HEART（ハート）の評判は？支援金メールで案内されたサイトの調べ方

「HEART（ハート）」という名前のサイトに迷惑メールから誘導され、支援金の受け取りなどを理由にポイントを買ってしまった方、評判を調べている方に向けた記事です。

まず結論です。民間の調査サイトが2019年に、44.heartheart33.com というアドレスの「HEART」を、支援金をうたう迷惑メールの誘導先として報告していました。その記録によると、運営者の欄には「HEART運営事務局」という名前とメールアドレスしかなく、住所・電話番号・届出番号は書かれていなかったとされています。このドメインを2026年9月25日に照会してみると、登録記録は残っていませんでした。

「ハート」を名前に含むサイトは占いや出会い系にも多く、どれを使ったかで調べる先が変わります。この記事では、支援金メール型のHEARTについて公開記録からわかること、同じ名前のサイトとの見分け方、サイトが消えた後の相談の進め方を説明します。HEARTを詐欺と言い切る意図はなく、返金の見通しを約束する記事でもない点をご了承ください。

HEART（ハート）とは？公開記録で確認できたこと

同じ調査サイトの別の記事（2019年6月）は、「GLAD」という支援金メール型のサイトの前身として、「ハート（Heart）」という別ドメインのサイトを挙げています。このドメインも、2026年9月25日の照会では登録の記録が見つかりませんでした。

いずれも第三者の記録であり、当編集部が当時のサイトの画面を直接確かめたものではありません。支援金メールをめぐって消費者庁が2025年9月11日に公表した4つの名称にも、HEARTは含まれていません。

運営者の欄がメールアドレスだけのサイトで起きやすいこと

ネットでポイントなどを売る事業者は通信販売にあたり、特定商取引法にもとづき、広告に事業者の名前や住所、電話番号などを載せなければなりません（消費者庁の特定商取引法ガイド）。記録にあるHEARTのように、運営者の欄に名前とメールアドレスしかない場合、利用者の側からは次のような困りごとが起きやすくなります。

• 返金や退会を申し出ても、メール以外に連絡の手段がない
• 相手の会社がどこの誰なのかわからず、請求の相手を特定できない
• サイトが閉じると、メールアドレスも使えなくなり、連絡が途絶える

「〇〇運営事務局」という書き方は、株式会社や合同会社といった会社の種類を含んでいません。そのため、国税庁の法人番号公表サイトで名前を照らし合わせる手がかりにもなりにくく、相手の実体をたどる糸口がメールアドレスとお金の流れしか残らない、ということになりがちです。

異性との交際をあっせんするサイトの運営には、公安委員会への届出が法律で求められています（出会い系サイト規制法、警察庁の解説）。メッセージのやり取りで異性との交際をうたうサイトなのに届出番号がどこにも見当たらない場合は、その点も相談の際に伝えてください。

規約に「ヴァーチャルなコミュニケーション」とある意味

2019年の記事は、HEARTの利用規約から、次のような定めを抜き出しています。

• 会員間での金銭のやり取りは禁止
• 提供する情報について、いかなる保証もしない
• 会員はニックネームを用いて自由にキャラクターを作ることができる
• キャラクターを通して、メールによるヴァーチャルなコミュニケーションを楽しむサイトである
• メールの内容の真偽を確認・保証するものではない

これらを合わせて読むと、規約の上では、メッセージの相手が実在の人物であることや、書かれている内容が本当であることを、サイトは約束していないことになります。そのうえでお金のやり取りは禁じているのですから、支援金の受け渡しや、そのためのポイント購入を持ちかける話は、規約の建て付けとかみ合いません。

支援金メールでは、金額の大きさで気持ちを揺さぶる例が目立ちます。消費者庁の資料に載ったメールの文面には、「支援金（80億）が振り込まれました」「支援金（8,800万円＋毎月50万円）の出金が許可されます」といった表現がありました。桁が大きいほど、数千円の手数料が小さく見えてしまいます。

受け取りより先にお金を払わせる話について、消費者庁は2025年9月の資料で、よくある詐欺の手口の一つだと明記しています。似たメッセージを受け取っている方は、支援金トラブルで最初にすることも確認してください。

「ハート」の名前を使うほかのサイトとの区別

検索で出てくる「ハート」の情報は、別々のサイトのものが混ざっています。当サイトで個別に扱っているものを挙げます。

• 占いサイトの「HearT（ハート）」：同名サイトの見分け方と返金相談の記事
• LINE登録へ誘導する占いサイトの「本格占いHEART」：本格占いHEARTの記事
• 出会い系サイトの「ハートリンク」：ハートリンクの記事

支援金メールから誘導されたのか、占いの鑑定を受けていたのか、出会いを目的にやり取りしていたのかで、使える制度や相談の組み立てが変わります。自分の件がどれに近いかは、次の3点で確かめてください。

1. 最初の連絡の中身（大金の受け渡し、占い・鑑定、異性との出会い）
2. ログインしていたページのドメイン（メールのリンク先やブラウザの履歴）
3. カード明細の加盟店名や振込先の口座名義

サイトが消えた後の証拠集めと、支払い方法別の手順

HEARTのドメインはすでに登録が切れているため、ログインして履歴を確かめることはできません。手元に残っているものが頼りです。

• 迷惑メール本体と、HEARTから届いた通知メール（迷惑メールフォルダも含めて）
• スマートフォンに残っている画面の写真
• カード会社の利用明細、銀行の振込記録、電子マネーやコンビニ払いのレシート

迷惑メールが残っている場合は、本文だけでなくヘッダー（送信経路の情報）も保存しておくと、相談先で送信元を調べる手がかりになります。メールアプリの「詳細」や「ソースを表示」から確認できることが多く、画面の写真ではなくテキストで残すのが理想です。ブラウザの閲覧履歴にHEARTのアドレスが残っていないかも見ておきましょう。

カードで払った場合

カード会社には、明細の加盟店名と利用日を伝えて調べてもらいます。分割やリボで払っていて金額の条件を満たすなら、支払停止の抗弁という割賦販売法の仕組みも使えます（日本クレジット協会）。

振込で払った場合

振り込んだ先の銀行と警察に、口座を凍結してほしいと伝えます。凍結後に口座の残高が確認されれば、被害を受けた人への分配の手続きに進むことがあり、その公告は預金保険機構のサイトで行われます。

電子マネーで払った場合

番号を伝えたカードの発行会社に、すぐ連絡してください。古い件でも、レシートと番号の控えがあれば問い合わせの手がかりになります。

記録の整え方は支援金トラブルの証拠の残し方をご覧ください。

相談先と、何年も前の件を相談するときのポイント

HEARTの報告は2019年のもので、支払いから時間がたっている方もいるはずです。時間がたっていても、相談すること自体はできます。ただ、カード会社の手続きには受付期間があり、法的な請求にも時効があるため、気づいた時点ですぐ動くほうが、取れる手段は多く残ります。

• 188：地元の消費生活センターの相談員が話を聞いてくれます。
• #9110：警察の相談窓口です。口座の凍結や被害届の相談に。
• 法テラス：弁護士に相談したいときの窓口です。

家族に知られたくない事情がある場合は、連絡してほしい時間帯や方法（電話かメールか、どの番号か）を最初に伝えておくと、配慮してもらいやすくなります。

相談の場では、「HEARTというサイト（44.heartheart33.com など、覚えているアドレス）」「支払った時期と合計額」「支払い方法」を最初に伝えてください。話す順番に迷ったら相談前チェックリストを、個別の相談は相談予約をお使いください。

よくある質問

Q. HEART（ハート）の運営会社はどこですか？

A. 2019年の第三者の記録によると、運営者の欄には「HEART運営事務局」という名前とメールアドレスしかなく、会社名・住所・電話番号は書かれていなかったとされています。ドメインは2026年9月25日時点で登録の記録が見つからず、公式の表記を確かめることはできません。

Q. HEARTのサイトにつながりません。

A. 当編集部の照会では、報告されていたドメインはWHOISで登録の記録がなく、DNSでもアドレスが返りませんでした。サイトの画面は見られないため、メールや明細など手元の記録を集めて相談してください。

Q. 占いの「HearT」や「本格占いHEART」と同じサイトですか？

A. 公開情報からは、同じ運営かどうかは判断できません。支援金メール型のHEARTとは、URLや誘導の仕方が異なります。ドメインやカード明細の加盟店名で、自分が使ったサイトを確かめてください。

Q. 何年も前に払ったお金でも相談できますか？

A. 相談はできます。ただし、カード会社の手続きには受付期間があり、法的な請求にも時効があるため、見通しは早めに消費生活センターや弁護士に確認してください。

この記事の出典

• 詐欺被害情報まとめサイト「HEART ハート(HEART運営事務局)」の記事（2019年4月22日）
• 詐欺被害情報まとめサイト「GLAD(グラッド)」の記事（2019年6月18日、前身サイトの記載）
• 消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」
• 警察庁「出会い系サイト規制法」
• 消費者庁「支援団体等の名称をかたり、いわゆる支援金の給付を持ち掛けて架空の料金請求を行う事業者に関する注意喚起」（2025年9月11日）
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 安中市「『コンビニで電子マネーを買って、カード番号を教えて』は詐欺です！」
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の照会）
• 消費者庁「消費者ホットライン188」
• 政府広報オンライン「警察に対する相談は警察相談専用電話『#9110』番へ」
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。