軌跡ノ箱庭の相談事例｜ギフトカード払いの記録と返金相談の手順

軌跡ノ箱庭（きせきのはこにわ）について相談したい方、とくにギフトカードや電子マネーで支払った方に向けた記事です。

公式サイトの特定商取引法の表記には、対価の支払方法として「ギフトカード決済」と書かれています。コンビニなどで買うプリペイド型の電子マネーは、支払った後に取り戻すのが難しい手段の一つで、残せる記録も限られます。まずは手元のレシートやカードを捨てないこと。そのうえで、この記事の順番で整理していけば、相談窓口で状況を正確に伝えられるはずです。

記事の内容は、公式サイトの表示と公的機関の公表資料にもとづいています。口コミや体験談は扱っていません。

公式サイトで確認できた軌跡ノ箱庭の表記

2026年9月24日に編集部が確認した内容です。

特定商取引法の表記と料金ページで、支払方法の書き方がそろっていません。実際にどの方法で払ったかは、ご自身の購入画面やレシートで確かめる必要があります。

ほかのメール占いサイトと同じ作り

トップページの紹介文、1通150ptの料金体系、利用規約の条文の構成は、当サイトで取り上げている「幸せの黒猫」のサイトとほぼ同じでした。運営法人名は異なり、両者の関係は公開情報からは分かりません。似た作りのサイトが複数あるということは、画面の見た目だけでは自分が使ったサイトを取り違えやすい、ということでもあります。サイト名とドメインは必ず書き留めておきましょう。

国民生活センターが公表したギフトカード払いの相談

国民生活センターが2020年11月26日に公表した占いサイトの報告書には、プリペイド型電子マネーで支払った相談が2件載っています。

「三つの徳」を授かるまで、4か月で300万円

50歳代の女性が「無料鑑定」の広告から占いサイトに生年月日を登録し、「健康の徳」「人間関係の徳」「金運の徳」を授けると言われた事例です。二つは早めに授かったものの「金運の徳」がなかなか授からず、無料期間が過ぎてもやりとりが続きました。毎日のようにコンビニでプリペイド型電子マネーのギフトカードを買ってポイントを購入し、やめようとすると「今やめるとこれまでのやりとりのすべてが無駄になる」と引き止められます。鑑定士は病気で余命わずかだと言い、その師匠も現れて相手が増えていきました。4か月で300万円を支払い、家族に「騙されているのではないか」と言われて気付いたといいます。

退会したら記録が消え、手元にはレシート1枚

50歳代の男性が無料だと思って占いアプリを入れたところ、無料は最初の3日間だけでした。宝くじに2回当たった人がいるという話を信じてやりとりを続け、プリペイド型電子マネーを3〜4回買って合計3万2,000円を支払っています。おかしいと思って退会すると、それまでのやりとりの記録がすべて消え、最後に買った電子マネーのレシートしか残っていなかった、という相談です。

同じ報告書によると、占いサイト等の相談での支払い方法は、クレジットカード等が47.2%、銀行振込等が45.9%、プリペイド型電子マネー等が6.8%で、電子マネー等の割合は増える傾向にありました。

ギフトカード・電子マネーで払ったときに残すもの

関東財務局は、サーバ型の電子マネーはカードそのものを渡さなくても、カードに書かれた番号を伝えるだけで価値を渡したことになると注意しています。手元のカードやレシートが「何を、いつ、いくら渡したか」を示すほぼ唯一の記録になる、ということです。

「コンビニ払い」と「ギフトカード払い」を区別する

コンビニの払込票で代金を払う方法と、コンビニで電子マネーのカードを買って番号を伝える方法は、同じ「コンビニで払った」でも記録の残り方が違います。国民生活センターが2024年12月に紹介した通販サイトの事例では、コンビニ払いを選んだ20歳代の男性が、実際にはプリペイド型電子マネーでの支払いを求められ、番号を伝えた後に商品が届きませんでした。ご自身がどちらの方法で払ったのか、レシートの印字で確かめてください。

先ほどの事例のように、退会するとやりとりが見られなくなることがあります。退会ボタンを押す前に保存を済ませてください。詳しい手順は証拠の残し方にまとめています。

連絡する順番：発行会社、警察、消費生活センター

1. 電子マネーの発行会社：カードの裏面などにある問い合わせ先に、番号・購入日時・金額・入力したサイトを伝えます。国民生活センターは、トラブルにあったら早急に発行会社へ連絡するよう助言しています
2. 警察：被害を届け出ます。どこに行けばよいか分からなければ、警察相談専用電話 #9110 で最寄りの窓口を案内してもらえます
3. 消費生活センター（188）：サイトの運営者に対する返金の申出やあっせんの可否を相談します

国民生活センターは、プリペイド型電子マネーの情報を一度相手に伝えてしまうと、お金を取り戻すのは非常に困難だとしています。未使用のカードが手元に残っているなら、それ以上サイトに番号を入力しないことが何よりも先です。

運営者に問い合わせるときの文面例

サイトの問い合わせフォームから運営者に連絡する場合は、感情的な表現を避け、事実と求めることだけを書くと、後で窓口に見せる記録としても使えます。

会員ID（または登録メールアドレス）：○○
○年○月○日から○月○日までに、ギフトカード決済で合計○円分のポイントを購入しました。特定商取引法の表記で省略されている事業者の所在地と電話番号の開示を求めます。あわせて、購入履歴（日時・金額・ポイント数）の一覧を送ってください。

送信した日時と文面、返ってきた返答（または返答がないこと）は、スクリーンショットで残しておきます。返金の交渉そのものは、消費生活センターに相談してから進めるほうが安全です。

クレジットカードや後払いを併用していた場合

支払い方法が混ざっているときは、カード会社や後払い決済の事業者への連絡も並行して進めます。カード払いの考え方はチャージバックの解説をご覧ください。

やりとりを続けるか迷っている段階なら

国民生活センターは占いサイトの問題点として、自分だけに向けられた言葉だと思わせるメッセージが実際には多数の人に送られていること、やめたいと思っても引き止められてやめられないことを挙げています。報告書に載っているメッセージの例は次のようなものです。

• 「あなたが高額当選している姿が見える」
• 「私はあなたの守護霊から担当占い師に任命された」
• 「あなたには特別な運勢がある、今まで占った中で１番の強運の持ち主だ」

こうした言葉のあとに、コンビニでギフトカードを買うよう求められているなら、買いに行く前にいったん手を止め、家族か188に話してください。4か月で300万円を支払った事例の相談者が気付いたのも、家族のひとことがきっかけでした。

軌跡ノ箱庭について相談できる窓口

• 消費者ホットライン188：最寄りの消費生活センターへ
• 警察相談専用電話 #9110：電子マネーで支払った被害の届出先を案内してもらう
• 法テラス：弁護士への依頼を検討するとき
• 当サイトの相談予約：記録の整理から一緒に始めたい方向け

窓口では「軌跡ノ箱庭」という名前に加えて、luckys-garden.com か kiseki-hakoniwa.com か、どちらのドメインで利用したかを伝えてください。サイトの基本情報は軌跡ノ箱庭の調査ページ、占いサイト全般のトラブルは占い詐欺の総合ページにまとめています。

電子マネーで支払ったお金の返金は難しいとされています。結果を約束できないからこそ、記録の保存と各所への連絡は早めに進めてください。

よくある質問

Q. 軌跡ノ箱庭の公式URLはどれですか？

A. 2026年9月24日の確認では、luckys-garden.com と kiseki-hakoniwa.com の両方で同じ内容の軌跡ノ箱庭が表示されました。どちらが本来のドメインかは公開情報からは確認できませんでした。

Q. ギフトカードで払ったお金は戻ってきますか？

A. 国民生活センターは、プリペイド型電子マネーの情報を相手に伝えた後に取り戻すのは非常に困難だとしています。それでも、発行会社への連絡と警察への届出はできるだけ早く済ませてください。返金を保証できるものではありません。

Q. まだ使っていないギフトカードが手元にあります。

A. サイトに番号を入力せず、カードとレシートをそのまま保管してください。すでに入力した分と未入力の分を分けて記録しておくと、相談のときに説明しやすくなります。

Q. 運営会社の住所を知るにはどうすればよいですか？

A. 特定商取引法の表記では所在地を省略し、請求があれば遅滞なく開示するとしています。サイトの問い合わせフォームから開示を求め、送った文面と返答を保存してください。

この記事の出典

• 軌跡ノ箱庭 特定商取引法の表記（luckys-garden.com、2026年9月24日確認）
• 軌跡ノ箱庭 ご利用料金（luckys-garden.com、2026年9月24日確認）
• 国民生活センター 報道発表資料「それって占い？！－占いサイトのトラブルに注意－」PDF（2020年11月26日）
• 財務省関東財務局「電子マネーを悪用した詐欺にご注意ください！」
• 国民生活センター「商品が届かない…！返金してもらえない…！悪質通販サイトを巡るトラブルにご注意」（2024年12月11日）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。