Massive（マッシブ）の評判は？料金の値上がりとWINNERへの転送を確認

Massive（マッシブ、msiv5.com）を使っていて料金や退会の方法を調べている方、あるいは久しぶりにアクセスしたら「WINNER」という別の名前のサイトが表示されて戸惑っている方に向けた記事です。

インターネットアーカイブの保存記録によると、Massive の特定商取引法の表記には、2024年7月から2026年5月まで同じ販売業者名と大宮警察署で受理された届出番号が書かれていました。変わったのは1ポイントの値段で、2024年7月の12円が、2025年9月の保存版では15円になっています。そして2026年9月26日に編集部がアクセスすると、msiv5.com は win24365.com へ自動で転送され、そこでは別の会社名で「WINNER」というサイトが案内されていました。

この記事では、表記の移り変わりを日付つきで示したうえで、1通あたりの負担、名前が変わったときに確かめること、退会と返金相談の進め方を説明します。Massive や転送先の運営会社を不正と決めつけるものではなく、返金を保証する内容でもありません。

Massive（マッシブ）の特商法表記はどう変わってきたか

株式会社丸幸は、国税庁の法人番号公表サイトで、表記と同じさいたま市大宮区東町の所在地を持つ法人（法人番号 4010901052993）を確かめました。株式会社もみじも、表記と同じ横浜市神奈川区の所在地で登録された法人（法人番号 1020003027178）があります。どちらも同じ商号の会社がほかにあるため、所在地まで一致するものだけを挙げています。

msiv5.com のドメインは2023年5月10日に登録され、転送先の win24365.com は2026年7月8日に登録されたものでした（WHOIS、2026年9月26日照会）。消費者庁・国民生活センター・警察庁の資料で Massive を名指しした注意喚起は、見つかっていません。

15円になった1ポイントで、メッセージ1通はいくらか

保存された料金表では、会員登録やプロフィールの閲覧、届いたメッセージを読むことは無料で、文章でも画像でも、メッセージを1通送るたびに30ポイントが必要でした。1ポイントの値段をかけると、負担は次のように変わります。

読むのが無料でも、返事を送るたびにお金がかかるため、会話が弾むほど支払いは増えます。単価が12円から15円へ上がったことで、同じ通数でも負担は25％重くなりました。以前に買ったポイントの感覚で使い続けていると、気づかないうちに出費がかさみます。

保存された規約では、ポイントの有効期限は購入日から180日で、退会するとポイントは消え、購入代金の返金には応じないと定められていました。まとめ買いをすすめられても、期限内に使い切れる分かどうかを先に考えてください。

「読むのは無料」の仕組みで出費が増えやすい場面

受け取る側が無料だと、相手からは気軽にメッセージが届き、こちらは返事をしないと関係が途切れる気がしてきます。返事を送るたびに課金される仕組みの上で、次のような展開に心当たりがないか振り返ってみてください。

• 会う日を決めようとすると、急な用事や体調不良で先延ばしにされる
• LINEのIDや電話番号を聞くと、サイトの規則で直接は教えられないと返される
• こちらの質問には答えず、次の話題に移って返信を求めてくる

こうしたやり取りが何度も続くときは、1通ごとの値段よりも、ここまでに払った合計額を先に確かめてください。

サイト名や会社名が変わったときに確かめること

ブックマークしていたアドレスから別の名前のサイトに移ると、「前のサイトで買ったポイントはどうなったのか」「契約の相手は誰なのか」がわかりにくくなります。次の点を順に確かめてください。

1. 最後に Massive として利用した日と、残っていたポイント数（画面の写真やLINEのトーク履歴から）
2. Massive の時期に届いたLINEメッセージや購入完了の通知が、今も消えずに残っているか
3. 転送先のサイトの特商法表記に書かれた販売業者名・所在地・届出番号
4. 転送先で新たに登録や購入をしたかどうか

表記を見比べると、Massive の届出は大宮警察署、転送先の届出は神奈川警察署で受理されたものとして書かれ、番号も違います。表示の上では、別々の届出ということになります。お金を払った相手を相談先に説明するときは、支払った時期にどちらの表記だったかを分けて伝えると混乱しません。

ほかのサイトでも同じような変化が見られます。当サイトで扱っている Memoria（mem44.com） も、2026年9月には別の名前のサイトへ転送されるようになっていました。運営どうしの関係は公開情報からはわかりませんが、名前が変わった直後は購入を急がず、表記を読み直してから判断してください。

退会の手順と、LINEのブロックだけでは足りない理由

2026年6月に保存された Massive の規約では、退会はサイトの問い合わせ用メールアドレスに申請して行い、問題がなければ通常24時間以内に処理するとされていました。一方で、LINEの友だちをブロックした場合は、1か月以上たってから退会扱いにすると書かれています。

つまり、ブロックしただけでは、少なくとも1か月は会員のまま残ることになります。やめると決めたら、次の順で進めるのが確実です。

1. トーク画面、ポイント残高、購入履歴を画面の写真で保存する
2. 規約に書かれた方法で退会を申請し、送ったメールを保存する
3. 24時間を過ぎても完了の連絡がなければ、もう一度申請し、その記録も残す
4. 退会の完了を確かめてから、LINEのブロックやアプリの削除をする

先にブロックや削除をすると、トーク履歴という大事な記録が見られなくなるおそれがあります。保存を必ず先に済ませてください。

返金を相談するなら：支払い方法と窓口

保存された表記によると、Massive の支払い方法は前払いで、クレジットカード決済と NetRideCash という電子マネー決済でした。カード払いは、明細の日付と金額を購入履歴と照らし合わせてからカード会社に事情を話し、分割・リボで条件を満たすものは支払停止の抗弁が使えないか尋ねます。電子マネーで払った分は、購入時のレシートや番号の控えをそろえて、発行元の窓口に問い合わせます。

規約の「返金しない」という定めがあっても、相手とのやり取りに事実と違う説明が含まれていた、会えると期待させて課金を続けさせられた、といった事情があれば、消費者契約法などにもとづいて争える余地があるかを相談先で検討してもらえます。

188 に電話するときは、「LINEで友だち追加して使う出会いサイトで、名前は Massive、今は別名のサイトに転送される」と最初に伝え、続けて利用した期間、支払った合計額、支払い方法の順に話すと、短い電話でも要点が伝わります。

• 消費者ホットライン188：近くの消費生活センターで、事業者への申し入れ方を相談できます。
• 警察相談専用電話 #9110：脅すような連絡がある、個人の口座へ振り込むよう言われた、といったとき。
• 法テラス：弁護士に依頼するかどうか迷うとき。

集める記録のまとめ方については証拠の残し方を、当サイトに相談いただいた後の進み方についてはご相談の流れをご覧ください。当サイトでの個別の相談をご希望なら、相談予約のページからお申し込みください。

よくある質問

Q. Massive（マッシブ）の運営会社はどこですか？

A. 保存された特商法表記では、2024年7月から2026年5月まで株式会社丸幸（さいたま市大宮区、法人番号 4010901052993）と書かれていました。2026年9月26日の時点では、msiv5.com は別名のサイト「WINNER」に転送され、そちらの表記は株式会社もみじになっています。

Q. msiv5.com を開くと WINNER というサイトになります。Massive と同じですか？

A. アドレスが自動で転送されていることは確認できましたが、運営が引き継がれたのか、別の事業なのかは公開情報からは判断できません。転送先で登録や購入をする前に、特商法表記を読んで確かめてください。

Q. Massive で買ったポイントの残りは返金されますか？

A. 規約では、退会するとポイントは消え、購入代金は返金しないと定められていました。事情によっては争える余地もあるため、残高と購入履歴を記録してから188に相談してください。

Q. LINEをブロックすれば退会になりますか？

A. 保存された規約では、ブロック後1か月以上たってから退会扱いにするとされていました。すぐにやめたい場合は、規約に書かれた方法で退会を申請してください。

この記事の出典

• インターネットアーカイブ「Massive」トップページの保存版（2024年2月28日）
• インターネットアーカイブ「Massive」特商法表記の保存版（2024年7月14日）
• インターネットアーカイブ「Massive」特商法表記の保存版（2025年9月5日）
• インターネットアーカイブ「Massive」利用規約の保存版（2026年6月10日）
• 国税庁 法人番号公表サイト（株式会社丸幸・株式会社もみじの所在地を照合）
• ICANN Lookup（msiv5.com・win24365.com の登録情報。2026年9月26日確認）
• 警視庁「インターネット異性紹介事業とは」
• e-Gov法令検索 消費者契約法
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 国民生活センター「出会い系サイト（各種相談の件数や傾向）」
• 消費者庁「消費者ホットライン」
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。