VERITA(ベリータ)の評判は？サイト閉鎖と商号変更、返金相談の手順

メール占いサイト「VERITA（ベリータ）」を使っていて、急にサイトに入れなくなった方、課金した分をどうにかしたいと考えている方に向けた記事です。

2026年9月24日に公式ドメイン（verita-t.jp）を開くと、「当サイトは、運営を終了いたしました」という閉鎖のお知らせだけが表示されました。また国税庁の法人番号公表サイトでは、運営元として表記されていた株式会社アフォリスメンが、2026年8月21日に「株式会社ルート」へ商号を変えた記録があります。この記事では、閉鎖前の特定商取引法の表記・料金・規約をインターネットアーカイブで確かめたうえで、サイトがなくなった今から返金を相談する手順を整理しました。VERITAを詐欺と断定する記事ではありません。

VERITA（ベリータ）の運営元と登記の記録

閉鎖前の特定商取引法の表記（2026年4月12日にアーカイブされたページ）には、次の内容が書かれていました。

登記で確認できた履歴

法人番号公表サイトには、株式会社アフォリスメン（法人番号8011301023615）の記録が1件だけあります。法人番号の指定は2017年11月2日です。本店は杉並区から2019年2月に中央区銀座へ、同年12月に渋谷区渋谷へ移り、2026年8月21日に商号が「株式会社ルート」に変わりました。

サイトに書かれていた住所（千代田区二番町）と、登記上の本店（渋谷区渋谷3丁目）は一致していません。営業所と本店が別の場所にあるだけのこともあり、これ自体を問題と決めつけることはできません。ただ、これから内容証明郵便を送ったり、相談先に事業者名を伝えたりするときは、新旧の商号と両方の住所を並べて書いておくと取り違えが起きにくくなります。

確認できなかったこと

鑑定師の人数や実在、閉鎖の理由、閉鎖の告知がいつ会員に届いたかは、公開情報からは分かりませんでした。消費者庁・国民生活センターのサイトでVERITAの名前を挙げた注意喚起も見当たりませんでした。

閉鎖前の料金と、今読むべき規約の条文

アーカイブに残る料金表（2026年6月16日保存）では、料金は1ポイント10円（税込）で、各種メール鑑定は1回150ポイント、つまり1,500円でした。メール鑑定以外の無料占いに料金はかからない、とも書かれています。1日2通なら3,000円、それを1か月続ければ9万円になる計算です。

利用規約（同日保存）で、今の状況に関係する条文は次のとおりです。

• 第3条（退会）：インフォメーションへの申請でいつでも退会でき、手数料はかからない。退会時に持っているポイントは消える
• 第8条（運用）：1か月の予告期間をもって会員に通知したうえで、サービスを長期的に中断または終了できる。終了によって生じた損害には一切責任を負わない
• 第9条（免責）：サービスの中断・廃止などに関連する損害について、いかなる責任も負わない
• 第11条：紛争は東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする

第8条によれば、終了の前に1か月の予告が届いているはずです。登録していたメールアドレスの受信箱と迷惑メールフォルダを「VERITA」「verita-t.jp」で検索し、お知らせのメールがあれば日付ごと保存してください。予告の有無と、閉鎖直前まで課金を促されていたかどうかは、相談のときに大事な事情になります。

「一切責任を負わない」と書かれていても

消費者契約法第8条は、事業者の債務不履行による損害賠償責任を全部免除する条項を無効と定めています。規約の免責条項がそのまま全部有効になるとは限らないということです。個別の当てはめは専門家の判断になりますが、規約の一文だけを見て相談をあきらめる必要はありません。

占いサイトの相談で国民生活センターが挙げる問題点

国民生活センターは2020年11月26日、占いサイトやアプリの相談が年間1,000件以上あり、約8割が女性からだと公表しました。件数は2016年度から2018年度まで1,400件台で推移し、2019年度は1,837件に増えていました。

同センターが相談事例から挙げた問題点は、次の5つです。

1. 無料で使うつもりが、有料のやりとりに誘導されている
2. 自分だけに向けた言葉と思わせるメッセージが、多数の消費者に届いている
3. 数字や記号、特定の言葉などを延々と送信させられ、支払いが高額になっている
4. やめたいと思っても、占い師や鑑定士に引き止められてやめられない
5. 個人情報を入力すると意図せず会員登録されたり、複数のサイトからメールが届いたりする

VERITAの規約には、命術（生年月日などで占うもの）と卜術（タロットや易など道具を使うもの）が中心のメール占いだと書かれていました。1通1,500円のメール鑑定で、上の2番や3番のようなやりとりが続いていなかったか、残っているメールで振り返ってみてください。占いサイト全般の手口は占い詐欺の解説ページでも取り上げています。

閉鎖直前の数週間を振り返る

サービスが終わる前後は、利用者側から見て経緯が分かりにくくなりがちです。次の点をメモしておくと、相談先に状況が伝わりやすくなります。

• 最後にポイントを買った日と金額
• その時点で、終了の予告を受け取っていたかどうか
• 使い切れずに残ったポイントがどれくらいあったか
• 鑑定師から「続きは次のメールで」など、継続を前提にした案内が届いていたか

サイトに入れない今、返金相談のために集めるもの

サイトにログインできない以上、鑑定のやりとりを画面から保存することはもうできません。代わりに、サイトの外に残っている記録を集めます。

1. メール：登録完了、ポイント購入、鑑定師からの通知、閉鎖の予告など、verita-t.jp から届いたメールを全部残す。通知メールに鑑定の一部が引用されていることもある
2. 支払いの記録：カードの利用明細、振込の控え、コンビニ決済の払込票や受付番号。明細の請求名がサイト名と違う場合は、日付と金額で照合する
3. スマホの中：過去に撮ったスクリーンショット、ブラウザの履歴やブックマーク
4. メモ：いつ頃から使い始め、どんな言葉で課金を続けるよう促されたか。覚えている範囲で時系列に書く

払った方法ごとの連絡先

消費者契約法の取消しと期限

消費者契約法第4条第3項第8号は、霊感など合理的に実証できない特別な能力による知見として、本人や親族の生命・身体・財産などに重大な不利益が生じるという不安をあおり、契約が必要不可欠だと告げて結ばせた契約を取り消せると定めています。この号による取消しは、追認できる時から3年、契約から10年まで行えます（第7条）。占いのメールがこれに当たるかは文面と経緯次第なので、残っているメールを持って相談してください。

相談先と、閉鎖後の問い合わせの残し方

事業者のサイトが閉じていても、相談先の窓口は変わりません。それぞれの窓口で最初に伝えることを挙げておきます。

• 消費生活センター（消費者ホットライン188）：サイトが閉鎖されていること、事業者の新旧の商号（アフォリスメン／ルート）、支払いの一覧を伝えます。
• 警察（#9110）：振込で払った場合は、振込先口座の情報を持って相談します。
• カード会社：サービスが終了し、事業者と連絡が取りにくいことを含めて説明します。
• 弁護士・法テラス：消費者契約法の取消しや、閉鎖に伴う返還請求を検討するときに。

閉鎖のお知らせには、問い合わせ先として [email protected] が書かれています。未使用ポイントの扱いや利用履歴の開示を求めるなら、このアドレスに送った文面と送信日時も記録として残してください。返事が来なくても、送った事実が経緯の一部になります。

手元の記録の整理は証拠の残し方、相談の流れはご相談の流れで説明しています。閉鎖後の相談で何から話せばよいか迷う場合は、相談予約からご連絡ください。返金を保証するサービスではない点はご了承ください。

よくある質問

Q. VERITA（ベリータ）は今も営業していますか？

A. 2026年9月24日に公式ドメインを開くと、運営を終了したというお知らせだけが表示されました。問い合わせ先として [email protected] が書かれています。

Q. VERITAの運営会社はどこですか？

A. 特定商取引法の表記では株式会社アフォリスメン（千代田区二番町）でした。法人番号公表サイトでは、同社は2026年8月21日に株式会社ルートへ商号を変更し、登記上の本店は渋谷区渋谷にあります。

Q. 閉鎖で使えなくなったポイントは返してもらえますか？

A. 規約上は退会時にポイントが消えるとされ、閉鎖時の扱いは書かれていませんでした。未使用分の返還を求めるかどうかは、支払いの記録を持って消費生活センター（188）に相談してください。結果は保証できません。

Q. コンビニで払った分も相談できますか？

A. 相談できます。払込票や受付番号、レシートを保管しておいてください。現金払いのため取り戻しは難しい傾向がありますが、事業者への申し入れの材料になります。

この記事の出典

• VERITA 公式サイト（閉鎖のお知らせ、2026年9月24日閲覧）
• VERITA 特定商取引法に基づく表記（2026年4月12日のアーカイブ）
• VERITA ご利用料金表（2026年6月16日のアーカイブ）
• VERITA 利用規約（2026年6月16日のアーカイブ）
• 国税庁 法人番号公表サイト 株式会社ルート（旧商号アフォリスメン、8011301023615）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• e-Gov法令検索 消費者契約法
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて」
• 金融庁「振り込め詐欺救済法に基づく返金制度」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。