Nine（ナイン）の評判・口コミは？jncema.comの特商法表記と料金

「Nine（ナイン）」という出会い系型のサイトについて調べている方へ。2026年9月26日の時点で、jncema.com のアドレスで「Nine」を名乗るサイトが動いていました。特定商取引法の表記に載っている事業者は「RG company」、所在地はカナダ・アルバータ州エドモントンの住所です。料金は1ポイント10円で、メール送信が46pt（460円）、メールアドレスの送信が500pt（5,000円）とされていました。

当サイトでは読みが同じ「9ナイン」も取り上げていますが、そちらでは公式サイトを特定できていません。このページで扱うのは、旧ページに記載のあった jncema.com の Nine です。数字や表記は公開ページから書き写したもので、事業者を悪く言う意図も、お金が戻る見込みを示す意図もありません。

jncema.comの「Nine」で確かめた基本情報

運営責任者として個人名も書かれていますが、この記事では扱いません。「RG company」がどの国でどのように登記された法人なのかを示す情報は、表記にはありませんでした。行政側の資料も探しましたが、Nine や jncema.com の名前を挙げて注意を促すものは、消費者庁にも国民生活センターにも警察庁にも見つかっていません。

ドメインが登録されたのが2026年3月なので、このアドレスでのサイトの歴史は半年ほどです。旧ページを作った時点とは別のアドレスに移っている可能性や、この先また移る可能性もあるため、手元の記録では「サイト名」より「アドレス」を優先して控えてください。

アドレスを送るだけで5,000円：料金表を円に直す

利用規約の料金欄をもとに、1pt＝10円で換算しました。

読むのは無料、書くと460円という組み立ての中で、ひときわ目立つのが「メールアドレス送信」の500ptです。相手と直接やり取りしようと自分のアドレスを送ると、その1回で5,000円が消えます。サイトの中で「アドレスを教えて」と頼まれ、送ろうとしたらポイントが足りない、という展開になれば、連絡先を渡すだけで大きな出費になります。しかも、アドレスを送ったあとに相手から連絡が来る保証はありません。

規約には「1ポイント＝10円とし、それ以上付加されている分はサービスポイント」という一文があり、まとめ買いでおまけが付く売り方をしているとうかがえます。一方で、買ったポイントは使ったかどうかにかかわらず、返品も払い戻しも買い取りもしないと定めています。

表記どうしを並べると見えてくる食い違い

特商法表記、利用規約、トップページを読み比べると、いくつか噛み合わない点がありました。どれも単独で違法と言えるものではありませんが、困ったときに「誰に、どこで」話をすればよいのかが見えにくくなる要素です。

• 住所と裁判所：事業者の住所はカナダなのに、規約は紛争の第一審を大阪地方裁判所の管轄と定めている
• 連絡先のドメイン：サポート用のメールアドレスは jncema.com ではなく、無関係に見える別のドメインのもの
• 「番組」という呼び方：トップページは「当番組は基本無料、一部番組内課金あり」と、サイトを番組と呼んでいる
• 出会いの扱い：規約には「出会いを斡旋・保証するものではございません」とある一方、トップには相手の性別・年齢・趣味で絞り込む検索欄が置かれている
• 届出番号：出会い系サイト規制法にもとづく届出の番号が、トップにも規約にも特商法表記にも書かれていない
• 支払方法：特商法表記に、支払方法の欄が見当たらない（規約に「前払いのみ」とあるだけ）

とりわけ連絡先の問題は、あとで効いてきます。サイトとサポートでドメインが違うと、サイトが閉じたり移ったりしたときに、どのアドレスへ連絡すれば届くのかが分からなくなります。問い合わせを送る前に、表記に書かれたサポートのアドレスを画面ごと保存し、送ったメールと返ってきたメールをまとめて残しておくと、やり取りの経過を示す材料になります。

通信販売の広告では、事業者の名称・住所・電話番号や支払方法を示すことが特定商取引法で求められています（請求があれば遅滞なく提供すると示したうえでの省略が認められる場合もあります）。また、出会い系サイト規制法のもとでは、異性交際を望む人の情報を公開して利用者どうしを連絡させる事業は、始める前に公安委員会への届出が必要です。表記を開いて番号や項目がそろっているかを見ることは、登録前にできる数少ない確認の一つです。

海外住所の事業者に払ったお金の相談ルート

相手の住所が国外だと、書面を送る、話し合いを申し入れるといった通常の手段が取りにくくなります。そのぶん、お金の通り道である決済の側から働きかける方法を先に考えます。

決済手段ごとの窓口

• クレジットカード：カード会社に、明細のどの請求がNineのものかを示して調べてもらう。請求元の名前がサイト名と違うこともあるので、明細を見ながら電話する
• 銀行振込：振込先が国内の口座なら、その銀行と警察に知らせる。口座が凍結されれば、振り込め詐欺救済法の手続きで分配を受けられる可能性がある
• 電子マネー：番号を渡してしまったときは、すぐ発行会社に利用を止められないか尋ねる

カードの請求が外国の通貨で処理されると、明細に海外事務手数料が上乗せされることもあります。ポイントの購入画面に出ていた円の金額と、明細の金額を並べて控えておけば、どの請求がどの購入に当たるかを説明しやすくなります。

越境消費者センター（CCJ）

国外の事業者との取引で困ったときは、国民生活センターの越境消費者センターがウェブで相談を受け付けています。相手の国が分かっているほど手を打ちやすいので、カナダの住所が写った特商法表記のスクリーンショットを添えられるようにしておくと役立ちます。

登録前・登録直後に確かめておきたいこと

まだ登録していない、あるいは登録したばかりという段階なら、次の点を先に確かめておくと安心です。

1. 特商法表記に、事業者の国と連絡手段（電話が使えるか）が書かれているか
2. 公安委員会に出した届出の番号が、表記のどこかに載っているか
3. 1通あたり、アドレス送信あたりの単価を円に直して、自分が払える範囲か
4. 退会の方法が書かれているか

4つ目について、Nine の規約では、サイトのインフォメーション宛てに退会したい旨をメールで伝える方式で、退会に費用はかからないとされています。退会のメールを送ったら、送信済みフォルダの控えを消さずに残しておきましょう。広告メールの配信停止も同じ宛先への申告で受け付けると書かれています。

Nineから届く広告メールとの付き合い方

Nine のトップにある登録ボタンの下には、規約とサイトからのメール配信に同意して登録するよう求める注記があります。つまり登録すると、サイトからの広告やお知らせのメールが届くようになるということです。規約では、配信の停止もインフォメーション宛てのメールで申告する方式とされています。

停止を申し込んでも案内が続く、あるいは Nine 以外の名前のサイトからも似たメールが届き始めた、という場合は、無理に一通ずつ対応しなくてかまいません。メールアプリの受信拒否やフィルタで振り分け、しつこいものは迷惑メール相談センターに情報として送る方法があります。本文のリンクから別のサイトに登録を進めると、そこで新たにポイントを買う流れに入りやすいので、リンクは開かずにおくのが無難です。

相談窓口と、Nineについて伝えること

• 188：最寄りの消費生活センターの相談員につながる
• #9110：お金をだまし取られたと感じたときの警察の相談窓口
• 越境消費者センター：国外の事業者との取引の相談（ウェブ受付）

相談の場では、次のことを順に伝えられるようにしておきます。

• サイトのアドレスが jncema.com であること、登録に使ったメールアドレス
• ポイントを買った日付と金額、どの方法で払ったか
• アドレス送信やポイント追加を促されたメッセージ（表示名と日時が写った画面）
• 特商法表記と規約のページを保存したもの

画面の保存方法は証拠の残し方にまとめています。検索で見つけた業者から「取り戻せる」と持ちかけられたときは、依頼する前に二次被害の注意点にも目を通してください。

よくある質問

Q. Nine（jncema.com）の運営会社はどこですか？

A. 特商法表記では「RG company」、所在地はカナダ・アルバータ州エドモントンとされています。法人としての登記などは確認できませんでした。

Q. Nineを退会するにはどうすればいいですか？

A. 規約では、サイトのインフォメーション宛てに退会したい旨をメールで伝える方式で、費用はかからないとされています。送ったメールの控えを残しておきましょう。

Q. 「9ナイン」の記事で扱っているサイトと同じですか？

A. 9ナインの記事では公式サイトを特定できておらず、同じかどうかは確かめられません。お手元の記録にあるアドレスが jncema.com なら、このページの内容が当てはまります。

Q. Nineで買ったポイントは返金されますか？

A. 表記と規約のどちらも、返金はしないとしています。ただ、支払いのいきさつによっては相談窓口を通じて話し合える場合もあるので、188に経緯を伝えてみてください。

この記事の出典

• 国民生活センター「越境消費者センター」
• 警視庁「インターネット異性紹介事業とは」
• 消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 迷惑メール相談センター（日本データ通信協会）
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の検索。2026年9月26日確認）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。