インスタのDMで案内されたサイトの運営者は？URLとドメイン情報の調べ方

インスタグラムのDMで親しくなった相手からURLが送られてきて、そのサイトに登録した。ポイントを買った後で、ふと「このサイトはいったい誰がやっているのか」と不安になった。この記事は、手元に残っているURLを出発点に、運営者の手がかりを探す方法を説明します。

結論を先にまとめます。

• URLの中のドメイン名は、公開の検索サービス（WHOIS・RDAP）で登録情報を調べられます
• ただし、登録者の名前が表示されない設定や、登録を代行した事業者の名前しか出ない場合があり、それだけで運営者は決まりません
• 調べた結果は、サイトの特定商取引法の表記や支払いの記録と並べて、相談先に渡す材料にします

DMの相手がアカウントを消すと、URL自体が手元から失われることがあります。調べ物より先に、記録を残すところから始めましょう。

DMで届いたURLは、開かずに記録を残す

まだサイトに登録していないなら、URLは開かないのが安全です。すでに登録している場合も、記録の残し方は同じです。

• DMの画面：URLが書かれたメッセージを、相手の名前と送信日時が同じ画面に入るようにスクリーンショットします。URLが長くて途切れるなら、何枚かに分けて撮ります。
• URLの文字列：メッセージを長押ししてコピーし、メモアプリに貼り付けて保存します。画像だけだと、後で一文字ずつ打ち直す必要が出てきます。
• 送ってきたアカウント：ユーザーネーム（@から始まる英数字）とプロフィール画面を残します。表示名は途中で変えられるため、ユーザーネームの方が手がかりとして役立ちます。ユーザーネームも変更できるので、見た日付を添えておきます。
• 登録後のサイト：ブラウザのアドレス欄に出ているURLも控えます。DMで届いたURLと、実際に開いたサイトのURLが違うことがあるためです。

保存が済んだら、インスタグラムの報告機能で相手のアカウントを報告しておきます。相手が芸能人を名乗っていたならなりすましDMを確かめる5つの手順、DMの後にメール交換のサイトへ移ったならDMの残し方と登録後の手順も参考になります。

URLのどこが「ドメイン」なのか

調べる対象になるのは、URLのうちドメイン名と呼ばれる部分です。見つけ方は簡単で、「https://」の後ろから、次の「/」が出てくるまでの部分がそれにあたります。

「www.」や「chat.」のように前に付いている部分はサブドメインと呼ばれ、ドメインの持ち主が自由に付けられるものです。検索するときは、末尾の「.jp」「.com」などとその直前の名前の組み合わせを使います（「.co.jp」のような形なら、その前の名前まで含めた部分です）。

DMで短縮URL（短い別のアドレスに置き換えたもの）が送られてきた場合、そのままでは本来のドメインが分かりません。短縮URLは記録として残し、登録済みならサイトを開いたときのアドレス欄の方を調べます。わざわざ短縮URLを開いて確かめる必要はありません。URLが「https://」の後に数字とピリオドだけが並ぶ形（IPアドレス）になっている場合も、そのまま控えておき、相談先に渡します。

WHOIS・RDAPで登録情報を調べる手順

ドメイン名の登録情報は、誰でも使える検索サービスで調べられます。どのサービスを使うかは、ドメインの末尾によって変わります。

1. 「.jp」で終わるドメイン：日本のドメインを管理する株式会社日本レジストリサービス（JPRS）の「JPRS WHOIS」で検索します。JPRSの案内によると、すべてのJPドメイン名に加え、JPRSが管理する一部のgTLD（.comや.netなど20種類）も調べられ、登録者、登録者の連絡先、ネームサーバーなどの情報が表示されます。
2. それ以外（.com、.netなど）：JPRSが管理していないものは、ICANN（ドメイン名の国際的な調整機関）が提供する検索ツール「ICANN Lookup」（RDAP）で調べられるとJPRSが案内しています。

検索結果の画面は、検索した日付が分かる形で保存します。登録情報は変わることがあり、JPRSも、WHOISへの反映には最長で1日かかる場合があるとしています。

見ておきたい項目は、登録者の名前、登録年月日（ドメインがいつ取られたか）、有効期限、ネームサーバーの名前です。ごく最近登録されたドメインでも、それだけで問題があるとは言えませんが、サイトがいつから存在しているかの目安になります。JPRS WHOISでは、検索の種類として「ドメイン名情報」を選び、ドメイン名を入力して検索します。

調べても運営者の名前が出てこない理由

検索しても、知りたい会社名が出てこないことはよくあります。主な理由は3つです。

• 登録者名を表示しない設定：JPRSは2014年8月18日から、汎用・都道府県型のJPドメイン名について、登録者が希望すれば、WHOISで登録者名を表示しないようにできる機能を提供しています。非表示の場合、検索結果には別の表示が出ます。JPRSはこの機能について、登録者に正確な情報を登録してもらったうえで、公開する範囲を絞るためのものだと説明しています。
• gTLDの情報公開の範囲：.comなどでは、個人情報保護の観点から登録者の情報が一部しか公開されていないことがあります。
• 登録を代行した事業者の名前：ドメインの取得やサーバーの契約を請け負う事業者の名前が、登録者の欄やネームサーバーの欄に出ることがあります。これはサービスの提供元であって、サイトの運営者ではありません。

ここで気をつけたいのは、検索結果に出た名前を運営者だと思い込まないことです。登録代行の事業者やサーバー会社は、利用者のサイトの中身を運営しているわけではありません。その名前をSNSなどに書き込むと、無関係な会社を巻き込むことになります。同じように、ネット上の掲示板や口コミサイトに「このサイトの運営会社は○○」と書かれていても、根拠が示されていなければ真偽は分かりません。確かめられた事実と、書き込みで見かけた情報は、メモの中でも分けて書いておきます。

ドメイン情報を、特商法の表記や支払いの記録と並べる

ドメインの情報は、それ単独ではなく、他の手がかりと並べたときに意味を持ちます。

それぞれの名前が一致すれば、手がかりどうしが裏付け合います。一致しない場合も、その食い違いが相談先にとって大切な情報になります。DMで何度か違うURLを受け取っていた場合は、それぞれのドメインを調べてください。ドメインが変わっても、登録日やネームサーバーの並びが似ていることがあります。表記の会社名を公的データで照合する方法は誘導先サイトの運営会社を調べる照合手順、明細に出る名前を手がかりにする方法は決済代行会社の確かめ方のページにあります。

ドメインの登録者の詳しい情報や、サーバーの契約者を開示させるには、弁護士が行う照会や、裁判所を通じた手続きが必要になることがあります。個人が登録代行の事業者に問い合わせても、教えてもらえないと考えておく方が現実的です。

集めた情報のまとめ方と相談先

調べた結果は、次の順で1枚にまとめると、相談の場で説明しやすくなります。

1. インスタグラムの相手のユーザーネーム、DMでURLが送られてきた日
2. DMで届いたURLと、実際に開いたサイトのURL
3. ドメイン名、検索したサービス、検索日、表示された登録者名・登録日・ネームサーバー
4. サイトの特商法の表記にある事業者名・住所・電話番号
5. 支払いの一覧（日付・金額・方法・明細に出た名前）

契約や返金の相談は消費者ホットライン188へ。お金をだまし取られた疑いがある場合は、#9110か最寄りの警察署に相談します。警察庁のサイトには、インターネット上の被害を相談できる各都道府県警察の窓口の一覧もあります。

調べ物に時間をかけすぎて、支払いの窓口への連絡が遅れないようにしてください。カード会社や振込先の銀行への連絡は、運営者が分からなくても今すぐ始められます。警察へ行くときは、URLやドメインの検索結果を印刷して持っていくと、窓口で画面を探す手間が省けます。記録の残し方の全般は証拠の残し方、相談の流れはご相談の流れをご覧ください。

よくある質問

Q. インスタのDMで届いたURLを開いてしまいました。どうすればいいですか？

A. 開いただけで何かを入力していなければ、まずは画面を閉じ、URLとDMの記録を残してください。個人情報やカード番号を入力した場合は、カード会社への連絡とパスワードの変更を急ぎ、188か警察に相談してください。

Q. WHOISで出てきた会社に問い合わせてもいいですか？

A. おすすめしません。表示されたのが登録を代行しただけの事業者で、サイトの運営とは関係がないこともあります。検索結果は相談先に渡し、問い合わせが必要かどうかは相談員や弁護士と決めてください。

Q. ドメインの登録日が最近でした。危ないサイトだと考えてよいですか？

A. 登録日だけでは判断できません。新しく作られた正規のサービスもあります。登録日は、特商法の表記や支払いの記録と合わせて見る手がかりの一つとして扱ってください。

この記事の出典

• JPRS「JPRS WHOISで確認できること」
• JPRS「Whois登録者情報非表示設定」
• ICANN Lookup
• 警察庁「サイバー事案に関する相談窓口」
• 消費者庁「サクラサイトトラブル」

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供です。特定のサービス・事業者を詐欺と断定するものではなく、返金・解決を保証するものでもありません。個別の判断は弁護士や公的機関にご確認ください。