 「◯日間だけ無料」「あと少しで願いが叶う」など、期限や完成間近を理由に返信を求められる
• 生年月日や本名を何度も聞かれ、答えるたびに別の儀式や手順が追加される
• 1通いくらかかっているのか、円で答えられない
• 連絡を止めると、「伝えたいことがある」と再開を促すメールが届く

退会の手続きが分からないときは、メールで退会の意思を伝え、その送信記録を残しておきます。占いサイト全般の退会方法は占いサイトの退会方法で解説しています。

支払い方法別の取り戻し方と相談先

クレジットカード

カード会社に連絡し、明細上の加盟店名と利用日を伝えて調査を依頼します。割賦販売法の支払停止の抗弁は、2か月を超える分割やリボで一定額以上の取引に限られる仕組みです。1回払いで使えなくても、カード会社が加盟店側に照会をかけてくれる場合があるため、連絡をためらう必要はありません。日本クレジット協会の案内では、申し出の日付や内容の控えを残しておくよう勧めています。

銀行振込

振込で払ったなら、連絡先は振込先の金融機関と警察の2か所です。振り込め詐欺救済法の手続きで、犯罪に使われた口座と判断されると口座が凍結され、残高の分配が公告されます。公告は預金保険機構のサイトで口座名義などから検索できます。

電子マネー・コンビニ払い

電子マネーは番号とレシートを持って発行会社へ、コンビニ払いは払込票の控えを持って収納代行会社へ問い合わせます。

決済と並行して検討できる取消し

「このままでは不幸が続く」など、不安をあおって契約が欠かせないと思わせる勧誘だった場合、2023年1月施行の改正消費者契約法で加わった「霊感等による告知」を理由に、契約を取り消せることがあります。取消しの期限は、追認できるようになってから3年、契約から数えて10年です。当てはまるかどうかはやりとりの中身で決まるため、文面を消さずに相談へ持っていきましょう。

相談窓口

どこに連絡すべきか分からないときは、消費者ホットライン188で地元の消費生活センターにつないでもらいます。脅迫めいた連絡や、個人情報を使った嫌がらせが心配なときは警察相談専用電話#9110、法的な手続きは法テラスや弁護士が窓口です。サイト名しか分からない状態でも相談はできます。支払いの記録と届いたメールを持って行きましょう。

記録の整理には相談前チェックリスト、占い詐欺の手口全体は占い詐欺の解説、証拠の保存は証拠の残し方を参考にしてください。

相談の前に作っておく1枚のメモ

公式の情報が見つからない件ほど、相談の場では利用者のメモが頼りになります。次の表の形で、分かる範囲だけ埋めてください。

1回1,500円の送信を重ねた結果、70歳代の相談者の支払いが約400万円まで膨らんだ例も、国民生活センターの見守り新鮮情報第459号に載っています。1回ごとの金額が小さくても、表にすると合計の大きさに気づけます。家族が代わりに相談する場合も、このメモがあれば状況を正確に伝えられます。

よくある質問

Q. 天秤の運営会社はどこですか？

A. 2026年9月24日時点で、公式の特定商取引法の表記を確認できませんでした。第三者サイトに運営者名の掲載はありますが原本を確認できず、サイトによって名称も異なるため、この記事では挙げていません。

Q. 星座の「天秤座」の占いと関係がありますか？

A. 名前が重なっているだけで、関係を示す情報は見つかりませんでした。自分が使ったサイトは、メールの差出人ドメインや決済の請求元の名前で確かめてください。

Q. 公式サイトが見つからなくても返金の相談はできますか？

A. できます。支払いの記録（カード明細、振込控え、払込票など）と届いたメールがあれば、決済の窓口や消費生活センター（188）で相談を始められます。実際にお金が戻るかは、払い方とそれまでのやりとりの中身で左右されます。

Q. 「天秤の被害金を取り戻せる」という連絡が来ました。

A. 費用の先払いや電子マネーの購入を求められたら応じないでください。返金をうたって電子マネーの番号を聞き出す手口について、日本資金決済業協会が注意を呼びかけています。連絡の記録を残して消費生活センターに相談しましょう。

この記事の出典

• JPRS WHOIS（.jpドメインの登録情報）
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の照会）
• 国民生活センター「占いサイトのトラブルに注意」（2020年11月26日）
• 国民生活センター 見守り新鮮情報 第459号「いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて！」
• 消費者庁「消費者契約法及び独立行政法人国民生活センター法の一部を改正する法律（概要）」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 全国銀行協会「振り込め詐欺救済法とは」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 国民生活センター「全国の消費生活センター等」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。