PURPLEパープルの評判・口コミは？海外運営の占いサイトと返金の相談先

メール占いサイト「PURPLE（パープル）」の評判や、払ったお金を取り戻せるかを調べている方向けの記事です。PURPLEの公式サイトとして知られていたドメイン（reddishpurple.com）は、2026年9月24日に編集部が確認したところ、ドメイン販売サイトの売り物のページに転送される状態でした。そのため、2023年7月にWayback Machineへ保存された特定商取引法の表示・利用規約・ご利用方法のページをもとに整理しています。

先に要点を挙げます。運営者として書かれていたのはフィリピン・マニラ所在の事業者で、連絡手段はメールだけでした。また利用規約には、メールボックス内のやりとりが送信から1週間で削除されるという条項があります。これから相談を考えている方は、記録の残し方から読んでください。本記事はPURPLEを詐欺と断定するものではありません。

PURPLE（パープル）の特商法表示で確認できたこと

クレジット決済に為替レートの注意書きがあることから、カードの請求が外貨建てで処理される可能性がうかがえます。明細の金額が購入画面の金額とずれていても、それだけで不正利用とは限らないので、日付で照合してください。

ドメインが売りに出ていることの注意点

reddishpurple.com は今後、第三者が買い取って別のサイトを置く可能性があります。以前のブックマークや古いメールのリンクから開いた先で、ログイン情報やカード番号を入力しないようにしてください。返金を案内するような表示が出ても、PURPLEの運営者とは無関係のことがあります。

公開情報で確認できなかったこと

• BATTLECRY DESIGN COMPANY が現地で法人として登録されているか（日本の法人番号公表サイトは国内法人が対象のため調べられません）
• 鑑定師の実在、利用者の数、サイトがいつ閉じたか
• 消費者庁・国民生活センターによる名指しの注意喚起（今回の確認では見当たりませんでした）

PURPLEの利用規約で見落としやすい3つの条項

保存されていた利用規約のうち、あとから相談するときに影響しそうな条項を3つ取り上げます。

1. やりとりのデータは1週間で消える（第16条）

メールボックス内のデータ（こちらが送った相談内容や画像、鑑定師からのメッセージ）は、送信後1週間で削除されると書かれています。さらに、運営側が必要と判断すれば予告なく消せる、とも定めています。つまり、サイト内だけにやりとりを置いておくと、1週間前の文面はもう見られません。

2. 退会の手続き中にログインすると撤回扱い（第17条）

退会は退会用のメールフォームから申し込み、完了までに最長1週間かかるとされています。そのあいだにサイトへログインすると、退会の申し込みを取り消したものとみなされます。完了は運営側が「退会処理が完了した」メールを送った時点です。残ったポイントは消え、払った利用料は返さないとされています。

3. 回答は補助者が書くことがある（第6条）

鑑定師は、補助者を使うなどして回答することがある、と書かれています。特定の鑑定師と一対一でやりとりしているつもりだった場合は、この点も相談の際に伝えてかまいません。

このほか第4条には、ほかのユーザーから届いた「利用を勧めるメール」から登録する方法も書かれていました。心当たりのない勧誘メールから登録した場合は、そのメールも残しておきましょう。

1通1,500円のメール占いで費用が膨らむ流れ

国民生活センターが2020年に公表した占いサイトの相談事例には、無料鑑定で三つの「徳」を授けてもらえると言われ、最後の一つがなかなか授からないまま有料のやりとりを続け、毎日のようにコンビニでプリペイド型電子マネーを買ってポイントを足し、4か月で300万円を払ったという50歳代女性の例があります。途中でやめようとすると「今やめるとすべてが無駄になる」と引き止められ、鑑定師の師匠まで登場したとされています。

PURPLEは1通1,500円なので、1日5通送れば7,500円、1か月で20万円を超えます。ご利用方法のページによると、相談フォームを送るとサポートが相談内容に合った鑑定師を紹介する流れで、恋愛・仕事・健康・金銭の悩みが相談メニューとして挙がっていました。

見直しの目安

• 返信が毎回「続きは次のメールで」と区切られている
• 「あと少しで結果が出る」と言われたまま何週間もたっている
• サポートから、別の鑑定師への相談を勧められた
• 電子マネーを買いにコンビニへ通うのが日課になっている

どれか当てはまるなら、次のポイントを買う前に家族や相談窓口に一度話してみてください。占いサイトの一般的な手口は占い詐欺の解説にまとめています。

海外の事業者に払ったお金を取り戻す手順

運営者が海外の事業者だと、直接交渉は難しくなりがちです。そのぶん、支払いに使った手段の側で動けることを先に確かめます。

クレジットカード

カード会社に連絡し、PURPLEへの支払いであることと経緯を伝えて調査を依頼します。分割払い・リボ払いで総額が4万円以上（リボは3万8千円以上）などの条件を満たすと、割賦販売法の支払停止の抗弁を申し出られる場合があります。1回払いの場合はカード会社の判断による対応（チャージバック）になります。手順はチャージバックの基礎知識で解説しています。

銀行振込

海外の事業者でも、振込先が国内の銀行口座だったなら、警察と振込先の金融機関へすぐ連絡してください。詐欺などに使われた口座と認められれば、振り込め詐欺救済法による口座凍結と分配の対象になり得ます。

電子マネー

購入したカードの番号とレシートを保管し、発行会社に連絡します。未使用の残高があれば止められることがあります。

「返金しない」という規約の扱い

PURPLEの表示には返金に応じない旨が書かれていましたが、消費者契約法は、事業者の損害賠償責任を全部免除する条項や、消費者の利益を一方的に害する条項を無効としています（第8条・第10条）。海外の事業者との契約にどこまで日本の法律が及ぶかは別の問題もあり、個別の判断が必要です。規約の文言だけで諦めず、相談先で確認してください。

海外事業者への相談

国民生活センターの越境消費者センター（CCJ）は、海外の事業者との取引トラブルの相談を受け付けています。運営者の名前と連絡先メールアドレスを控えてから相談すると話が早く進みます。

サイトが消えたあとに証拠を集める順番

PURPLEはサイト自体が見られず、サイト内のデータも規約上1週間で消える仕組みでした。手元に何が残っているかを、次の順で探してください。

1. メールアプリ：登録完了、ポイント購入、お知らせメール。「purple」や運営のドメイン名で検索すると見つけやすくなります。
2. スマートフォンの写真フォルダ：スクリーンショットを撮っていれば、日付順に並べます。
3. 支払いの記録：カード明細（外貨建ての表記がないかも確認）、振込控え、電子マネーのレシート。
4. 運営者情報：この記事で紹介したWayback Machineの保存ページのURL。事業者名と連絡先の裏付けになります。
5. 時系列のメモ：初めて登録した日、支払った日と金額、言われて印象に残っている言葉。

記録の整理方法は証拠の残し方、相談前の確認項目はチェックリストをご覧ください。

PURPLEについての相談先

• 消費者ホットライン188：最寄りの消費生活センターへ。海外事業者の場合も最初の窓口として相談できます。
• 越境消費者センター（CCJ）：海外事業者とのトラブルの専門窓口です。
• 警察相談専用電話 #9110：だまされたと感じる事情がある場合や、振込で払った場合に。
• カード会社：カード払いの分は、明細の問い合わせ先へ早めに。

当サイトの相談予約でも、状況の整理から受け付けています。海外の事業者が相手の場合は特に、返金できるかどうかは支払い方法と時期に大きく左右されます。結果の保証はできませんが、早めの相談をおすすめします。

よくある質問

Q. PURPLE（パープル）の運営会社はどこですか？

A. 2023年7月に保存された特定商取引法の表示では、BATTLECRY DESIGN COMPANY（フィリピン・マニラ）とされていました。連絡先はメールアドレスのみで、電話番号の記載はありませんでした。

Q. PURPLEの鑑定1回の料金はいくらですか？

A. 保存ページの表示では、鑑定師へのメール送信1回が150pt（1,500円）です。届いたメールを読むのは無料とされていました。

Q. PURPLEとのやりとりがサイトに残っていません。

A. 利用規約には、メールボックス内のデータは送信後1週間で削除されると書かれていました。サイト外に残っている登録・購入メールや支払いの記録、スクリーンショットを集めて相談してください。

Q. 海外の事業者に払ったお金でも返金を求められますか？

A. 支払い方法によっては、カード会社や振込先の金融機関、電子マネーの発行会社を通じて動ける場合があります。越境消費者センターや消費生活センター（188）に早めに相談してください。結果は個別の事情によります。

この記事の出典

• パープル 特定商取引法に基づく表示（Wayback Machine 2023年7月22日保存）
• パープル 利用規約（Wayback Machine 2023年7月23日保存）
• パープル ご利用方法（Wayback Machine 2023年7月22日保存）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 国民生活センター 同報道発表資料PDF（相談事例）
• 国民生活センター「越境消費者センター」
• e-Gov法令検索 消費者契約法
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 金融庁「振り込め詐欺救済法に基づく返金制度」
• 消費者庁「消費者ホットライン」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。