真実の鏡（占いサイト）の評判は？閉鎖後の確認方法と返金相談の期限

占いサイト「真実の鏡」の評判や、支払ったお金を取り戻せるかを調べている方へ。まず結論です。第三者サイトでこのサイトのURLとして紹介されている mirrors-of-truth.biz は、2026年9月24日の時点で接続できず、.biz ドメインの登録情報も見つかりませんでした。インターネットアーカイブに残っていたのは2026年5月27日の記録だけで、その中身はドメインの駐車サービスへ転送するだけのページでした。

そのため、運営者名・料金・支払い方法といった公式の表記は、原本で確かめることができていません。この記事では、サイトがすでに閉じている前提で、手元に残る記録から支払いを整理する方法、取消しや救済制度の期限、相談先をまとめます。口コミの引用や、占いの内容の評価はしていません。

真実の鏡のURLを確かめた結果

占いサイトとして動いていた時期の画面は、アーカイブに一度も保存されていませんでした。運営者として特定の社名を挙げる第三者サイトもありますが、元になる公式表記と照合できないため、ここでは社名を出していません。

同じ名前の別物に注意

「真実の鏡」という言葉は、手鏡の商品名、カードゲームのカード名、雑誌やウェブの心理テストの題材などにも使われています。検索結果には、この占いサイトとは関係のないページが多く混ざります。自分が使ったサイトかどうかは、登録時に届いたメールの送信元ドメインや、カード明細・振込記録の名義で確かめてください。

サイトが消えた後に、支払いの記録を集める手順

サイトが消えると、ログインして購入履歴を見ることも、鑑定師とのやり取りを読み返すこともできません。それでも、支払いの記録はサイトの外にも残っています。次の順に探してみてください。

1. メールの受信箱。登録完了、ポイント購入、鑑定の通知などのメールを、サイト名やドメイン（mirrors-of-truth.biz）で検索します。迷惑メールフォルダも確認します。
2. クレジットカードの利用明細。ウェブ明細は閲覧できる期間が限られていることがあるので、該当する月の明細を早めにPDFや画像で保存します。請求元の名義がサイト名と違っていても、日付と金額で見当をつけられます。
3. 銀行の取引履歴。振込先の銀行名・支店名・口座名義・金額・日付を書き出します。
4. 電子マネーやコンビニ払いのレシート。財布や家計簿アプリに残っていないか探します。番号の控えがあれば一緒に保管します。
5. スマートフォンのスクリーンショット。鑑定の文面や支払いを促された画面を撮っていれば、日付順に並べます。

集めたものは、日付・支払い方法・金額・名義・そのとき言われたこと、の5列の表にまとめると、相談先に状況を短く伝えられます。国民生活センターも、占いサイトとのやりとりはトラブルになったときの証拠になるとして、画面の保存を勧めています。

記録が見つからない部分は、覚えている範囲で埋めてかまいません。「だいたい何月ごろ」「コンビニで何回くらい」といった概算でも、相談員が確認すべき先を絞る手がかりになります。記憶で書いた部分には印をつけ、記録で確かめた部分と分けておくと、あとで食い違いが出たときに説明しやすくなります。

占いサイトで相談が多いやり取りの特徴

国民生活センターが2020年11月にまとめた資料では、占いサイト・アプリの相談は年1,000件以上、相談者の8割が女性でした。同センターが挙げた問題点を短くまとめると、次の4つです。

1. 無料のつもりで始めたのに、いつの間にか有料のやり取りに切り替わる
2. 自分宛てに見える文面が、実際には大勢に一斉に届いている
3. 意味の分からない文字や数字を送らされ続け、料金がふくらむ
4. やめようとすると引き止められ、抜け出しにくい

2023年8月の「見守り新鮮情報」でも、「もう少しで宝くじの当選番号を教える」と言ってやりとりを引き延ばしたり、「最後まで鑑定を受けないと不幸になる」と不安をあおったりする占いサイトの例が紹介されています。真実の鏡でこうしたやり取りがあったかどうかは、公的な資料からは確認できていません。自分のやり取りを振り返るときの物差しとして使ってください。

振り返りのためのチェック項目

• 最初は無料と案内されていたか。いつから有料になったか
• 同じ内容の鑑定を受けるために、何度も支払いが必要になっていなかったか
• 「今やめると運気が下がる」「不幸になる」といった言葉があったか
• 意味の分からない文字や数字の送信を求められたか

返金を求めるときの期限：取消し・公告・カード

サイトが閉じた後の相談で大事なのは、使える制度ごとに期限があることです。

消費者契約法の取消し

消費者契約法は、事業者のうその説明や不安をあおる勧誘などで結んだ契約を、消費者が取り消せる場合を定めています。期限は原則として「追認できる時から1年・契約から5年」です。例外が霊感などを使った勧誘で、特別な力による見立てとして重大な不利益を避けられないと不安にさせ、契約が不可欠だと告げたケース（第4条第3項第8号）は、3年・10年に延びています（第7条）。

どの規定に当てはまるか、いつから期間を数えるかは事情によって違います。「だいぶ前のことだから」と自分で判断せず、記録をそろえて相談してください。霊感を名目にした勧誘の傾向は「霊的な問題」を名目とした高額請求で解説しています。

振込先の口座を公告で探す

銀行振込で払っていた場合、振込先の口座が犯罪に使われたとして凍結されていれば、振り込め詐欺救済法にもとづき、預金保険機構のサイトに公告が出ます。このサイトでは口座番号から公告を検索できます。公告には支払申請の受付期間があり、その期間内に申請しないと分配を受けられません。まず振込先の銀行と警察に連絡し、手続きの流れは口座凍結の手続きで確認してください。

カード会社への申し出

クレジットカードの場合も、時間がたつほど対応できることが少なくなる傾向があります。カードを分割やリボで使っていたなら、支払停止の抗弁が使えないかも確かめます（一括払いは割賦販売法の対象外。金額の条件は日本クレジット協会の案内を参照）。流れはチャージバックの説明にまとめています。

払った方法ごとの連絡先と用意するもの

支払い方法ごとに、連絡先と手元に要るものを整理します。

振込と電子マネーは、国民生活センターが「取り戻すのは非常に困難」と明言している支払い方法です。それでも、まず振込先の銀行や発行会社に一報を入れ、警察へ届け出ておくことが、その後の手続きの前提になります。関東財務局も、番号を伝えるだけで価値が移るサーバ型電子マネーが詐欺の支払いに悪用されていると注意を呼びかけています。発行会社や収納代行会社への伝え方は、電子マネーとコンビニ払い、それぞれの解説ページにあります。

サイトが閉じていると、事業者本人に返金を求めるのは現実的に難しくなります。支払いを仲介した側（カード会社・銀行・発行会社）への連絡を先に進めるのが、選べる手を残すことにつながります。

相談先と、相談の場で伝えること

相談先の第一候補は消費者ホットライン188です。最寄りの消費生活センターなどにつながります。サイトが閉じた後でも、残っている記録をもとに相談できます。脅迫めいた連絡や、個人情報をさらすと言われている場合は、警察相談専用電話 #9110 にも相談してください。返金請求の手続きを任せたいときは、弁護士や司法書士に個別に相談することになります。

相談の場で伝えることを、あらかじめメモしておきましょう。

• サイト名「真実の鏡」と、分かればドメイン（メールの送信元から確認）
• 使い始めた時期と、最後に支払った時期
• 支払いの一覧（日付・方法・金額・名義）
• 支払いのきっかけになった言葉（覚えている範囲で、日付とともに）
• 残っている証拠の種類（メール、明細、レシート、スクリーンショット）

証拠の集め方は証拠の残し方・保存方法、相談の全体の流れは返金相談の流れ、事前の確認には相談前チェックリストが使えます。当サイトの無料相談予約からも連絡できます。お金が戻るかどうかは、支払い方法、経過した時間、残っている記録によって大きく変わり、相談すれば必ず戻るものではありません。

よくある質問

Q. 真実の鏡の運営会社はどこですか？

A. 特商法表記のページが残っていないため、公式の表記では分かりませんでした。第三者サイトに運営者名の掲載はあるものの、原本を確かめられないので、ここでは挙げていません。

Q. 真実の鏡のサイトが開けません。閉鎖したのですか？

A. 2026年9月24日の時点で、第三者サイトがURLとして紹介している mirrors-of-truth.biz には接続できず、ドメインの登録情報も見つかりませんでした。2026年5月の保存記録では、すでに転送ページに変わっていました。

Q. サイトがなくなっても返金の相談はできますか？

A. できます。カード明細、振込記録、電子マネーのレシート、メールなど、サイトの外に残る記録をもとに、カード会社・銀行・発行会社や消費生活センター（188）に相談できます。返金されるかどうかは個別の事情によります。

Q. 何年も前の支払いでも取り消せますか？

A. 消費者契約法の取消権には期限があり、原則は追認できる時から1年・契約から5年、霊感などを用いて不安をあおった勧誘の場合は3年・10年です。どれに当てはまるかは事情によるので、早めに相談して確かめてください。

この記事の出典

• mirrors-of-truth.biz（Wayback Machine 2026年5月27日保存・転送ページ）
• 国民生活センター「それって占い？！占い師や鑑定士を名乗る者から次々とメッセージが届いてやめられない」（2020年11月26日）
• 国民生活センター 見守り新鮮情報「いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて！」（2023年8月8日）
• e-Gov法令検索 消費者契約法（第4条・第7条）
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 日本クレジット協会「支払停止等の抗弁に関する手続きについて（ご案内）」
• 国民生活センター「悪質通販サイトを巡るトラブルにご注意」（2024年12月11日・支払い方法別の対応）
• 財務省関東財務局「電子マネーを悪用した詐欺にご注意ください！」
• 消費者庁「消費者ホットライン188」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。