EARTH（アース）～風の時代～の評判・口コミは？URL消滅後の返金相談

「EARTH（アース）～風の時代～」は、メールで鑑定を受けるタイプの占いサイトとして、2023年から2024年にかけて複数の注意喚起系サイトで取り上げられていました。当編集部が2026年9月24日に調べたところ、それらの記事で紹介されていた2つのURLは、どちらもDNSで名前解決できず、ドメインの登録情報も見つかりませんでした。現在アクセスできる公式サイトは確認できていません。

サイトが見られなくなっても、支払った記録や鑑定のメールが手元に残っていれば、相談を進める手がかりになります。この記事は、EARTHでお金を払ったことがあり、今から返金の相談をしたいと考えている方に向けて、確認できた事実、手元に残すべき記録、支払い方法ごとの相談先をまとめたものです。

EARTH～風の時代～とは？公開情報で確認できたこと

EARTHについて、当編集部が自分で確かめたことと、第三者のページに書かれていることを分けて一覧にしました。第三者のページの記載は、当編集部が公式の表記を直接見て確認したものではありません。

URLが2つあることから、サイトが途中でドメインを移していた可能性があります。自分が使っていたのがどちらのURLだったか（あるいは別のURLだったか）は、登録メールや鑑定メールの送信元アドレスで確かめてください。

「風の時代」で検索しても見つからない理由

「風の時代」は、西洋占星術で2020年末ごろから広く使われるようになった言葉です。書籍や雑誌、ほかの占いサービスでも使われているため、名前で検索すると無関係の情報が大量に表示されます。EARTHと無関係の占い師やサービスを、同じ運営だと思い込まないよう注意してください。

サイトが見られなくても、手元に残っている記録

メール占いは、やり取りの多くが自分のメールボックスに届いているのが特徴です。サイトが消えても、次の記録はまだ残っているかもしれません。

メールは、迷惑メールフォルダの自動削除や、受信箱の容量による削除で消えることがあります。見つけたメールは別のフォルダに移すか、印刷やPDF保存で手元に残してください。インターネット上のアーカイブサービスに、過去のサイトの画面が保存されている場合もあります。

鑑定メールの本文に、振込先の変更や支払期限を知らせる文面が含まれていれば、それも見落とさずに控えます。支払い先の口座が途中で変わっていた場合は、口座ごとに金融機関へ連絡する必要があるためです。

記録がそろったら、日付・金額・支払方法・振込先の4列で一覧にまとめます。まとめ方は詐欺被害の証拠チェックリストが参考になります。

EARTHを検索する人が気にしていることと、占いサイトでよくある流れ

EARTHの名前で検索する方には、次のような事情が多いと考えられます。

• 高額な当選や大金が手に入ると告げられ、鑑定を続けるために課金した
• 鑑定の内容を他人に話さないよう言われていた
• サイトにつながらなくなり、残ったポイントや払ったお金がどうなるのか分からない
• 家族に知られずに解決できないか悩んでいる

第三者のページでは、EARTHの鑑定士が宝くじなどの高額当選を示唆していたと紹介されています。国民生活センターは2020年11月、占いサイトのトラブルについて、「必ず宝くじの高額当選に導く」と言われて2週間以上やり取りを続け、銀行振込で約17万円、クレジットカードで約38万円を支払った相談事例を公表しました。この事例では、やり取りを口外しないことを約束させられ、1通1,500円分のポイントが必要なメッセージで特定の言葉を一文字ずつ送るよう指示されていました。

同センターによると、占いサイトやアプリに関する相談は年間1,000件以上寄せられ、2019年度は1,837件でした。相談者の8割は女性です。「あなただけに」「誰にも言わないで」という言葉が出てきたら、鑑定の中身よりもお金の流れに目を向けてください。占いサイト全般の手口は占い詐欺の解説にまとめています。

支払い方法別：サイトが消えた後の取り戻し方

第三者のページでは、EARTHの支払方法として銀行振込、電子マネー、コンビニ払いなどが紹介されています。サイトの運営者に連絡がつかない場合でも、支払いの経路から動ける手続きがあります。

銀行振込：振込先の口座から辿る

まず振込先の銀行と警察に事情を伝え、その口座を止めてもらうよう頼みます。金融庁が案内する振り込め詐欺救済法の手続きでは、凍結された口座の残高から被害者に分配金が支払われます。手続きの各段階は預金保険機構のサイトで公告され、口座名義や金融機関名で検索できます。

ただし、分配金の支払いには申請の受付期間があり、期間が過ぎると申請できません。また、振込から時間がたっていると、口座の残高が少なくなっていることもあります。振込先の口座名義で早めに公告を検索しておくことをおすすめします。手続きの流れは振り込め詐欺救済法の口座凍結手続きで詳しく説明しています。

クレジットカード

カード会社に連絡し、請求名義と日付を伝えて相談します。運営者に連絡がつかないことも、そのまま伝えてください。

電子マネー・コンビニ払い

電子マネーはカード本体とレシート、コンビニ払いは払込票の控えを用意し、発行会社や収納代行会社に問い合わせます。支払いから時間がたっていても、利用の記録を確認してもらえる場合があります。

運営者が海外にいる場合の相談先

EARTHの運営者は、第三者のページでベトナムの会社と紹介されています。海外の事業者との取引トラブルでは、国内の窓口と国際的な窓口を組み合わせて使います。

• 越境消費者センター（CCJ）：国民生活センターが運営する、海外の事業者とのトラブルの相談窓口です。日本語で相談内容を伝えられます。
• 消費者ホットライン 188：最寄りの消費生活センターで、支払い方法ごとの動き方を一緒に整理してもらえます。
• 警察相談専用電話 #9110：振込先の口座があるなら、警察への相談が口座凍結の手続きにもつながります。
• 法テラス（0570-078374）：弁護士に依頼すべきか迷うとき、相談窓口を案内してもらえます。

相談の前に、上で作った支払いの一覧と、残っている鑑定メールを数通、印刷かPDFで用意しておくと話が進みやすくなります。当サイトの相談予約フォームからも、状況の整理を依頼できます。

編集部の見解：サイトが消えた後に気をつけたい二次被害

サイトが見られなくなると、「もう取り戻せない」とあきらめてしまう方が少なくありません。編集部としては、振込先の口座や支払いの記録が残っている限り、まず公的な手続きに乗せることを優先すべきだと考えています。サイトの存在よりも、お金がどこへ流れたかの記録のほうが、相談の場では重く扱われるからです。

もう一つ気をつけたいのが、返金をうたう連絡です。日本資金決済業協会は、返金手続きを装って電子マネーを支払わせる「返金詐欺」について注意を呼びかけています。EARTHの件で「返金の手続きを代行する」「手数料を払えば全額戻る」といったメールや電話が来ても、先にお金を払わないでください。依頼先が本当に信頼できるかは、弁護士であれば所属する弁護士会、事業者であれば所在地や登録の有無で確かめられます。

よくある質問

Q. EARTH～風の時代～のサイトが開けません。閉鎖したのですか？

A. 2023年と2024年の第三者の記事で紹介されていた2つのURLは、2026年9月24日時点でどちらも名前解決できず、ドメインの登録情報も見つかりませんでした。別のURLに移ったのかどうかは確認できていません。

Q. EARTHの運営会社はどこですか？

A. 第三者のページでは、特定商取引法の表記として「NAM CHUONG COMPANY LIMITED」（ベトナム・ハノイ）が紹介されています。当編集部は公式サイトの表記を直接確認できていません。

Q. サイトがなくなっても返金の相談はできますか？

A. できます。振込の明細、カードの利用明細、ポイント購入や鑑定のメールがあれば、金融機関・カード会社・消費生活センター（188）に相談を進められます。返金が保証されるわけではありませんが、記録は早めに保存してください。

Q. 「EARTHの被害金を取り戻す」という連絡が来ました。

A. 先に手数料や電子マネーを求める連絡には応じないでください。返金をうたう二次被害が報告されています。相談先は自分で調べた公的窓口や、所属弁護士会を確認できる弁護士を選んでください。

この記事の出典

• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 国民生活センター 越境消費者センター（CCJ）
• 金融庁「振り込め詐欺救済法に基づく返金制度」
• 預金保険機構 振り込め詐欺救済法に基づく公告
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 消費者庁「消費者ホットライン188」
• 法テラス「お電話でのお問合せ（サポートダイヤル）」
• uranai-sagi.com「EARTH(アース)～風の時代～」の紹介記事（2023年9月5日、URL・運営者表記の出典。第三者による記事）
• sagi-site.com「EARTH ～風の時代～」の紹介記事（2024年6月17日、URL・料金の出典。第三者による記事）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。