レガーメ（legame）の評判・口コミの読み方と、ネット占いの返金ルール

「レガーメ（legame）」は legamee.jp で運営されていたメール鑑定の占いサイトで、現在は公式サイトに閉鎖の告知だけが出ています。2026年9月24日に確認すると、トップページだけでなく、特商法表記・料金・会社概要・利用規約・ヘルプの各ページも同じ閉鎖告知に置き換わっていました。いまサイトから運営者の表記や料金を読むことはできません。

そのため、レガーメの評判を知りたい人が目にするのは、法律事務所のページ、調査サイトの記事、そのコメント欄の書き込みといった第三者の情報が中心になります。この記事では、それぞれの情報をどこまで信じてよいかの見分け方と、ネットで申し込んだ占いの支払いについて使える制度を、レガーメを例に説明します。閉鎖の経緯や閉鎖後の記録の集め方はlegame（レガーメ）のサイト閉鎖後の返金相談で詳しく扱っています。

この記事はレガーメを詐欺と断定するものではなく、返金を保証するものでもありません。

レガーメの評判を調べると出てくる情報と、その確かさ

レガーメについて検索すると、性質の違う情報が混ざって表示されます。情報源ごとに、何が書かれていて、どこまで確かめられるかを整理しました。

なお、調査サイトの記事は2023年9月16日に公開され、2026年8月4日に更新されたと表示されています。記事の日付が新しくても、中身がいつの時点の情報かは項目ごとに違うことがあります。

表の下に行くほど、書かれている内容を自分で裏づけるのが難しくなります。相談の場で役に立つのは、上のほうの情報と、あなた自身の手元にある記録です。

口コミ・体験談を読むときに気をつけたいこと

調査サイトのコメント欄を見ると、レガーメについては「宝くじで小さな当選があった」という前向きな書き込みと、「総額で50万円を超えた」という書き込みが並んでいます。どちらも投稿者の申告で、当編集部は事実関係を確かめていません。評判が割れて見えるときは、次の3点を意識して読むと判断を誤りにくくなります。

「当たった」と「払い続けた」は別の問題

鑑定の内容が当たっていると感じたことと、1通ごとの課金が膨らんだことは、切り分けて考える必要があります。少額の当選や偶然の一致があっても、そのために必要以上の支払いを求められていたなら、支払いの経緯として相談の対象になりえます。

「あなただけ」の言葉は多くの人に届いている

国民生活センターは、占いサイトのトラブルの問題点として、自分だけに向けられた言葉と思わせるメッセージが多数の消費者に届いていることを挙げています。口コミに似た文面が繰り返し出てくるのは、同じ定型の文章が送られていた可能性もあります。

口コミ欄で返金を持ちかける人に注意

閉鎖したサイトの口コミ欄やSNSには、「返金できた」「この業者に頼めば戻る」と誘う書き込みが紛れ込むことがあります。相談先は、自分で公的機関や弁護士会の情報から選んでください。

アキバ法律事務所のページには、レガーメを含む占いサービスの問い合わせ例として、クレジットカードが止まって続けられなくなった、久しぶりにサイトを見たらやりとりが全部消えていた、占いの広告から登録したといった声が紹介されています。自分の状況と重なる点があれば、その経緯をメモにしておくと相談のときに伝えやすくなります。

ネットで申し込んだ占いにクーリング・オフはない

「クーリング・オフで返金してもらえないか」と考える方は多いのですが、インターネットでポイントを購入して鑑定を受ける取引は、特定商取引法上の「通信販売」にあたり、クーリング・オフの制度はありません。消費者庁の特定商取引法ガイドによると、通信販売で認められている8日以内の申込みの撤回・解除は、商品の引渡しや特定権利の移転を受けた場合の仕組みで、事業者が広告に返品特約を示していればその特約が優先されます。

それでも、支払いについて主張できる余地がなくなるわけではありません。事情によっては、次のような制度が問題になります。

消費者契約法の取消しには期限があり、原則は取消しができると気づいた時から1年、契約から5年です。霊感などによる勧誘の場合は、2022年の法改正でそれぞれ3年と10年に延びています。どれに当たるかは経緯しだいなので、自分だけで判断せず相談先で確かめてください。

家族がレガーメを使っていたと分かったとき

レガーメについて調べているのは、利用した本人ではなく家族という場合も少なくありません。カード明細や通帳で見覚えのない支払いに気づいたときは、次の順で進めると本人を追い詰めずに済みます。

1. 明細を並べる：いつから、どの方法で、いくら払ったかを表にする。請求元の名前がサイト名と違う表記のこともあるため、日付と金額で照合する
2. 本人と話す：責める言い方は避け、「どんなメールが来ていたか」「やめたいと思っていたか」を聞く。占いのやりとりでは、他言しないよう言われていることがある
3. 本人の手元の記録を守る：メールやスクリーンショットを消さないよう頼む
4. 一緒に相談する：契約の当事者は利用した本人なので、手続きは本人の同意を得て進めるのが基本。消費生活センターには家族からの相談も寄せられている

カードの利用停止や再発行は、本人がカード会社に申し出ます。高齢の家族の場合は、地域の消費生活センターや地域包括支援センターに見守りの相談をするのも一つの方法です。記録の整え方は証拠の残し方を参考にしてください。

支払い方法ごとの連絡先

サイトが閉鎖しているため、窓口になるのは支払いの経路にいる事業者です。どの経路でも、返金されるかは個別の事情で決まります。

• クレジットカード：カード会社に、レガーメへの支払いにあたる請求を示して相談する。分割払い・リボ払いで一定額以上なら、支払停止の抗弁を申し出られる場合がある（チャージバックの解説）
• 銀行振込：振込先の口座情報を控えて警察と振込先の金融機関へ。口座に残高があれば、振り込め詐欺救済法の被害回復分配金につながる可能性がある
• 電子マネー・コンビニ払い：番号の分かるレシートや払込票を持って、発行会社・収納代行会社へ。カードの番号が分かれば、発行会社が利用先や利用日時を調べられる場合がある

公式の閉鎖告知には問い合わせ先のメールアドレスが残っています。運営者に連絡する場合は、会員IDや登録メールアドレス、支払いの日付と金額を書き、送った文面を保存してください。

相談先と、相談前にそろえるもの

• 消費者ホットライン188：地域の消費生活センターの相談員が話を聞きます。クーリング・オフが使えない取引でも、取消しの見込みを一緒に考えてもらえます。
• 警察相談専用電話 #9110：銀行振込で支払っていたり、鑑定の中身に偽りがあったと考えたりする場合の窓口です。
• 法テラス・弁護士：取消しを主張して返金を求めたい場合に。

そろえておくもの：

• 支払いの一覧（日付、金額、方法）
• 登録のきっかけになった広告やメールの内容と、その時期
• 鑑定師から届いたメールのうち、当選や効果を約束した部分、送る文字を指定した部分
• 閉鎖告知の画面（表示を確認した日付が分かる形で）

準備の全体像は相談前チェックリスト、占いのトラブル全般の相談先は占い詐欺の公的相談先にまとめています。

よくある質問

Q. レガーメ（legame）の口コミに「当たった」という声があるのはなぜですか？

A. 調査サイトのコメント欄には前向きな書き込みと否定的な書き込みの両方がありますが、いずれも投稿者の申告で、事実かどうかは確かめられません。鑑定が当たったと感じたことと、支払いの求め方に問題があったかどうかは別に考えてください。

Q. レガーメに払ったお金はクーリング・オフで取り戻せますか？

A. インターネットで申し込む占いは通信販売にあたり、クーリング・オフの制度はありません。ただし、事実と違う説明や不安をあおる勧誘があった場合は、消費者契約法などで契約の取消しを主張できることがあります。

Q. 家族がレガーメに課金していたことが分かりました。家族が代わりに返金を求められますか？

A. 契約の当事者は利用した本人なので、手続きは本人の同意を得て進めるのが基本です。まず本人と話して記録を集め、一緒に消費者ホットライン188へ相談してください。

Q. レガーメの運営会社はどこですか？

A. 2024年12月に保存された公式トップページの下部には「©株式会社Sfida(スフィーダ)」と表示されていました。特商法表記のページは現在閉鎖告知に置き換わっており、当編集部は原本を確認できていません。

この記事の出典

• legame 公式サイト（閉鎖告知）
• legame トップページ（Wayback Machine 2024年12月16日保存）
• 弁護士法人アキバ法律事務所「占いサイト『legame（レガーメ）』へ多数のご相談あり」
• サクラ詐欺被害110番「legame（レガーメ）の調査結果と返金方法まとめ」
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」
• 消費者庁「消費者契約法」
• e-Gov法令検索「民法」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。