Xで告知されたNFTのミントは本物？偽ミントサイトと乗っ取り告知の見分け方

フォローしているNFTプロジェクトのXアカウントが、突然「サプライズミントを開始」「保有者限定で今から30分だけ」と投稿した。あわててリンクを開き、ウォレットをつないでミントしたら、手持ちのETHや別のNFTまで消えていた——。こうした被害は、日本だけでなく米国の捜査機関も繰り返し警告しています。

結論から言えば、ミント告知が本物かどうかは、その投稿が出たアカウントではなく、プロジェクトが以前から公式に示してきた日程・URL・方針と一致するかで判断します。公式アカウントそのものが乗っ取られる例があるため、「公式から投稿されたから安全」とは言い切れないからです。この記事では、偽ミントサイトへ誘導される経路、FBIが挙げる確認点、つないでしまった後に急いでやることを順に説明します。

偽ミントサイトへの誘導はどこから来るか

2023年8月4日、FBIが運営するネット犯罪の届出窓口IC3は、NFT開発者になりすます手口について公共広告を出しました。そこでは、犯罪者が本物の開発者のSNSアカウントに侵入するか、見分けがつきにくい偽アカウントを作り、「限定」のNFT発行を告知して急がせると説明されています。告知のリンク先は、プロジェクトの正規サイトに見える偽サイトです。

実際の誘導経路は、おおむね次の4つに分けられます。

• 公式アカウントの乗っ取り：本物のアカウントから投稿されるため、フォロワーは疑いにくい
• そっくりのなりすましアカウント：表示名とアイコンを同じにし、ユーザー名（@以下）だけを1文字変える
• 公式投稿へのリプライや引用：人気プロジェクトの投稿の直下に「ミントはこちら」と偽リンクをぶら下げる
• Discordのアナウンスや個別DM：サーバーの管理者権限を奪ってアナウンスを流したり、「ホワイトリストに当選した」とDMで案内したりする

OpenSeaもDiscordでの安全対策として、担当者がDMを送ることはなく、暗号資産の送金や別サーバーへの参加を求めることもないと公表しています。DMで届くミント案内は、それだけで疑ってかかってよい材料です。

偽のミントで実際に起きること

ミントとは、NFTを新しく発行して手に入れる操作です。本来は、決められた価格の暗号資産を支払い、代わりに新しいNFTが自分のウォレットに届きます。

IC3の公共広告によれば、偽サイトではウォレットの接続とNFTの購入を促され、接続した先が「ドレイナー」と呼ばれる資産を抜き取るためのスマートコントラクトにつながっています。その結果、暗号資産やNFTが犯罪者のウォレットへ移され、ミキサーや交換所を経由して資金洗浄されると説明されています。

画面上の「ミント」と実際の中身が違う

偽サイトの画面にはミントボタンや残り枚数のカウンターが表示されていても、ウォレットに送られてくる要求は、送金や全NFTの移動許可であることがあります。MetaMaskのヘルプセンターは、コレクション内のNFTすべてを他のアドレスが動かせるようにする「setApprovalForAll」について、NFTを受け取るだけのためにこの種の承認に署名する必要はないはずだと注意しています。

本物のミントとの見分けどころ

正規のミントでも、ウォレットには支払額とガス代を示す取引の確認画面が出ます。違いが出やすいのは、表示される金額が告知と合っているか、送り先のコントラクトが公式サイトに掲載されたものと一致するか、そして支払いとは無関係な「承認」や「署名」を別途求められないか、の3点です。ミントのはずなのに、支払額が0のまま署名だけを求められたり、手持ちの別コレクションの名前が画面に出てきたりしたら、その時点で操作をやめてください。

承認や署名の画面の読み方はメールで届く署名依頼の記事で詳しく説明します。

FBIが挙げる確認点を、ミント前のチェックに置き換える

IC3の公共広告に挙がっている注意点を、日本の利用者がミント前に実行できる形にまとめると、次の表になります。

ここに編集部の実務的な判断を足すと、告知から締め切りまでが数十分〜数時間しかないミントには、原則として参加しないのが安全です。本物の追加ミントであっても、見送った損失は機会を一つ逃すだけで済みますが、偽サイトにつないだ損失はウォレットの中身全体に及ぶことがあります。

確認の際は、Xの投稿に貼られたリンクからではなく、ブックマークしておいた公式サイトや、以前から参加しているDiscordの公式アナウンスをたどってください。Xで購入できる認証マークもあるため、マークの有無だけでは本人かどうか決められません。

Xで目にする急がせる告知の特徴

警察庁が2026年6月にまとめた令和7年の確定値では、SNS型投資詐欺の入口になったツールとしてX（旧Twitter）が815件あり、前年から407件、率にして約2倍に増えています。NFTのミント詐欺はこの統計の分類とは必ずしも一致しませんが、お金を狙う話がXから始まるケースが1年で倍に増えた、という傾向は押さえておく価値があります。

偽のミント告知に見られやすい表現は次のとおりです。

• 「サプライズ」「シークレット」「保有者だけ」の限定感
• 「残り◯枚」「◯分後に締め切り」のカウントダウン
• 「ガス代無料」「フリーミント」の手軽さ
• 公式サイトではなく、短縮URLや見慣れないドメインへのリンク
• 返信欄を閉じている、または返信に質問が一切ついていない

エアドロップ（無償配布）の受け取りをうたう偽サイトについては、別の記事「Xで見たエアドロップ受け取りは危ない？」で扱っています。ミントとエアドロップは入口が似ていても、支払いを伴うかどうかが違います。

ウォレットをつないでしまった後、急いでやること

偽サイトで承認や署名をしてしまった場合、その場で被害が出なくても、あとから資産を動かされるおそれがあります。気づいた時点で次の順に進めてください。

1. 偽サイトを閉じ、ウォレットの接続を切る：接続済みサイトの一覧から該当のドメインを外す
2. 残っている資産を新しいウォレットへ移す：シードフレーズや秘密鍵を入力してしまった場合は、元のウォレット自体をもう使わない。OpenSeaも、乗っ取りが疑われるときは残りの資産を安全なウォレットへ移すよう案内している
3. 承認を取り消す：MetaMaskは、既存の承認を一覧で確認し、不要なものを取り消す方法を案内している。取り消しにはガス代がかかる
4. 盗まれたNFTを記録する：コレクション名、トークンID、移動先アドレス、トランザクションIDを控える

マーケットでの取引停止には警察の報告書が要る

OpenSeaは、盗まれたNFTの報告を受けると、同社のサービス上での売買や送付をできなくし、「不審な活動」の表示をつけます。ただし、そのためには警察の報告書が必要で、報告書がなければ停止できないと明記しています。停止期間は原則90日で、その後は最長12か月、所有権に争いがある旨の表示がつきます。一方で、NFTはブロックチェーン上にあって同社の管理下にないため、盗まれたNFTや資金を取り戻すことはできないとも説明しています。

記録の残し方と相談先

偽の告知は数時間で消されることが多いため、見つけた時点の記録が重要になります。

• 告知の投稿URLと、投稿したアカウントのユーザー名・プロフィール画面
• リンク先のドメイン名（ブラウザの履歴から確認できる）
• ウォレットで承認・署名した日時と、その内容が分かる画面
• 失った資産の一覧と、移動先アドレス

記録をそろえたら、次の窓口に相談します。

• 警察：警察庁のサイトに都道府県警察のサイバー事案の相談窓口がまとめられている。マーケットへの盗難報告に使う報告書についても、ここで相談する
• IC3：海外のプロジェクトや米国内のサービスが関わる場合、FBIは関連リンク、SNSアカウント、暗号資産アドレス、ドメインを添えてIC3へ届け出るよう求め、キーワード「NFTHack」を入れるよう案内している
• X：なりすましや乗っ取りの疑いがあるアカウントを報告する
• 消費生活センター：「188」で最寄りの窓口へ

盗まれたNFTの行方や、取り戻す見込みの考え方はNFTを取り戻す現実を扱った記事で詳しく書いています。ウォレットの乗っ取り全般についてはウォレット詐欺の記事も参考にしてください。

よくある質問

Q. プロジェクトの公式Xアカウントが告知したミントなら安全ですか？

A. 安全とは言い切れません。FBIは、犯罪者が本物の開発者のSNSアカウントに侵入して偽のミントを告知する手口を警告しています。公式サイトや以前からの告知と日程・URLが一致するかを確かめてください。

Q. 無料のフリーミントでも被害に遭いますか？

A. 代金が無料でも、偽サイトで送金や全NFTの移動許可に署名させられれば資産を失います。MetaMaskは、NFTを受け取るだけのためにsetApprovalForAllの承認をする必要はないはずだと注意しています。

Q. ウォレットを接続しただけで、署名はしていません。

A. 接続だけで資産が動くことは通常ありませんが、どの画面で何を押したか正確に思い出せない場合は、承認の一覧を確認し、心配なら資産を新しいウォレットへ移すと安心です。

Q. 盗まれたNFTはマーケットで売れないようにできますか？

A. OpenSeaは、警察の報告書を添えて報告すれば、同社のサービス上での売買や送付を停止すると説明しています。ただし、NFTそのものを取り戻すことはできないとしています。

この記事の出典

• FBI IC3「Criminals Pose as Non-Fungible Token (NFT) Developers to Target Internet Users with an Interest in NFT Acquisition」（2023年8月4日）
• OpenSea Help Center「What is OpenSea's stolen item policy?」
• OpenSea Help Center「How do I stay safe on Discord?」
• MetaMask Help Center「What is a token approval?」
• 警察庁「令和7年における特殊詐欺及びSNS型投資・ロマンス詐欺の認知・検挙状況等について（確定値）」
• 警察庁「サイバー事案に関する相談窓口」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。