Pure（ピュア）の評判・口コミは？占いと出会いで食い違う表記と料金

Pure（ピュア）という名前で「鑑定師からのメールを読むのにポイントが必要」「当選や幸運の話のあと課金が続いた」という経験をして、名前を調べている人に向けた記事です。

このページで扱うのは、pu-re.net のアドレスで運営されていたPureです。サイトは2026年9月26日時点でドメインの登録が切れており、表示できません。そこでインターネット・アーカイブに残る2023年12月から2024年2月の画面を読みました。わかったのは、同じサイトの中に「メール占いのサービス」という説明と「出会いを探せるコミュニティサイト」という説明が並び、料金表も2種類あったことです。運営者の表記はベトナム・ハノイの法人名でした。

以下では、この食い違いが利用者にとって何を意味するのかを整理し、払ったお金の相談ルートを示します。記事の目的は表記の読み解きで、Pureを名乗る事業者の違法性を判定することではありません。紹介する手続きで返金が実現すると約束するものでもない点も、あわせてお断りしておきます。なお、似た名前の「Pair☆Pure（ペアピュア）」は別のサービスで、当サイトでは別の記事で扱っています。

Pure（ピュア）とは？保存記録で確かめた表記

トップページには「メール占いとは」という見出しがあり、鑑定士とのやり取りを後から見返せる点が売りとして書かれていました。利用規約の第3条も、サービスの中身を「鑑定師に相談をすることができるサービス」と定めています。ここまでは、メール占いのサイトとして筋が通っています。

同じサイトに2つの説明と2つの料金表があった

ところが「よくある質問」のページには、Pureは「恋活・婚活・友活など」の「出会い」を探せるコミュニティサイトだと書かれていました。占いの話は出てきません。料金表のページ（2024年2月の記録）も、掲示板の閲覧や投稿、「通常メールを送る48pt」といった出会い系サイトによくある項目で構成されています。

どちらも1pt＝10円です。規約側の料金で計算すると、鑑定師から届いたメールを1通読んで1通返すだけで3,000円、画像つきなら5,500円になります。料金表ページだけを見て「1通480円なら」と始めた人が、実際には規約側の単価で引かれていた、ということが起こりえる構成です。実際にどちらが適用されたかは、ポイントの減り方を記録した画面でしか確かめられません。

料金の食い違いが相談で意味を持つ理由

特定商取引法は、通信販売の広告に代金や支払い時期などをはっきり表示するよう求めています。サイトの中で料金表示が一つに定まっていなかったことは、「どの料金で契約したのか」を争う材料になりえます。相談の際は、利用していた当時に見た料金の画面があるかどうかを必ず伝えてください。画面が残っていなくても、「1通あたりいくら減ったか」をポイント履歴から逆算できれば、どちらの料金で引かれていたかの見当がつきます。

「資金決済法表記」の欄が空白だった

ポイントを前払いで売る事業者は、資金決済法にもとづく表示をします。Pureにもその名前のページがありましたが、発行事業者の会社名・住所・サイトURL、相談窓口の住所とメールアドレスの欄が空白のままでした。一方で、6か月を過ぎたポイント残高は運営側に帰属すること、払い戻しは行わないことははっきり書かれていました。

読むだけで料金がかかる占いサイトで起きやすいこと

国民生活センターは、占い師や鑑定士を名乗る相手から次々とメッセージが届き、やめられなくなる相談について注意を呼びかけています。Pureの規約にある「未読メール閲覧150pt」は、この構造と特に相性の悪い料金設定です。相手から届くメールの数を利用者は選べません。それなのに、開封するたびに1,500円が減っていきます。

もう一つ目を引くのは規約第6条の第4項です。鑑定師は相談への回答に補助者を使うことがある、という趣旨の定めがありました。鑑定の文面を実際に誰が書いているのか、利用者の側からは確かめようがない仕組みだと読めます。

次のような展開が続いたら、それ以上のポイント購入は控えてください。

• 「あなたに大きな幸運が来ている」「当選の運気」など、金運の話で期待を高めてから、受け取りの儀式や手続きにポイントが必要だと言われる
• 鑑定師の都合で「今夜中に返信を」と急がされる
• 読まないと不幸が起きる、と不安をあおる文面が届く

不安をあおって契約させた場合、消費者契約法で取り消しを主張できる場面があります（いわゆる霊感等による知見を用いた告知、第4条第3項第8号）。当てはまるかどうかは文面次第なので、該当するメールは消さずに残しておきましょう。占いサイト全般のトラブルは占い詐欺の相談でも解説しています。

運営者が海外、サイトは消滅。どこから取り戻しを試みるか

サイトもドメインも残っていない以上、運営者に直接返金を求める道はほぼ閉じています。残っているのは、お金が通った経路からの取り組みです。

• クレジットカード：明細の請求者名はPureではなく、決済会社の英語名になっていることがあります。利用日と金額で取引を特定し、カード会社に事情を説明して調査を依頼してください。
• 電子マネー：購入時のレシートとカードの番号控えを探し、発行会社に連絡します。残高が使われた後だと止められないことが多いため、急ぐほど有利です。

表記どおりベトナムの事業者が相手だとすると、国内の窓口に加えて越境消費者センター（CCJ）にも相談を持ち込めます。海外の事業者とのもめごとを専門に受け付けている窓口です。国内の消費生活センターへの相談と同時に進めてかまいません。電子マネーで払った場合の動き方は電子マネーで払ったときの対応にまとめました。

Pureの名前で次の連絡が来たときの注意

ドメインが消えたサイトの利用者には、別の名前のサイトから「以前のポイントを引き継げる」「未払いの当選金を受け取れる」といった案内が届くことがあります。規約第4条には、他のユーザーから届いた利用を勧めるメールから登録する方法まで書かれていました。案内メールが登録の入口として想定されていたということです。

新しい案内に心当たりがあっても、次の点を守ってください。

1. リンクを開いて登録し直さない
2. 引き継ぎや受け取りのための支払いはしない
3. 届いたメールは削除せず、送信元のアドレスとともに保存する

このメールは、後で相談するときに「同じ運営者による可能性」を説明する材料になります。

「返金手続きの代行」をうたう連絡にも注意

サイトが消えた後には、「Pureに払ったお金を取り戻せる」と持ちかける連絡が来ることもあります。公的機関の名前を出す場合もありますが、国民生活センターや消費生活センターが、相談していない人に自分から連絡して費用を求めることはありません。着手金や手数料を先に求められたら、相手が誰であっても応じずに188で確かめてください。

相談先と、相談前に集めておく記録

お金を取り戻したい、契約をどう扱えばよいか知りたいという段階では、消費者ホットライン188が最初の入口になります。しつこい請求や脅しを受けているなら、警察相談専用電話の#9110に相談してください。弁護士に依頼するかどうか迷ったら法テラスに問い合わせてください。

サイトが見られない今、手元の記録が判断材料のすべてです。

• Pureからのメール（登録案内、鑑定師からのメッセージ、ポイント購入の案内）
• ポイント購入の明細、レシート、電子マネーの番号控え
• サイト内の画面写真（料金表、ポイント残高、鑑定の文面）
• 登録に使ったメールアドレス

メールは転送や印刷より、受信画面を日時が見える状態で撮影しておくほうが後で説明しやすくなります。詳しい手順は証拠の残し方にあります。無料の相談予約も用意しています。ただ、返金の見込みは支払い方法や時期で大きく変わるため、結果までお約束することはできません。

よくある質問

Q. Pure（ピュア）のサイトが開けません。閉鎖したのですか？

A. 2026年9月26日に確認した時点で、pu-re.net のドメインは誰にも登録されていない状態でした。とはいえ、メールや明細が手元にあれば相談の妨げにはなりません。188に電話して、地域の消費生活センターを案内してもらってください。

Q. Pureとペアピュア（Pair☆Pure）は同じ運営ですか？

A. 名前は似ていますが、別のアドレスで運営される別のサービスです。この記事で確認した表記はpu-re.netのものだけです。自分が使ったサイトのアドレスを明細やメールで確かめてください。

Q. 鑑定師からのメールを読むだけでポイントが減りました。おかしくないですか？

A. Pureの規約には、未読メールの閲覧に150pt（1,500円）かかると書かれていました。一方で別の料金表ページでは読むのは0ptとされていて、表記に食い違いがありました。どの料金で引かれたかがわかる画面を保存し、相談の際に見せてください。

この記事の出典

• Pure 特定商取引法表記（2023年12月2日の保存記録）
• Pure 料金表（2024年2月26日の保存記録）
• Pure よくある質問（2023年12月2日の保存記録）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• e-Gov法令検索 消費者契約法
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の検索。2026年9月26日確認）
• 国民生活センター「越境消費者センター」
• 国民生活センター「国民生活センターをかたる電話やメール等にご注意ください！」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。