EVERYエブリーへの誘導の流れと、振込・カード・電子マネー別の返金手順

マッチングアプリやSNSで知り合った相手と話しているうちに、「こっちのサイトで続きを話そう」とEVERY（エブリー）に登録するよう言われた。そんな経緯で名前を検索した人に向けた記事です。

この記事では、別のサイトへ誘導されるまでの流れと、払ったお金を取り戻すために、支払い方法ごとに何をすればよいかを順を追って説明します。EVERYの料金表や利用規約の中身はEVERYの料金と規約の記事にまとめました。EVERYを詐欺と断定するものではなく、返金を約束するものでもありません。

EVERYについて公開情報から言えること

複数の第三者サイトは、EVERYを「ほかのアプリやサイトで知り合った相手から誘導される有料のメール交換サイト」として紹介しています。ドメインとして挙げられているのはevery-enjoy.comで、2026年9月25日に当サイトが開いたところ、現在は「ELEGANT」という別の名前が表示されていました。

第三者サイトにはEVERYの運営者として国内の法人名も載っていますが、公式の表記でEVERY名義のものを確認できなかったため、この記事では書いていません。以下は、EVERYという名前に限らず、別サイトへの誘導から始まるトラブル全般に当てはまる内容として読んでください。

別のサイトへ移されるまでの典型的な流れ

消費者庁は、無料のSNSで好きなタレントのページを見ていたところ、そのタレント本人を名乗る相手から「事務所に内緒なので別サイトでやり取りしたい」とメッセージが届き、移った先のサイトでメール交換のポイント代として260万円を払ってしまった相談例を紹介しています。国民生活センターも、出会い系サイトの最近の事例として、動画共有SNSをきっかけに登録したサイトで電子マネーを使ってポイント代を払い続けたが、一度も会えなかったという相談を挙げています。

こうした事例を並べると、段階はおおむね次のように進みます。

1. 接点：マッチングアプリ、SNS、動画サイトのコメント欄など、無料の場所で知り合う。
2. 連絡先の交換：LINEなど、さらに別のアプリに移る。
3. 移る理由の提示：「このアプリは規約が厳しい」「スマホが壊れて前の連絡先が使えない」「事務所に知られたくない」など、もっともらしい理由で特定のサイトを指定される。第三者サイトでは、EVERYへの誘導でもこうした理由が使われたと紹介されている。
4. 有料の段階：指定されたサイトでは、メール1通ごとにポイントが要る。
5. 先延ばし：会う約束、連絡先の交換、お金の受け渡しなどが、あと少しのところで何度も延期される。

この流れの中で、引き返しやすいのは3番目の段階です。無料で話せていた相手が、わざわざお金のかかる場所へ移ろうと言い出した理由を、一度立ち止まって考えてみてください。「相手の都合」を理由に自分の出費が増える形になっているなら、移る必要はありません。すでに4番目や5番目の段階にいる場合でも、今日から支払いを止めることはできます。

誘導の途中で気づくための5つのサイン

• 相手が指定するサイトが、自分の知らない名前で、検索しても公式の情報がほとんど出てこない。
• LINEなど無料で話せる手段があるのに、あえて有料のサイトに移ろうとする。
• サイトに移ったとたん、相手の返信が短くなったり、質問に質問で返されたりする。
• 「連絡先を送るには〇〇ポイント」「文字化けを直すには手数料」など、やり取りのたびに新しい費用の名目が出てくる。
• 相手が有名人や、お金を渡したいという人物を名乗っている。

消費者庁は、サクラサイトの誘い文句には出会いを求めるもののほか、芸能人を励ましてほしいという同情を誘うもの、お金をあげるという利益を持ちかけるものなどがあると整理しています。どれか一つでも当てはまったら、そのサイトでのポイント購入は止めて、ここまでの記録を保存してください。

支払い方法別の返金手順

サイトの運営者と連絡が取れなくても、お金の通り道にいる会社や制度を使って動けることがあります。払った方法ごとに、手順を順番に書きます。

どの方法でも、動き出すのは早いほど有利です。振り込まれたお金は短い期間で引き出されたり別の口座へ移されたりすることがあり、電子マネーも番号を伝えた後はすぐに使われてしまうおそれがあります。記録の整理が途中でも、まずは連絡だけ先に入れておきましょう。

銀行振込で払った場合

1. 振込先の銀行に電話し、詐欺の被害に遭ったおそれがあるとして、口座の利用停止を相談する。
2. 警察に相談し、被害の届出を検討する。振込の控えとやり取りの記録を持参する。
3. 口座が凍結されると、振り込め詐欺救済法の手続きが始まる。預金保険機構のサイトで公告が出されるので、口座名義などで検索して確かめる。
4. 支払手続が始まったら、決められた期間内に振込先の銀行へ申請する。残高があれば、被害額に応じて分配金が支払われる。

口座に残っているお金が少なければ、戻る額も限られます。詳しい流れは銀行振込の被害回復をご覧ください。

クレジットカードで払った場合

1. カードの明細で、該当する請求の利用店名・日付・金額を確かめる。
2. カード会社の窓口に、約束されたサービスを受けられていない経緯を伝え、調査を頼む。カード会社が加盟店側と請求を調整する仕組み（チャージバック）が使われることもあるが、利用者の権利として必ず認められるものではない。
3. 一定の条件を満たす分割払い・リボ払いなら、支払停止の抗弁を書面で申し出られる場合がある。

電子マネーで払った場合

1. カードの番号やレシート、チャージの履歴を手元にそろえる。
2. できるだけ早く発行会社に連絡し、使われていない残高を止められないか相談する。
3. 警察や消費生活センターにも経緯を伝える。

日本資金決済業協会は、電子マネー（プリカ）をだまし取る手口の入り口として、“おいしい話”で悪質なサイトに誘い込むものや、出会い系サイトのサクラによるものを紹介し、怪しいと思ったら一人で判断せず、家族や友人など周りの人に相談するよう呼びかけています。

どの支払い方法でも共通して大切なのは、連絡した日時、相手の部署や担当者名、言われた内容をその都度メモすることです。後で弁護士や消費生活センターに相談するとき、どこまで手続きが進んでいるかを正確に伝えられます。

「返金できます」という連絡には注意

被害に遭ったあとは、「返金の手続きを代行する」「今なら取り戻せる」という連絡や広告が目に入りやすくなります。国民生活センターは、返金すると言いながら、決済アプリの操作をさせて逆にお金を送らせる「返金詐欺」について繰り返し注意を呼びかけています。2024年7月の発表では、こうした相談が2023年4月の21件から2024年4月には444件に増えたと紹介されています。

返金の話を持ちかけられたら、まず相手が誰なのかを確かめてください。役所や消費生活センターを名乗っていても、自分から188番にかけ直して確かめる方が確実です。公的な窓口が、電話やメールで「返金のために手数料を払ってください」「アプリを操作してください」と求めることは考えにくいと覚えておいてください。返金をうたう話への対処は返金詐欺の解説でも取り上げています。

相談の窓口と、持っていくもの

相談先は、消費者ホットライン188（消費生活センター）、警察相談専用電話#9110、振込先の銀行やカード会社、そして弁護士です。どこに相談するときも、次の資料があると話が早く進みます。

• 最初に相手と知り合ったアプリやSNSの画面（相手のプロフィールを含む）
• EVERYに移るよう言われたメッセージ
• EVERYでのやり取りと、ポイントの購入履歴
• 振込の控え、カードの明細、電子マネーのレシート

最初の接点になったアプリにも、相手のアカウントを通報しておくと、同じ相手からの被害を減らすことにつながります。相手のアカウントは突然消えることがあるので、通報の前にプロフィール画面とやり取りを保存しておいてください。マッチングアプリの多くは、アプリ内に通報の機能を用意しています。弁護士への相談を考えている場合は相談の流れを確認してください。

よくある質問

Q. EVERYに誘導した相手と、EVERYの運営者は同じですか。

A. 公開情報からは分かりません。第三者サイトには、誘導した相手がサイト側の人物ではないかと指摘するものもありますが、当サイトでは確かめられていません。誘導のメッセージは、相談のときに経緯を示す資料になるので保存しておいてください。

Q. 振込先の口座が凍結されたかどうかは、どうやって知ることができますか。

A. 振り込め詐欺救済法の手続きが始まると、預金保険機構のサイトに公告が掲載されます。公告は金融機関名や口座名義などで検索できます。分からないときは、振込先の銀行や預金保険機構の問い合わせ窓口に確かめてください。

Q. EVERYにカードで払ったポイント代は戻りますか。

A. カード会社に調査を頼むことはできますが、戻るかどうかはカード会社の判断や個別の事情によります。明細の利用店名と日付、サービスを受けられなかった経緯をまとめてから連絡してください。

この記事の出典

• 消費者庁「サクラサイトトラブル」
• 国民生活センター「出会い系サイト（各種相談の件数や傾向）」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 日本クレジット協会「支払停止の抗弁について」（PDF）
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 国民生活センター「引き続き返金詐欺に注意！『○○ペイで返金します』と言われたら詐欺を疑って！」（2024年7月31日）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。