Pair☆Pure（ペアピュア）の評判は？購入前後で変わる料金と規約

「Pair☆Pure（ペアピュア）」を使っている、または登録しようとしていて、料金の仕組みや運営会社を確かめたい人のための記事です。

まず結論です。Pair☆Pureには、メールで登録する pairpure.jp と、LINEの友だち追加で登録する pairpure.jp.net の2つの入口があり、どちらも株式会社サクセスの名前と同じ受理番号を表示しています。特定商取引法の表記にある豊島区西池袋の住所は、国税庁の法人番号公表サイトの登録（法人番号9013301048343）と一致しました。料金表は「ポイントを一度も買っていない人」と「一度でも買った人」で分かれていて、連絡先やIDの交換は、ポイントを買った人だけに開放されています。

ここでは2026年9月26日に確認した公式表記をもとに、この料金の分かれ方が何を意味するのか、規約でどう説明されているのかを見ていきます。この記事の目的はPair☆Pureの評価を下すことではなく、返金について何かを保証するものでもありません。

Pair☆Pure（ペアピュア）とは？2つの入口と運営会社の表記

pairpure.jp の特定商取引法の表記では、役務提供事業者を株式会社サクセス、所在地を東京都豊島区西池袋三丁目としています。電気通信事業の届出番号（A-03-19366）、問い合わせ用のメールアドレス（[email protected]、24時間受付）と平日昼間の電話窓口も載っていました。

「サクセス」という商号の会社は多く、豊島区の中だけでも株式会社・合同会社あわせて複数が登録されています。運営会社を調べるときは、名前だけで判断せず、法人番号か住所まで照らし合わせてください。

2つの入口は、通知の届き方が違います。メール版はお知らせがメールで、LINE版はLINEのトークで届きます。自分がどちらで登録したか分からなくなったら、Pair☆Pureからの通知がどこに来ているかを見れば見分けられます。問い合わせや退会の連絡をするときにも、登録の方法を最初に伝えると話が早く済みます。

ポイントを買う前と後で、料金表はこう変わる

Pair☆Pureの料金表（1ポイント＝10円）を、購入前と購入後で並べると次のようになります。

登録や文章メッセージを読むことは、どちらの場合も無料です。登録時にもらえる無料ポイントを使っている間は1通300円の計算で減っていき、一度でもポイントを買うと1通250円に下がります。「少しでも買えば安くなり、連絡先も交換できる」という作りなので、最初の購入へのハードルは低く感じられるはずです。

ただ、単価が下がっても、やり取りが続けば支払いは積み上がります。1通250円で1日10通なら2,500円、1か月では7万5,000円です。画像や動画を受け取るたびに閲覧のポイントもかかります。相手が画像を送ってくるかどうかは自分では決められないため、閲覧の費用は読みにくい出費になりがちです。

「連絡先交換は購入者だけ」が意味すること

表を見ると、ポイントを一度も買っていない人は、相手と連絡先やIDを交換できません。裏返せば、「連絡先を教えたいのに送れない」という状況は、ポイントを買うきっかけになりやすい、ということです。

国民生活センターの出会い系サイトの相談の傾向には、連絡先を交換するためにポイントを買い続けたのに、結局交換できなかったという種類の相談が挙げられています。Pair☆Pureでは購入後の連絡先交換は無料とされていますから、ポイントを買った後も「交換の手続きに別のポイントが要る」「文字化けを直す費用がかかる」などと言われ続けるなら、料金表の説明と食い違っています。その画面を保存し、[email protected] に料金表との違いを問い合わせてください。

連絡先を交換した後、相手からサイトの外で投資や副業、お金の貸し借りの話を持ちかけられるケースにも注意が要ります。交換した後のやり取りは運営の目が届かず、トラブルになっても運営会社を通じた解決は期待しにくくなります。

利用規約の読みどころ：出会いの保障と「届出・認定」

Pair☆Pureの利用規約には、利用前に知っておきたい定めがいくつかあります。

• 第3条：サービスは「インターネット異性紹介事業の届出・認定済み」で、会員どうしの交流の場を提供する
• 第6条：会社が異性との交際をあっせんしたり、交際を保証したりするものではない
• 第7条：やり取りを楽しむ場であり、必ずしも現実の出会いを保障しない。表示や通信の内容は、異性が実在するかを含めて真偽が明らかでない
• 第15条：いかなる理由でも支払い済みの料金は返さない。ポイントの期限は購入日から6か月

第3条の「認定」という言葉には補足が必要です。出会い系サイト規制法が事業者に求めているのは公安委員会への届出で、届出の事実は受理番号で示されます。届出があるからといって、国がサービスの質や料金の妥当さを確かめたことにはなりません。

第7条は、相手が実在するかどうかをサイト側が保証しないと読める書き方です。メッセージの相手に強く惹かれていても、規約上はその前提で料金を払っている、という点は頭に置いておきましょう。

また第4条には、会社が予告なく規約を改めることがあると書かれています。登録した時点の規約や料金表を画面ごと保存しておくと、後で内容が変わったときに「当時どう説明されていたか」を確かめられます。

カード・電子マネーで払った後に取れる手段

pairpure.jp の特定商取引法の表記を見ると、支払い手段としてはクレジットカードのほか、NetRideCash・セキュリティマネー・BitCashの3種類の電子マネーが挙がっていました。どれも前払いです。

クレジットカード

カード払いは米ドル建てで、為替や手数料の影響により、申し込んだ額と請求額が1割ほど違うことがあると書かれています。明細には外国の決済会社の名前が出ることもあるため、利用日と金額を突き合わせたうえでカード会社の窓口へ連絡しましょう。分割やリボにしていれば、支払停止の抗弁を申し出られるかも確かめましょう。

NetRideCash・セキュリティマネー・BitCash

3つとも、コンビニの店頭などで番号を買って使う前払い式の電子マネーです。レシートと番号の控えをそろえて発行元に連絡します。すでにPair☆Pureのポイントに換えた分は取り消しが難しいことが多いものの、残高が手つかずで残っていれば、発行元の判断で利用を止めてもらえることがあります。

これからポイントを買う場合

購入画面に表示される金額と、ポイント数の内訳を写真に残してから手続きしてください。カード払いのドル建て請求は、申込額との差が出たときに説明を求める材料になります。1回あたりの上限額を自分で決め、超えそうになったら数日あけて考え直すのも一つの方法です。

退会の手順と相談先

規約第16条では、退会は [email protected] にメールで申し出る方法です。受理されると退会になりますが、処理に最大で2営業日かかり、その間も情報メールが届くことがあるとされています。退会すると残ったポイントとすべてのデータが消えるので、メッセージや購入履歴の画面は先に保存しておきましょう。退会まではせず、お知らせのメールだけを止めたい場合は、届いたメールに書かれた配信停止用のアドレスか、同じサポートのアドレスに申し出る方法も規約に定められています。

相談先は、消費生活センター（188）と警察相談専用電話（#9110）です。弁護士への相談を考える場合は法テラスで無料相談の条件を確かめられます。相談の際は、どちらの入口（メール登録かLINE登録か）から使ったか、ポイントを買った日と金額、料金表と違うと感じた説明の画面を用意してください。

LINE版の入口についてはペアピュアLINEのページでも扱っています。出会い系のサクラの見分け方はこちらの記事、手元の記録のまとめ方は証拠の残し方をご覧ください。

よくある質問

Q. Pair☆Pure（ペアピュア）の運営会社はどこですか？

A. 公式サイトの表記では株式会社サクセス（東京都豊島区西池袋）です。国税庁の法人番号公表サイトで、同じ住所の株式会社サクセス（法人番号9013301048343）を確認しました。

Q. Pair☆Pureで連絡先を交換するにはお金がかかりますか？

A. 料金表では、ポイントを一度も買っていない人は交換できず、一度でも買った人は無料で交換できるとされています（2026年9月26日確認）。

Q. pairpure.jp と pairpure.jp.net は同じサービスですか？

A. どちらもPair☆Pureの名前と株式会社サクセス、同じ受理番号を表示しています。前者はメール、後者はLINEで登録する入口です。

Q. Pair☆Pureの退会はどうすればいいですか？

A. [email protected] に退会したいとメールで伝えます。処理には最大2営業日かかり、残りのポイントは消えます。

この記事の出典

• Pair☆Pure（pairpure.jp）特定商取引法に基づく表示・利用規約・ポイント一覧（2026年9月26日のアーカイブ）
• Pair☆Pure（pairpure.jp.net）LINE登録用ページ（2026年9月26日確認）
• 国税庁 法人番号公表サイト
• 警視庁「インターネット異性紹介事業とは」
• 国民生活センター「出会い系サイト（各種相談の件数や傾向）」
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。