Nonstop（ノンストップ）の評判・口コミは？サイトが消えた後の返金相談

Nonstop（ノンストップ）という名前のサイトについて調べている方へ。先に結論を書くと、この名前の出会い系型サイトについて、いま確かめられる公式の情報はありません。第三者の調査サイトには2024年2月の日付で「non-stop1non-go.com」というURLが載っていますが、2026年9月26日に照会したところ、このドメインは登録されておらず、インターネット・アーカイブにも保存された画面は見つかりませんでした。

テレビ番組の「ノンストップ！」をはじめ、同じ名前を持つものは世の中にたくさんあります。そうした番組や会社はこの件と無関係と考えられるので、名前だけで結びつけないようにしてください。このページでは、サイトが消えてしまった後にできることを、手元に残る支払いの記録から順に説明します。書いてあるのは一般的な手順であり、特定の事業者を責め立てる目的はありません。また、手順どおりに動いても払ったお金が必ず戻るとは限らない点も、あらかじめお伝えしておきます。

Nonstopについて確かめられたこと

• 第三者の調査サイトに2024年2月23日付の記事があり、URL（non-stop1non-go.com）、ベトナムに所在するとする会社名、1pt10円の料金が載っている
• その社名や料金を、Nonstop自身の特商法表記など原本で裏づけることはできなかった（サイトも保存記録も残っていない）
• ドメインは2026年9月26日時点で登録がない（登録情報の照会で該当なし）
• 消費者庁、国民生活センター、警察庁の公表資料に、Nonstopの名前を挙げたものはなかった

社名は原本で確かめられないため、この記事には載せていません。第三者サイトの記事では、支援金を受け取れるというメールから登録へ誘われ、その後「〇〇手数料」の名目で支払いを求められ続けた、という流れが紹介されています。次の節で触れる消費者庁の注意喚起とも重なる組み立てです。

ドメイン名に注目すると、「non-stop」のあとに数字の「1」と「non-go」が続く、読み取りにくい並びになっています。似た綴りのドメインで新しいサイトが作られることも考えられるので、自分が登録したURLを正確に控えることが、後の相談で取り違えを防ぐことにつながります。

支援金メールから有料メッセージのサイトへ移される流れ

名前は違っても、同じ組み立ての誘いは何度も報告されています。たとえば令和7年9月11日付の消費者庁の注意喚起には、相談者が実際に言われた言葉として、次のようなものが並んでいます。

• 受け取る支援金は「外国の銀行口座に保存されている」
• 「この支援金は、国がやっているもので安心である」
• 「間違いなく支援の受け取りができる」

同じ資料には、手数料を払わせる前の段階で、やり取りのたびにポイントを使うサイトへ移らせていた事例も含まれています。受け取りの相談をするたびにメッセージ代がかかる仕組みでは、話が長引くほど支払いが増え、相手の側だけが得をします。

消費者庁は、相手の名前や会社名をインターネットで検索し、過去のトラブル事例が出てこないか調べることも勧めています。このページにたどり着いた方は、すでにその一歩を踏み出しています。資料が挙げる手数料は3,000円や1万円と少額ですが、少額だからこそ「これくらいなら」と払ってしまい、次の請求につながります。金額の大小ではなく、「受け取るために先に払う」という順番そのものを疑う目安にしてください。検索して情報が見つからないときも「問題がない」という意味ではないので、支払いは止めたまま相談に移ってください。

サイトが消えても手元に残る6つの記録

サイトが開けなくなると「もう何も残っていない」と感じがちですが、実際には外側に記録が残っています。

ブラウザの閲覧履歴に「non-stop」などの文字列が残っていないかも確かめてください。スマートフォンの写真アプリに、当時撮ったスクリーンショットが紛れていることもあります。見つけたものは日付順に並べ、1つのフォルダにまとめておきましょう。

残った記録から相手の手がかりをたどる

カード明細の請求元

サイト名と違う名前が明細に載っていたら、それはカード決済を取り次いだ会社である可能性があります。カード会社に該当の行を示し、「このサイトの利用分として請求されたもので、経緯を確かめたい」と伝えると、加盟店側への照会を含めて調べてもらえることがあります。

振込先の口座

個人名義や、事業と関係がなさそうな名義の口座に振り込んでいたなら、振込先の銀行と警察に連絡します。口座が凍結されると預金保険機構のサイトに公告が出て、振り込め詐欺救済法にもとづく分配の手続きに進む場合があります。

電子マネーの番号

まだ使われていなければ止められることがあるため、発行会社の窓口へすぐ連絡します。購入時のレシートとカード本体は捨てずに取っておいてください。発行会社に伝えるのは、カードの種類、番号、購入した日時と店、相手に番号を伝えた日時の4点です。番号を写真で送った場合は、その送信画面も保存しておきます。

コンビニ払い

払込票に書かれた収納代行の会社に問い合わせると、どの事業者への支払いとして受け付けたかを教えてもらえる場合があります。払込票を捨ててしまっていても、店のレシートに受付番号が印字されていれば手がかりになります。

いまも支援金のメールが届いているなら

Nonstopのサイトは消えていても、同じアドレスに別の名前で「支援金」「当選」の案内が届き続けることがあります。一度反応したアドレスは、反応のあった宛先として扱われやすいためです。

• 返信しない。「受け取りを辞退します」と断る返事も送らない
• 本文のリンクは開かない。開いてしまったら、その先で個人情報やカード番号を入れない
• メールアプリの受信拒否やフィルタで振り分ける
• 削除する前に、差出人と件名が写る一覧の画面を1枚だけ保存しておく

何度も届く場合は、迷惑メール相談センターのフォームからそのメールを知らせる方法もあります。すでにお金を払った後で同じような案内が来た場合は、「前の支払いを取り戻すための手続き」を装っていることがあるので、特に注意してください。

「取り戻せます」という連絡には慎重に

サイトが消えたあと、「Nonstopの被害金を回収できる」「調査費用を払えば相手を突き止められる」といった連絡が届くことがあります。トラブル解決をうたって先に費用を取る業者については、国民生活センターが以前からアダルトサイトのトラブル解決をうたう探偵業者の例を挙げて注意を促しています。

費用を払う前に、188で相手の話に無理がないか聞いてみてください。弁護士や司法書士を名乗る場合も、所属する会の名簿で名前を確かめられます。見分けの目安として、①相談の前から「必ず戻る」と言い切る、②着手金などを電子マネーや個人名義の口座で求める、③事務所の所在地や登録番号を示さない、のどれかに当てはまる相手には、お金を渡さないほうが安全です。詳しくは二次被害の注意点をご覧ください。

相談先と、Nonstopの件の伝え方

• 188：お住まいの地域の消費生活センターにつながる
• #9110：お金をだまし取られたと感じたときの警察の窓口
• 法テラス：弁護士への相談先を案内してもらえる

相談では、「Nonstopというサイトで」と名前を出すだけでは話が進みにくいので、上の表の記録を使って「いつ、どの方法で、いくらを、どこへ」払ったかを伝えます。名前の似たサイトが多いため、URLの綴り（数字が混じっていたかどうか）も控えておくと、取り違えを防げます。

話す内容は、次のようなメモにしておくと伝え漏れが減ります。「2024年○月、支援金が受け取れるというメールが届き、Nonstopというサイトに登録した。受け取りの手数料としてポイントを○回、合計○円分買った。支払いはカード（明細の請求元は○○）と電子マネー。いまはサイトが開けない」。数字が分からない部分は空欄のままでかまいません。相談の段取りは相談の流れ、記録の整え方は証拠の残し方にまとめています。

よくある質問

Q. Nonstop（ノンストップ）のサイトはいまも見られますか？

A. 2026年9月26日時点で、第三者サイトに載っていたドメインは登録されていませんでした。似た名前で新しいサイトが作られることもあるので、届いたメールのリンクは開かず、URLだけを控えてください。

Q. Nonstopの運営会社は分かりますか？

A. 第三者サイトに海外の会社名が掲載されていますが、原本を確かめられないため、この記事には書いていません。

Q. サイトが消えたら、払ったお金はあきらめるしかありませんか？

A. そうとは限りません。カード会社、銀行、電子マネーの発行会社は、それぞれ取引の記録を持っています。どこまで対応してもらえるかは状況によりますが、まず188に相談してください。

この記事の出典

• 消費者庁「支援団体等の名称をかたり、いわゆる支援金の給付を持ち掛けて架空の料金請求を行う事業者に関する注意喚起」（令和7年9月11日）
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 国民生活センター「『アダルトサイトとのトラブル解決』をうたう探偵業者にご注意！」（2016年12月15日）
• 政府広報オンライン「警察に対する相談は警察相談専用電話『#9110』番へ」
• ICANN Lookup（ドメイン登録情報の検索。2026年9月26日確認）
• 迷惑メール相談センター（日本データ通信協会）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。