スルーの評判・口コミは？支援金メールからの誘導と払い方別の取り戻し手順

この記事は、「お金を援助したい」「支援金を受け取ってほしい」というメールをきっかけに、メール交換サイト「スルー」に登録してポイントを買ってしまった方に向けたものです。スルーの料金や運営者の表記、メール履歴が消える期間については、別の記事「スルーの評判・口コミは？1通470円のメールサイト」で詳しく書きました。こちらでは、登録までにどんな順番で話が進みやすいかと、払ってしまった後に支払い方法ごとに何をするかに絞って整理します。

先に押さえておきたいのは、スルー自身の規約が「会員間の金銭のやり取り」を禁止事項にしている点です。サイトの中で「お金をあげる」という相手がいても、そのやり取りはルール上認められていません。なお、本記事はスルーという事業者を詐欺だと決めつけるものではありません。引用元をたどれない体験談の類も使っていません。

スルーについて改めて確かめたこと（2026年9月26日）

9月26日、スルーの公式ページ（トップ・特商法の表記・規約）を読み直しました。前回の記事から変わった点は見当たりませんでした。この記事に関係する部分だけ抜き出します。

• 運営者の表記はフィリピンの法人名（JUGHEAD DEACON DODGER LIMITED CORP. SERVICES INC.）で、電話は「+63」の番号
• 支払いは前払いのみで、方法は銀行振込とコンビニ決済。表記の末尾に、電子マネー決済の問い合わせ先として決済代行会社「テックコイン」の窓口が載っている
• 通常メールの送信は47ポイント（470円）。閲覧や写真は0ポイント
• 規約第10条には、サポートは電子メールとSMSで行うと書かれている
• 規約の禁止事項に「会員間の金銭のやり取り」があり、その履歴があれば警告のうえ退会処理にすると定めている

行政機関のサイトでスルーを名指しした注意喚起は、今回も見つかりませんでした。

支援金の話からスルーの登録・課金まで：よく見られる順番

「支援金をあげる」というメールを入口に登録し、ポイント代を払い続けても一円も受け取れなかった——国民生活センターは、出会い系サイトの相談にこうした例があると紹介しています。スルーに限らず、この種の流れはおおむね次の順番で進みます。

1. 入口：SNSのDMや迷惑メールで「生活を助けたい」「遺産の受け取り手を探している」などと声がかかる
2. 移動：「ここなら安全に連絡できる」とサイトのURLが送られてくる
3. 登録：メールアドレスと身分証の写真を送る。これで相手が「本物の手続き」らしく見えてくる
4. 最初の支払い：返信のためにポイントを買う。1通470円なので、初めは少額に感じやすい
5. 引き延ばし：「振込先の確認」「受け取りコードの入力」など、手続きの名目でさらに何通も送るよう言われる
6. 最後の一押し：「あと少しで受け取れる」「期限が今日まで」と急がされ、まとまった額のポイントを買う

4から6のどこかで「なぜ受け取る側の自分が払い続けているのか」と立ち止まれれば、支出は止められます。スルーの規約に照らしても、会員どうしでお金を渡す約束はそもそも成り立ちません。

この流れには、判断を鈍らせる工夫がいくつも含まれています。1通ごとの金額が小さいので合計が見えにくいこと、身分証を送ったことで「ここまでやったのだから」という気持ちが生まれること、そして期限を切られることです。通知が来るたびに返信する前に、スルーで使ったポイントの合計を計算し直す習慣をつけるだけでも、ブレーキになります。470円の送信も、1日10通なら4,700円、1か月続ければ14万円を超えます。

払ってしまった後、最初の24時間でやること

お金を取り戻せるかどうかは、動き出しの早さに左右されることがあります。まずは次の3つを、この順で済ませてください。

1. ポイントの追加購入をやめる。「今やめたら今までの分が無駄になる」という相手の言葉には応じない
2. 画面を保存する。スルーはメールの保存期間を7日間と定めているので、支援金の話が出ているメールから優先して撮る
3. 支払いの記録を一か所に集める。振込の控え、コンビニの払込票とレシート、電子マネーの番号を、日付順に並べる

画面の撮り方と保存先の分け方は証拠保存のページにまとめてあります。身分証の画像を送ってしまった方は、その日付も控えておきましょう。後で悪用が疑われる連絡が来たときに、いつ誰に渡したかを説明できます。

銀行振込・コンビニ決済・電子マネー、それぞれの動き方

銀行振込で払った

振込先の口座名義と金融機関名を控え、振り込んだ銀行と振込先の銀行の両方に連絡します。詐欺に使われた疑いがあると伝えれば、口座の凍結を検討してもらえることがあります。口座が止まり、そこにお金が残っていた場合は、振り込め詐欺救済法の分配手続きの対象になりえます。どの口座が手続きに入ったかは、預金保険機構のサイトの公告で調べられます。

コンビニ決済で払った

コンビニの店頭で払った場合、お金は収納代行の事業者を通ってサイト側へ渡ります。払込票やレシートに書かれた受付番号と、収納を受け付けた会社の名前を確かめてください。その会社に照会するときも、消費生活センターに相談するときも、この番号が手がかりになります。

電子マネーで払った

スルーの表記は、電子マネーでの支払いについての問い合わせ先を決済代行会社にしています。電子マネーを使った場合は、カードの番号、購入したレシート、番号を入力した日時をそろえて、その窓口と電子マネーの発行元に連絡します。日本資金決済業協会も、番号を伝えてしまったらすぐ発行会社に連絡するよう勧めています。未使用の残高が残っていれば、止めてもらえる場合があります。

なお、決済代行会社は多くのサイトと契約するのが普通です。同じ決済窓口が別の出会い系サイト（たとえばセラフ）の表記にも載っていますが、それだけで運営者が同じとは言えません。

身分証の写真を送ってしまった・家族が気づいたとき

スルーは登録の際、メールアドレスとパスワードに加えて、年齢確認のための身分証の写真をメールに添付するよう案内しています。出会い系サイト規制法にもとづく年齢確認のためですが、送った画像には氏名や住所が写っていることが多いはずです。

• 送った日時と送り先のアドレスを、送信済みフォルダから確かめて控える
• 見覚えのない会社から請求や勧誘が来たら、応じずに記録を残す
• 運転免許証なら、紛失時と同じく警察に相談しておくと後で経緯を示しやすい
• マイナンバーカードの裏面を送っていたら、マイナンバー総合フリーダイヤルに相談する

家族が「支援金をもらえる」と言ってスルーに課金していると気づいた場合は、責める言葉から入らないほうが話は進みます。「いくら払って、あといくら払えば受け取れると言われているのか」を一緒に紙に書き出すと、受け取る話のはずが支払いばかり増えていることに本人が気づきやすくなります。そのうえで、本人と一緒に188へ電話するのがおすすめです。

運営者が海外の場合に、相談先を選ぶときのポイント

運営者が国外にいても、規約はトラブルの際に日本の法律を使い、東京の地方裁判所で扱うと定めています。表記上の運営者はフィリピンにありますが、日本で使われているサービスとして、国内の窓口に相談できます。

• 消費者ホットライン「188」：最初の相談先。支払い方法ごとの手続きを一緒に確かめてもらえる
• CCJ（越境消費者センター）：相手が海外にいる取引のトラブルを受け付ける、国民生活センターの窓口
• 警察相談専用電話「#9110」：支援金の約束で繰り返し払わせられた、脅された、といった事情があるとき
• 法テラス：弁護士に頼むか迷うとき。収入などの条件しだいで無料の法律相談を使える

相談前の整理にはチェックリストが役立ちます。どこに相談しても返金が確約されるわけではありません。それでも、日付と金額の一覧があるだけで、窓口の担当者が次の手を考えやすくなります。

「取り戻してあげる」という連絡への注意

一度お金を払うと、今度は「被害金を回収できます」「着手金さえ払えば全額戻る」という誘いが舞い込むことがあります。サイト内のメールで届くこともあれば、別のメールアドレスやSNSから届くこともあります。

弁護士でない者が報酬を得て他人の法律事件を扱うことは、弁護士法で禁じられています。回収を持ちかけてきた相手が誰なのか、所属や登録番号を確かめられない場合は、返信せずに記録だけ残してください。探偵業者などが「トラブル解決」をうたって費用を求める例については、国民生活センターも以前から注意を呼びかけています。

困ったときは、自分から公的な窓口に連絡するのが一番確かな方法です。向こうから届いた連絡先ではなく、自分で調べた番号にかけるようにしましょう。

よくある質問

Q. スルーで「支援金を渡したい」という人がいます。本当に受け取れますか？

A. スルーの規約は会員間での金銭の受け渡しを禁止事項にしており、その履歴があれば警告のうえ退会処理にすると定めています。受け取りのために送信やポイント購入を求められたら、そこで止めてください。

Q. スルーへの支払いはどの方法が多いですか？

A. 表記上、支払いは先払いに限られ、手段は振込とコンビニの2つです。電子マネー決済の問い合わせ先として、決済代行会社の窓口も載っています。

Q. 銀行振込で払ったお金は戻りますか？

A. 戻る保証はありません。相手の口座が止められてお金が残っていれば、救済法の手続きで分配を受けられることがあります。早めに振込先の金融機関へ連絡し、188にも相談してください。

Q. 「返金を代行する」という連絡が来ました。頼んでもよいですか？

A. 相手の所属や資格を自分で確かめられない場合は応じないでください。弁護士以外が報酬目的で法律事件を扱うことは弁護士法で禁じられています。

この記事の出典

• スルー「特定商取引法に関する表記」（information-plan.com・2026年9月26日閲覧）
• スルー「利用規約」（information-plan.com・2026年9月26日閲覧）
• 国民生活センター「出会い系サイト（各種相談の件数や傾向）」
• 金融庁「振り込め詐欺等の被害にあわれた方へ」
• 預金保険機構「振り込め詐欺救済法に基づく公告」
• 日本資金決済業協会「プリカ詐欺・返金詐欺について」
• 国民生活センター「越境消費者センター」
• e-Gov法令検索「弁護士法」
• 国民生活センター「『アダルトサイトとのトラブル解決』をうたう探偵業者にご注意！」（2016年12月15日）
• 法テラス（日本司法支援センター）

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。